世界史としてのフランス革命

はじめに　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 宮内広利

　もし、今、なぜ、フランス革命なのかと問いかけられると、わたしの答えは、一つだけは、はっきりしている。資本主義が経済世界の世界性と国家の一国性のあいだでゆきづまっている現在の世界状況の中で、まず、問われなければならないのは、その資本主義を支えている政治的国家（ブルジョア国家）から民衆が解放されることだ。そのためには、政治的国家の解体が最大の課題である。国家は社会と歴然として葛藤しながら、いまにもくずれおちそうにみえるが、それがなかなか、崩れない。この根強さの根拠は何か。そこで、政治的国家の始源にさかのぼって、その秘密を知りたいとおもった。フランス革命が国家にとって世界史そのものであり、それが、フランス革命に関心をもった理由である。

フランス革命は、１７８９年から１７９９年までのほぼ１０年間とみなされている。その間に、ドラマチックな結節点がたくさんあった。王権にたいする貴族の反抗が、貴族と第三身分との争いに急旋回して、民衆、農民までまきこんで大騒ぎしながら、改革がはじまったかとおもうと、すぐ外国との戦争である。そのうち、国王が自国にいたたまれず、逃亡劇があったかとおもうと、ギロチンの露と消え、立憲君主国があっというまに共和制にかわってしまった。それだけではない、その後の政治劇は、国家をめぐって、どこの戦争地域でもありそうなテロル、抗争、粛正の連続で、少し覗いてみただけでは、はたして、この革命によって、一般民衆の生活はよくなったのかと疑問がわいてくる。そして、とどのつまり、革命はナポレオンの軍事クーデタの一撃で幕がおろされた。

この政治的革命は、二転三転しながら様相を変化させた。そして、国民議会の内外の権力闘争をとおして、多くの党派が権力をめざして暗躍し、そのあげく、ロベスピエールが権力を握り、恐怖政治をはじめた。このあたりの展開をみていると、最初に感じたフランス革命のイメージとは、だいぶん違ってきているのがわかる。政治的国家が、血で汚され、人びとの苦悩の底から、混沌が混迷に転換しているのを思い知らされる気がする。

やっていることをみると、どこの国でもおなじようなことが繰り返されている気がするが、現在のわたし（たち）の実力では、このような事態にたいして、どう対応すべきか、よく分からない。ということは、結果として産みおとされた政治的国家について何も分かっていないのと同じだ。まして、その国家を解体するとなると、わたし(たち)が、想像している以上に、なかなか困難な作業にみえてくる。

だが、フランス革命は、貴族とブルジョアと民衆の三角関係からみていくと分かりやすい。議会のブルジョア勢力は反革命に対抗するため、民衆の力を利用するが、民衆の力が高まってくると、それを警戒して、ここで革命をやめようとするグループと、さらに民衆の力を利用し続行しようとする集団に分裂する。これを何度か繰り返したのち、はじめてその雲のような関係が切れて、革命の全貌がみえてくる。結局、民衆の力を無視して、革命はできないことがよくわかる。だが、政治的国家の解体のためには、もうひとつ何か要因が足りないと現在のわたしは感じている。フランス革命は、政治や社会に関する多くの観念や実践を生み出した。このなかから、えりわけながら、もうひとつの何かを「現在」の世界に結びつけたいとおもっている。

１　政治的国家の基本的理解

　マルクスの青年へーゲリアンにたいする政治的国家論の批判の範囲は、ドイツの国境を越えていた。

マルクスは、ブルーノ・バウアーの宗教批判が、はじめから神学的先入見の枠内から、宗教揚棄の「当為」によりかかって、宗教の「存在」そのもののゆくえを見失ってしまい、論理的な現実性が、すぐさま「批判的批判」としての思弁的「学」に連動されてしまう点に集約されるとみなした。要するに、バウアーの方法だと、宗教はすでにバウアーの頭のなかで解放されたあとに、再び対象にのぼってしまうのだ。宗教からの解放は、とりもなおさず、宗教をかたちづくる「存在」それ自体からの解放であるにもかかわらず、バウアー方法にとって、自分の頭のなかで架空に描いた解放のビジョンを無理やり押しつける結果、宗教の「存在」そのものをとり逃がし、解放の幻想にふりまわされながら、現実に爪をたてることができなくなってしまうというのである。それゆえ、ユダヤ人解放の主観的前提の堂々めぐりが一歩も前進できない。

　バウアーが宗教揚棄を「政治的解放」のみの力にたよるのも、彼のこういう思弁的な発想法にねざしていた。おそらく、政治的解放にのぞみを託すバウアーには、後進国ドイツの彼岸へ越境するのは、宗教をのりこえられないのと同様、思想的に不可能であった。彼の視界に映るのは、政治と宗教が一体化したときだけ、国家の存立要件がみたされる当時のドイツの遅れた政治国家にすぎない。彼の思考には、たとえ宗教が政治的解放によって国家の足元から離反していこうと、依然、宗教の根は残るドイツの国境の彼岸にひろがるイギリスやフランスの政治的国家、市民社会のありようは理解できなかったのだ。これにたいして、思想の情景に映ろうと映るまいと、あるがままの現実は認めなければならないと自認するマルクスは、あらゆるくびきをふりはらって、「政治的解放」の問題に直面する。

《民衆の幻想的な幸福である宗教を揚棄することは、民衆の現実的な幸福を要求することである。民衆が自分の状態についてもつ幻想を棄てるよう要求することは、それらの幻想を必要とするような状態を棄てるよう要求することである。したがって、宗教への批判は、宗教を後光とするこの涙の谷（現世）への批判の萌しをはらんでいる。…中略…それゆえ、真理の彼岸が消えうせた以上、さらに此岸の真理を確立することが、歴史の課題である。人間の自己疎外の聖像が仮面をはがされた以上、さらに聖ならざる形姿における自己疎外の仮面をはぐことが、何よりもまず、歴史に奉仕する哲学の課題である。こうして天国の批判は地上の批判と化し、宗教への批判は法への批判に、神学への批判は政治への批判に変化する。》　　　　　　　　　『ヘーゲル法哲学批判序説』　マルクス著　城塚登訳

　マルクスは、国家は、その土台ともいえる広く大きな社会のごく一部分であることを知っていた。そして、マルクスによれば、「政治的解放」の目的とは、人間が共同的存在と個的存在の離反を、政治的国家と市民社会の二重性のかたちで完成することを意味した。その際、社会は、個的存在が個的存在としてとりだされるための条件として、類的存在としての政治的国家を市民社会の補完物として疎外する。この場合、宗教は政治的解放の恩恵にあずかって揚棄されるのではなく、政治的国家の足元を離れ、市民社会が国家の制約からときはなたれると同時に、ますます市民社会の中で自在にふるまうようになる。政治的解放は政治の解放であるとともに、市民社会が国家のくびきから解放され自由になることでもあるのだ。つまり、宗教は国家の類的幻想の手中をのがれ、市民社会のなかに流出し、自由な個的幻想をふくらませていくのだ。バウアーの場合、現実の宗教を否定し、自己の主観的願望のなかに宗教を流し込み、余った宗教意識を論理学的思考にそって、政治的解放の概念にあてはめるだけだから（否定の否定）、その速度におうじて、論理学の前提事項が、政治的解放の概念の絶対化にのりうつってしまう。こうして、近代市民社会は、政治的国家と市民社会の狭間に宗教を産み出した。これが、真の意味で「ブルジョア政治的国家」の誕生とみなされるものである。おそらく、マルクスはこの公式を、フランス革命の歴史からつかんだ。

　今、わたし（たち）がフランス革命（ブルジョア革命）にこだわるのは、政治的国家を中心に、次のようないくつかの問題意識からきている。

�@ ブルジョア革命と政治的国家の関係を確認すること。そして、ブルジョア社会の死滅を想定すること。

�A フランス革命は主体としても目的にしても、ほんとうに「ブルジョア革命」といえるのか。

�B 民衆にとって政治の理想はあるのか。また、あるとしたらどのようなものか。

�C フランスの民衆はなぜ革命に蜂起したのか。

�D ブルジョア革命に関する「自由」、「平等」の与件とは何か。

�E 政治的自由と平等の理念が、社会的土台とどのような関係にたっているのか。

�F 自由の実現を夢見たはずのロベスピエールが、なぜ、「恐怖政治」を実行したのか。そのためにはルソーの思想の核心に遡ってみる必要がある。そして、恐怖政治はなぜ終わったのか。

�G 政治的党派性は必要なのか。

�H 政治に党派闘争と粛清は必要悪なのか。

�I フランス革命の中心をになった民衆グループは何か。

　以上の設問は、マルクスの示した政治的国家の原則的理解において、次のようなマルクスの思想との関連で理解されるべきものだ。

《つまり、特殊利害と共同利害の矛盾にもとづいて、共同利害は、個別的および現実的な利害からきりはなされて国家として一つの独立な姿をとる。そしてそれは同時にまた幻想的な共同性としてである。…中略…すなわち、国家の内部におけるすべての闘争、民主主義や貴族主義や君主主義のあいだの闘争、選挙権などなどのための闘争は、種々な階級のあいだのたがいの現実的な闘争がおこなわれるときの幻想的な諸形態にほかならないこと、そしてさらに、およそ支配をめざして努力している階級は、たとえプロレタリアートの場合のようにその階級の支配がふるい社会形態全体と支配一般との廃棄の条件になるにしても、自己の利害をやはりまた一般的なものとしてかかげるためにはまず政治権力を奪取しなければならないということである。諸個人はただかれらの特殊利害－かれらにとってかれらの共同利害と合致しない利害だけをもとめ、そしておよそ一般的なものは共同性の幻想的な形態である－それゆえにこそ、このものはかれらにとって『よそよそしい』そしてかれらから『独立な』利害、すなわちそれ自身ふたたび特殊なそして独自な『一般』利害としておしだされる。》『ドイツ・イデオロギー』　マルクス・エンゲルス著　古在由重訳

　ここでは、マルクスとエンゲルスは、それぞれが政治的国家の基本にかかわる三つの重要な事柄を述べている。自然成長的社会において、分業によって人間の分裂がおこる限り、それは特殊利害と共同利害の対立的な力になり、自己がこの対立を制御するのでなく、対立が人間を制御する。そして、特殊利害と共同利害の対立は、共同利害を国家として「幻想的な共同性」を産み出す。つまり、「幻想的な共同性」は、現実的な力、欲望、言語として、家族集合体や種族集合体とは異なる目に見えない幻想的な力を持つのである。

そして、第二には、人間が政治的イデオロギー上の闘争をする場合には、必ず、それがどんなになまなましくなされようと、この「幻想上の共同性」として表現されるとともに、その終局の目的を達するためには、「幻想上の共同性」の権力、つまり幻想の政治権力を争奪する権力闘争を展開する。

第三点は、諸個人は、現世的な生活をする場合、あるいは、現世的な対立、争闘をするのは、あくまで、特殊利害として行うのであり、その際には、「幻想上の共同性」は、あくまでよそよそしく疎遠な世界として、現れるということである。

　ここで、わたしたちにとって眼目になるのは、あくまで、「幻想的な共同性」が政治的国家の本質として表現され、特殊利害を中心とした現実的世界を鏡として映すということである。なぜなら、政治的国家は現実世界の鏡として存在しているにすぎないからだ。したがって、わたしたちは、政治的国家と市民社会のなかで、幻想と現実の二重性として存在しているのである。

２　フランス革命の見方

　わたし(たち)は、まず、歴史の常識から疑ってかからなければならないのかもしれない。

通説では、フランス革命は、ブルジョア革命の一種であり、その最も代表的なものであって、もっとも普遍的な性格をもった革命であった。それは、「自由」と「平等」を実現した革命であったからであると教えられている。だが、よく考えてみなければならないのは、このフランス革命は、ほんとうに「ブルジョア革命」と呼ばなければならないか、ということである。さらに、フランス革命によってもたらされたと信じている「自由」や「平等」の内実がどのようなものであり、その政治的闘争のプロセスがどのように行われたか、ということを確認することが、その問題に直接、つながっている。大切なのは、「だれが、何を、どのように作り変えたか」ということにほかならないからだ。

フランス革命史の主流派の歴史観からすれば、フランス革命は階級闘争によって勝ちとられた「ブルジョア革命」であり、生産諸力のブルジョア的発展や産業資本の成長によって促されたものであるとされている。そして、そのブルジョアジーが革命を推進する上で目標にした思想は、資本主義に適合した思想であったとする見方である。こういう一般の考え方は、いわば、マルクスの唯物史観を、フランス史に機械的に適用しているとかんがえてよい。

柴田三千雄によれば、このような「ブルジョア革命論」の考え方を継承している者として、ジャン・ジョレスにはじまり、アルバーマ・マティエ、ジョルジュ・ルフェーブル、アルベール・ソブールなどを挙げている。

わたし（たち）も、以前から同じような考え方で、フランス史を見てきた。図式的にいえば、アンシャン・レジームのもと、次第に資本主義的な生産様式が発展してくるにつれて、それに関わるブルジョアジーの経済的・社会的力量が増大してくる。それが、一定の閾値をこえると、既存の支配階級である王権、貴族との利害対立・摩擦を必然的にもたらす。

これが、政治的な対立として表現されたのが、いわゆる「階級闘争史」である。したがって、その際、歴史を先取りした革命的な政治勢力は、ブルジョアジーであり、彼らが王権、貴族などの封建勢力をうち破り、国家の政治権力を掌握することによって、新しいブルジョア社会の革命が完遂したという考え方である。これは、物質的・経済的利害にもとづく「階級対立」がその原動力になっているということに、キーポイントがあった

「今日まであらゆる社会の歴史は階級闘争の歴史である」と述べたマルクスによれば、ブルジョア革命は、封建君主の支配下にあっては、圧迫された身分であり、自由都市にあっては武装し、自治をもった組合をなした。あとの場合は独立した都市共和国、前の場合は君主政体下の納税義務をもった第三身分であった。これが次のマニファクチャの時代になると、身分制的王政または絶対的王政において、貴族と平衡をたもつ錘の役目を果たした。

そして、そののち、大工業と世界市場とが建設されるようになると、ブルジョア階級は独り占めの政治支配をかちとることになる。つまり、貴族や領主が形づくる封建的社会関係を規定する政治体制を破壊して、「近代的国民国家」を形づくる。そこでは、近代的国家権力は、単に、全ブルジョア階級の共通の事務をつかさどる委員会にすぎない。

マルクスの言葉に、もうひとつつけ加えれば、フランス革命は、世界最初のブルジョア革命であり、その土台は、世界のほとんどの資本主義国のモデルになっているということである。だから、その意味において、フランスのブルジョアジーは、世界史のなかで革命的な役割を果たしたことになる。

このような考え方にたいして、１９５０～６０年代以降、マルクス主義の地盤沈下と重なるように、フランス革命史の修正派が登場してきた。彼らによれば、資本主義的商工業とは直接に関連をもたない上層ブルジョアジーと、自由主義的貴族の間には、財産形態、生活様式などの面で、交流や同化こそあれ、革命で解決しなければならないほどの反目（階級対立）はなかったというのである。むしろ、彼らが経済的、社会的、文化的に混交しながら形成した「新エリート層」が、封建社会のなかで、その桎梏と停滞をいちはやく感じ取り、自由主義的改革の必要性を求め、アンシャン・レジームを打破し、革命によって自分たちの支配を確立したというのである。この「新エリート層」こそ、革命的階級と呼ばれるべきものであるというのである。　

そして、最近では、このような修正派から、さらに、別の意見も提出されてきている。つまり、革命の原因として、「新エリート層」から疎外された諸集団が形成され、これが革命集団の中軸となったというのである。そのメンバーは、個別には、下層の弁護士や文筆業者などが代表例で、革命は、これらの集団を「新エリート層」に抱え込むことによって、支配転倒をやってのけたというのだ。

これらのなかにあって、「複合革命」の視点を提出したのは、主流派のルフェーブルだった。ルフェーブルは、マルクスの唯物史観にのっとって、フランス革命は、革命の推力を、「特権貴族」、「ブルジョアジー」、「都市民衆」、「農民」に要素分解して、それぞれを荷ない手とする自律的革命運動があったとみなしている。ブルジョアジーが、王権、特権貴族の運動に抗して完遂するためには、独自の革命を追求する都市民衆および農民の民衆運動との「結合」が不可欠であった。したがって、フランス革命は「恐怖政治」期間（１７９３年～１７９４年）を含む全期間をつうじて、一体として捉えられており、民衆運動との「結合」を含むことで、「人民主義」の性格を色濃く残している。

これにたいして修正派は、革命全体を一体としては捉えず、「恐怖政治」段階を、革命の逸脱とみなす観点に特徴がある。これは民衆運動の構成要素の力を過少に評価して、運動のアモルフな展開を無視した結果ではないかと考えられる。

このほか、わが国では高橋幸八郎によって、修正派の出現より以前に、それと共通性をもつ意見が現われていた。彼の主張も、アンシャン・レジーム下のブルジョアジーが特権貴族の対立物ではなく、既存体制と癒着していることを強調した。この点では修正派と似ている。だが、異なっているのは、ブルジョア革命論者である彼にとっては、特権貴族と癒着したのは上層のブルジョアジーではなく、小商品生産のなかで萌芽的に形成されつつあった小規模な産業ブルジョアジーのなかに、革命の推進役をみつけていることである。こうして、彼のフランス革命とは、初期の産業ブルジョアジーを含む小商品生産者が、特権的ブルジョアジーを含む旧体制派にたいして行う反封建運動としてとらえている。

ここでいう、わたし（たち）のブルジョアジーの区別は、上層ブルジョアジーとは「金融業者など大資本を擁して、国庫と癒着する階層や大商人」を指しており、中流ブルジョアジーとは、「小間物、毛織物、帽子、布地、金銀細工などのギルドの親方等」をさす。

そして小ブルジョアジーとは、「小規模ながら独立の仕事場や店舗をもち、安定した生活を送りうる手工業親方や小店主」がこれに相当する。

これらのブルジョアジーにたいして、「民衆」とは、「独立の仕事場や店舗をもたない賃金労働者で、不安定なその日暮らしをおくる階層」をさす。運動に関わる階層の区別は、これらのカテゴリーを社会的な前提にしている。

柴田三千雄が整理した解釈によれば、主流派、修正派の区別は、以上のとおりであるが、高橋幸八郎を含む主流派には、マルクスの「唯物史観」の影響が濃厚で、「だれ」が革命を行ったかを問う場合、経済的・社会的視点を前面に出しているのが特徴である。これにたいして、修正派はまるで経済的・社会的基盤を離れたところで、フランス革命の問題を、文化、言説、イメージの構成上の革命にスライドさせて取り扱っている。

しかし、わたし（たち）が、主流派と修正派両者にたいして、異議をもたざるをえないのは、唯物史観は視点をずらすと、観念論に転倒するということであり、また、その逆もなりたつということである。

わたし（たち）には、両者は、「だれ」が「どのように」革命を行ったかについて、一体的な解釈がぬけおちているようにみえる。「どのように」ということについては、内容は各自異なっているはずだが、「ブルジョア革命」とは、ブルジョアジーのみが行ったものではない。それは「反ブルジョア革命」をブルジョアがしてはいけないというのはないのと同様、政治意識上の階層概念である限り、あまり経済的・社会的視点と癒着させて革命主体の問題を考えるのは観念的になるということである。

　ただし、わたし（たち）の見る限り、ルフェーブルのいうとおり、フランス革命の主体は複合的な力が加わった。王侯、特権貴族を除いて、ブルジョアジー、都市民衆、農民のエネルギーの合力が、「融合」して革命の推進力になったのは間違いない。

ただし、このブルジョアジーは、産業革命を経ていない当時の状況において、いわゆる

ブルジョア的生産様式や産業資本の生産諸力が、高度な発展によって一般化された中から促されたものとはいえなかった。これを主流派と修正派の区別にあてはめると、主流派にとって、革命的な立場に立った能動的ブルジョアジーとは、中・小ブルジョアジーが該当するとおもえる。

また、彼らブルジョアジーが革命を推進する上で目標にした思想は、必ずしも資本主義に適合した思想に限らなかった。いわば、国民議会の内外を問わず、革命全体の推進力の中心にいたのは、中・小ブルジョアジーであったからである。

つまり、そのような中・小ブルジョアジー、都市民衆、農民それぞれの「政治的意志」の複合体が、よりラジカルな恐怖政治期間自体を含めて、権力中核の推進役になったのは間違いない。

また、フランス革命の流れをみて気づくのは、王族、貴族とブルジョアと民衆が交叉する場面の社会関係の構造が、ある意味で、非常に錯綜しており、ひとつの階級がひとつの階級と対峙し、権力を掌握したというような階梯をふんでいないことが分かる。そのため、複合体相互の階級の定義を、権力の交替や同伴の概念のなかに組み入れることがむつかしい。

　わたし（たち）は、マルクス主義という「学」の神話のなかで、かつて「ブルジョア革命」という言葉を、生産諸力や階級関係との関係で、ともすれば安易に使ってきたかもしれない。しかし、図式的に「ブルジョアが行い」「ブルジョア的な社会関係」をつくることが、ブルジョウ革命の内実だと安易に解釈すれば、フランス革命の理解にたいしては、大きな歪曲を生ずるにちがいない。

なぜなら、ブルジョア革命といっても、その中心になる推進力は必ずしも、第三身分としての中・小ブルジョアジーのみではなかった。国民議会にあつまった議員よりむしろ、そのブルジョアジーの背後には、多くの農民や商人や手工業者などの階層、あるいは蒼茫としての民衆の力が、強力なあと押しをはたしたものとおもえる。

むしろ、ブルジョアジーよりも、彼らのほうが革命の推力の中心になってさえいた時期も多かった。しかも、それらの人びとが目標とした社会は、むしろ曖昧で、一部の人びとを除けば、資本主義的なものではなく、むしろ、擬似資本主義的なもの、あるいは反資本主義的なものさえ含まれていた。それらを、一括して、公式的な「ブルジョア革命」一般に括ることは、わたし（たち）は歴史を遡って逆に見ていることになりかねない。

　そして、何よりも、フランス革命が普遍的な価値をもったのは、「どのような」革命を行ったかによって決定される。それは、その政治闘争が、乱反射した多様な群生のエネルギーのベクトルに集約されて、莫大なエネルギーを放出した果実だからである。そのなかで、ブルジョアジーの「政治的意志」が結果として、史上はじめて収縮してあらわれた。それは、�@政治的自由の獲得、�A普通選挙制、�B中央集権単一国家、�C経済活動の自由、�D封建的権利の無償廃止、�E人権の尊重、�Fギルドの解体、�G資本主義に向かう原始的蓄積等アンシャン・レジームの解体�Hナショナリズムの発揚などのブルジョア的権利を獲得したからである。これらこそ、ブルジョアジー、都市民衆、農民の複合勢力が、無意識につくりあげたブルジョア的社会を支える最大限綱領であったのである。

　したがって、ブルジュア革命の定式は常識を転倒させなければならない。たとえ、統一したスローガンや相互の密接な連絡がなくとも、議会内外の中・小ブルジョアジーとアモルフな都市の住民、そして農民の力によって、王や貴族を追い詰め、国家を転覆することができたのである。そして、短期間に数々の政策をうちだし、ブルジョア的改革をなしとげるまでになったのである。

ここでとりわけ重要なのは、「広義の国家」の制立であった。政治的意志を既存国家に拮抗できるようになったことで、国家にたいする自由を可能にしたからである。プロシア、オーストリア等の戦争を控えた上、食糧不足、インフレ、農村の土地問題をかかえ、議会はもちろん議会外においても、暴力、飢餓が頻発した時期であるにもかかわらず、議会に圧力をかけ、議会内・外の紛糾の結果もたらされたものだからである。

フランス革命の勃発（１７８９年）からロベスピエールの処刑（１７９４年７月２８日）までの議会の開催は、次のようになっている。

１７８９年　７月　９日　憲法制定国民会議の発足　　　

１７９１年　９月３０日　憲法制定国民会議の解散　　　９１年憲法

１７９２年１０月　１日　立法議会開催

１７９２年　９月２０日　立法議会解散

１７９２年　９月２１日　憲法制定国民会議の発足　　　　　　　　　　 ９３年憲法

１７８９年７月の憲法制定国民会議は、貴族と王の対立から、もともと「全国三部会」をもって、第一身分の僧侶、第二身分の貴族、第三身分のブルジョアが分科して開催される予定だった。しかし、第三身分の強硬な反対意見がとおり、第三身分がイニシアチブを取り統合議会をなしとげたことが、革命の進路を決定した。

つまり、ここで重要だったのは、第三身分が身分として王から与えられた意見陳述の場を、国家・政治の問題を考える場に切り替えようとしたことである。それが、第三身分が、社会的存在でありながら、かつ、近代国民国家のひとりとしての立場に立つ入り口を切り開いたのである。

そして、この立場に立ったことには、二重の意味が含まれていた。ひとつは、国家の権力をめぐる権力の争闘の場に参加することができるようになったことである。もうひとつが、その争闘の場にいる限り、それが経済的・社会的しがらみや障碍から自由な立場にいることを意味した。それは、政治的国家の制立の現場にたちあったことであり、逆にいえば、経済的・社会的には、より自由な個人的な生産関係・流通を手中におさめたことになるのだ。つまり、国家への自由は国家からの自由と置き換え可能になった。こうして、一人の人間は誰とも区別なしに、政治的国家と市民社会で二重性の存在となったのである。

これらは、おそらく第三身分、民衆の、無意識な行動のなかで行われたにちがいないだろうが、立憲君主制国家において、いままで国王や貴族から政治的、経済的圧迫をうけてきたものが、逆に、国王や貴族の政治的立場を、身動きがとれない場所に閉じ込め、実質的に政治的国家の足場を掌握したことを意味したのである。これは画期的な事態であった。

民衆の政治的解放とは、国家から国王や宗教そして貴族の特権を振り落とすプロセスを指している。いわば、人々の政治への関わり方を根本的に変革した、いわば、それは「政治革命」であった。

しかし、議会はロベスピエールの死の直前まで３回開催され、憲法も２度変わった（９１年、９３年）が、真に「政治的国家」の制立と認められ、ブルジョアジーが主導する「広義の国家」が制立したのは、１７８９年７月の最初の憲法制定国民議会のときではなかった。

なぜなら、この革命当初の議会は、国王の存在を前提にしており、議会ではなく、三部会の運営と機能で第三身分と対立し、「立憲君主制」の枠内での開催であったからである。しかも、その時は、「狭義の国家」という意味で言えば、政治権力は王権の側にあった。

その権力が、第三身分の方に大きく移行したのは、それまで、憲法制定議会を２年間続けてきて、国王が民衆の圧力に押されて１７９１年６月１０日に国外逃亡しようとし、捕縛され、その間、王権の権威が失墜したまま、実質的に立法議会が開催されたときである。

つまり、１７９２年１０月１日に、「広義の国家」が制立して、政治的解放を勝ち得ただけでなく、政治権力を奪取していたのである。いわば、「狭義の国家」を掌握していたのである。いわば、ここではじめて、フランスは「自由主義国家」になった。

なぜなら、封建的な立憲君主制の足かせが崩れ、それまで、王権、貴族と第三身分の間で続けられてきたかけひきの天秤が、一挙に民衆の側に傾き、第三身分が独力で単独で不可分の共和国を成立させる条件が整備されたからである。

マルクスが言ったように、「人間が共同的存在と個的存在の離反を政治的国家・市民社会の二重性のかたちで完成することとした。その際、社会は個的存在が個的存在としてとりだされるための条件として、類的存在としての政治的国家を市民社会の補完物として産みだす」という条件を満たし、政治的国家が市民社会から離反し、政治的自立性を国家として獲得したからである。つまり、「政治革命」が完成したとみなすのである。

そして、市民社会においては、さまざまな自由の制限があったが、それは、政治的国家の権力を掌握した権力によって、次第に解放していくことができるようになったのである。

当然のように議会の中でも、指導者間の対立が表面化した。そして、ブルジョアジーは、国民議会に参加するとともに、自分たちが困窮している封建的な特権など不合理な問題を政治の場にのせ、政治権力をつうじて廃絶することを考えた。それが近代国家に向けた「社会革命」と呼ばれるものである。

わたしは、ここで「広義の国家」と「狭義の国家」という言葉を使ったが、これは、フランス革命において、革命のプロセスを簡明にするため使用したもので、「広義の国家」とは、政治的国家と市民社会の違いに即応したもので、すべての国民各層が、市民社会から離反した政治的国家の中に入り込んだことを意味している。いわば、いままで王権、貴族の支配のもと、政治から疎外されてきた第三身分や民衆が解放され、政治的人間として「イデオロギー的な権力関係」のなかで、幻想上の国家の一員となったことを示す。一方、「狭義の国家」とは、その政治的国家の「権力機能」を指示するものであり、誰が、政治的国家の権力を掌握しているかをあらわすものだ。

そして、「政治革命」とは、広義の国家の制立として、政治的国家自体を変革したことである。一方、「社会革命」とは、その政治的国家のなかで、狭義の国家の権力を握った勢力が、そのイデオロギーにもとづいて社会制度を改革することである。

フランス革命の革命的主体として、「ブルジョア革命」をめぐる主流派と修正派の対立は、「どこで」、「だれが」、「どのように」革命を遂行したかの問題意識を欠落させている分だけ、国家のトータルな所在と役割のプロセスを見失っている。それは、マルクスの唯物史観のタダモノ論的解釈におちいっており、「政治的意志」論の所在を最初から欠落させていたのだ。この方法だと、なぜ、フランス革命の全過程のなかで、ブルジョアジー、王権、貴族を問わず、議会の権力を手放そうとしなかったばかりか、議会をめぐる攻防がなぜあのように切迫感を伴っていたかを理解できないとおもえる。

事実、革命期間をつうじて議会はいつも開催されていた。革命とは何よりも「国家意志」の問題である。それを知らなければ、おそらく、彼らにとっては、「どのように」革命し「だれが」権力を掌握したかのプロセスを、「政治革命」と「社会革命」の内容概念にむすびつけて、具体的な行動で示すことができなかったはずだ。

フランスにひきかえ、イギリスの革命は、階級の諸利害が、率直に公然と表明されないことで、革命を不徹底にした。つまり、民衆の意志を包みこんだ普遍的価値をもたなかったのである。当時においては、ブルジョア革命の問題は、世界史的思想の問題だったのだ。

　フランス革命とほぼ同じ時期、イギリスに限らず、オランダ、スイス、オーストリア等に多くの革命や政治的動乱が起こっていた。そしてこの動乱が、１８世紀という時代とヨーロッパの大地に根をおろした。また、ヨーロッパとアメリカ（独立戦争）におけても同時存在性もあった。だから、これらの国々においても、「だれ」が「どのような」革命をなしとげるかは、フランス革命の経過と同様、革命の主体と国家の所在をたずねることにつながっていた。

おそらく、フランス革命については、この革命をフランス独自のもの、偶発的なものという考え方は通用しないとおもえる。これは孤立した現象としてではなく、１８世紀の普遍的な現象の一環としてみるべきなのだ。急速に発展しつつあったヨーロッパの資本主義の経済、社会の背景の中で、思想や歴史を民衆意識の変化と照らしてみる必要があり、革命の課題も目標も共時的に展開していた。

　その意味から、フランスの政治闘争は、「だれ」が「どのように」行った革命であったかという前に、国家をめぐる闘争の結果、近代の政治的国家の制立の問題の同時代性を含めて、「いつ、誰が、なぜ、どのような方法で政治的国家は制立したか」の問題として、トータルに考えられなければならないはずである。

エンゲルスは、このフランス革命を「理性国家」と呼んだ。

《これまでの社会形態も国家形態も、またあらゆる伝統的観念も、みな非理性的なものとしてごみための中に投げ棄てられた。これまでの世界を導いたものはすでに偏見であった。過去一切は、憐憫と侮辱に値するものばかりだった。だが、今黎明が近づき、理性の王国がはじまろうとしている。今より後は、迷信、不正、特権、抑圧は駆逐されねばならぬ、それに代わって、永遠の真理、永遠の正義、自然に基づく平等、譲りわたすことができない人権が現われねばならぬと。》　　『空想より科学へ』　マルクス著　大内兵衛訳

　

エンゲルスはフランスの「理性の王国」がブルジョアジーの王国であり、正義や平等はブルジョアジーのものであったことを見通している。つまり、広義の国家においても、狭義の国家においても、ブルジョアジーが権力を握っていることを知っていた。そして、最も大切な人間の権利は「ブルジョア的所有権」であることを証拠に出した。したがって、啓蒙主義が導いた理想とは、ブルジョア民主主義共和国として意味をもっていたと結論づけたのだ。しかし、エンゲルスは、明らかに、フランス革命を社会主義思想に向かう過渡期の階梯の一要素にしてしまっている。いわば、空想から科学へ向かう過渡期の社会現象とみなしているのだ。

ここで、エンゲルスは二重の誤りをおかした。ひとつは、革命をブルジョア革命からプロレタリア革命へ移行する階級闘争の当為の上にたった思弁的弁証法を適用していること、そして、フランス革命の歴史があたかも啓蒙主義の哲学によってもたらされたかのように、思弁哲学の窓から歴史を眺めていることである。

もうひとつ、エンゲルスがフランス革命を十分理解できないのには理由があった。革命的主体として「中・小ブルジョア」を軸に、「都市民衆」、「農民」と結合したエネルギーを凝集して「群生革命」を行ったことである。これは、革命の主体的条件を、現実の実体的な観点に立ってさがすとき、分析的に抽出できない概念だからである。

　だが、エンゲルスの考えているほど、理性的でなくとも、とりあえず、フランス革命の前には、革命の条件は出揃っていた。

�@　戦争の敗北と財政の破綻によって、アンシャン・レジームの統合力が解体しつつあった。

�A　これを批判する第三身分、自由主義的貴族などの勢力が群生していた。

�B　農民を中心とする勢力が、全国的に領主やブルジョア地主にたいして対抗関係にあった。

これらの条件のうち、特に、農村における領主、地主との対抗関係は、革命の経過を左右するほど大きなものだった。フランスは、１７８９年のずっと以前から、飢餓暴動の時代に入っていた。だが、１７８８年以降、農民暴動の様相は変わった。以前は、飢餓が原因であったが、新しい蜂起は、封建的貢納の拒否であった。そして、暴動の数は増すばかりであった。もし、フランスの革命にこれらの農民の暴動が、バックアップしていなければ、革命はとうてい不可能であったはずだ。

農村や都市に悲惨な貧困が支配しているとき、貴族たちへの憎悪、僧侶に対する憎悪を耐え難いものにしている制度への反抗心は、ますます激しいものになっていった。そして、土地にたいする渇望、土地への接近を許さぬ領主にたいする飢えた農民の反抗の叫びが、より大きい反抗精神を呼び覚ました。これらこそ、ブルジョアジーをして、旧制度を転覆させ、新制度と権力を組織することを可能ならしめた直接の源泉である。

　クロポトキンは、フランス革命における農民の闘争の大きさを等身大に捉えていた。

《このような蜂起がなかったならば、地方権力の攪乱の結果として生じた不断の農民一揆がなかったならば、またパリやその他の都市の民衆が、革命家の訴えに応じて、武器をとり、王国のとりでに向かって前進しなかったならば、ブルジョアジー単独では何事もなしえなかったにそういない。しかるに革命の真の源泉である。いつでも武器をとる用意をしている民衆こそ、従来の革命史家によって、文明史上それが受くべき正当な取扱いを受けていなかったのである。》　　　『フランス革命史』　クロポトキン著　淡徳三郎訳

　ところが、イギリスでは古い社会のなかから、新興のブルジョア階級がいちはやく出現し、旧来の貴族層とならぶ政治勢力となった。貴族のうちブルジョアと共存しようとする階層と、ブルジョアのうちの貴族化した上層部分との結合など、同盟関係がはやくから生じていた。地主や貿易商人や官僚たちからなる上層市民の力は、ときがたつにつれ強くなり、民衆は総じて無力化していた。

　したがって、イギリスの革命は、新興の貴族化したブルジョア階級が、少数の保守的な貴族とともに、王権を孤立させて倒したといえる。反対に、旧勢力である封建貴族層が強く、ブルジョア勢力が伸び悩んでいた１９世紀のドイツや東ヨーロッパでは、ブルジョアジーの指導部のもとに革命を闘うだけの力がなかった。

　それにひきかえ、フランスでは、ブルジョア階級は、貴族を自分の陣営に入れるほど強くなく、貴族にとりいれられるほど弱くはなかった。ブルジョアと貴族は均衡した勢力で張りあっており、妥協の余地はみられなかった。両者の対立が深刻になっとき、ブルジョア勢力は、広汎な都市民衆や農民の「群生」の参加を求め、闘った。

３　絶対王政と第三身分と民衆

当時のフランスの君主ルイ１６世は、ルイ１５世の皇太子とド・サックス公爵婦人とのあいだに産まれ、オーストリア女帝マリア・テレサの娘マリー・アントワネットと結婚した。

　一口にいえば、フランスの当時の政体は、「絶対王政」または「絶対主義」とも呼ばれるが、国家の問題に貴族が介入することを認めず、ただひとり国王のみが、国家のすべての問題に最終的な決定をくだすという権力行使の方法をとっていた。そして、そのような権力秩序を、国王を聖なる中心とする文化的枠組みが支えていた。

だが、このような権力構造も、第三身分の司法・行政官僚や弁護士、文筆家などの自由職業のブルジョアジーが増加するにつれ、新しい社会的結合の場がうまれ、印刷物の流通などをとおして、あらゆる問題について、王が独自の判断をくだす上で、「世論」を無視できなくなってきていた。穀物取引の自由化、国家財政という、これまで秘密裏に決定されていた国家や宗教上の問題が、公に論議の対象になっていった。王権はこの論議を禁じる力がなく、反対に、印刷物を使って公衆にアピールし、「世論」の政策への賛同を獲得しようとした。こうして、権力行使のあり方が、秘密裏に国王ひとりの意志で決定をくだす方法から、「世論」の動向への配慮を無視できなくなり、権力の条件が変化しつつあった。さらに、宮廷を誹謗するパンフレットが、公然と配布されたり、王室のスキャンダルによって、絶対王政をささえていた文化的基盤も変調の兆しがみえてきていた。

しかも、「絶対王政」国家の権力のあり方が、たまたまそう呼ばれていただけで、ここフランスでは、国王と封建領主階級の関係の一般的な条件が、他の王国と同一ではなかった。封建領主支配はさまざまな形態をとっていたのだ。

　封建領主階級は、単独で社会的権力を組織化していなかった。それは、彼らが、中世の荘園経済や直営地経営というような農業基盤の上にたって指揮したり、監督したりすることがなかったことを意味する。彼らは、農地や所領を直接生産者たる農民の手に渡し、もはや封建地代だけを受け取る利子生活者になっていた。

　ここには、農奴の小規模経営を育ててきたという基盤があった。そして、領主の直営地さえ借り受けるようになった。さらには、その自営農民に小作農民がとってかわり、さらに小作農民に農業労働者がとってかわるというようになった。そのなかで、領主階級は、この搾取関係を国家によって保護する必要があった。

王権はそのために貨幣流通と商取引を統一して管理した。そして、貨幣で取引される商品が多くなると、販売する商人階級の発生を促すが、王権は貨幣の味をしめているから、商人階級と手をむすぼうとし、商人も領主権をおさえるために王権を利用することになる。こうして王権は一方で封建領主を保護しながら、もう一方で都市や貿易商人を保護し、みずからは、封建階級とブルジョア階級のいずれからも独立した立場の権力の上にたっていた。

したがって、絶対王政は、ブルジョアジーと封建貴族の危うい均衡の上に成り立っていたといえる。ただし、絶対王政の国家は、なお、封建的な生産・流通・消費組織の上に制約を受けているから、この国家はあくまで封建的国家である。

　こういう国家形態のなかでも、生産の漸進的な発展にともなって、次第にブルジョア勢力が頭をもたげてくる。やがて、ここフランスにおいても、商業資本だけでなく、生産面とのつながりを緊密にして、問屋資本やマニファクチャ資本や産業資本などのさまざまな生産形態が成長しはじめていた。ギルド的秩序の基本単位をなす手工業的小生産から親方経営に階層分化をひきおこすようになった。

これら商人や実業家が急速に増大してくると、次第に、彼らは、封建領主階級と敵対するようになった。なぜなら、生産資本の活動が活発になるにつれて、封建貴族の特権や搾取が、自分たちの土地や産業を守るための桎梏になるからだ。

また、革命と資本主義の発生した１８世紀は、経済の急速な発展期であった。工業生産もこの世紀のなかばから急速に広がった。革命の直前になると、イギリスの産業革命の影響が、フランスにも影響を及ぼした。綿業の機械化がはじまるとともに、製糸、絹織物では、機械化と集中生産が行われた。産業資本家の群れが澎湃として現われた。

そのような新旧勢力分布の衝突がうねりのように高まり、流動的な情勢が現われてくるなかで、政治的に革命的な階級とよばれる勢力があらわれる。中・小地主や、商業・金融ブルジョアジーらが、旧勢力から分離して、新興中心勢力として台頭してくる。それらは急速に政治的な結集をなしとげることが必要であった。彼らの中核は、地方の指導的な地主層、織物生産や外国貿易に従事する比較的富裕な実業家であった。彼らの階級や組織は、経済的権力においても、知的にも、封建貴族を圧倒するだけの実力を蓄えはじめた。

それが都市や農村の一般大衆の貧困とむすびついたとき、革命は現実的になり、フランス革命に火をつけた。

革命の足音が聞こえるはるか以前から、第三身分たるフランスのブルジョアジーの思想は、封建的社会のあとに建設されるべき政治構造を予見していた。彼らは、無神論者ではないが、「自由思想」にとらわれていた。最も憎んだのは、教会の位階制と王侯とひとつになっている司教達とその道具の僧侶たちであった。

彼らの理想は、フランスにイギリス型の憲法をそなえ、国王を単なる認証機関にすることであった。そして、議会はブルジョアジーが支配することであった。同時に、ブルジョアジーは、一切の統治能力を、議会の厳重な監視下にある中央執行権力のもとに集中し、あらゆる行政業務を統一化することを意図していた。それとともに、商業取引の完全な自由を実施し、企業化による資源の利用と労働資源の搾取の自由を欲していた。

また、経済的には、イギリスと同じように、機械の利用による産業の飛躍的な発展と商品の大量生産、遠隔地との交易、東洋市場への工業生産物の輸出、巨大経営、巨大財産を望んでいた。要するに、彼らは、「産業及び交易の自由」を求めていたのである。

　一方、聖職者は、パリには５２の教区に分かれており、そこに約千人の教区聖職者がいた。また、それ以外に、約千人の修道士と約に２，５００人の修道尼がいた。

４　フランスの農村と都市

　フランス革命において、農民のはたした役割は非常に大きい。最初に、封建的諸権利に反抗し、その撤廃を要求しはじめたのは農民だった。もともと、フランスは農業国であった。２，３００万人の人口のうち２，０００万人以上が農民であった。

この国の農業の形態は特異であった。小農民経営が続き、土にたいする農民の権利が確固たるにおよんで、土地所有権は農民に属するものという考え方が土着化していた。領主は土地の所有者ではなく、身分や特権で農民に寄生しているにすぎなかった。そのため、貴族の領地が急速に解体しつつあったのである。

　農業に関してみのがしてはならないのは、大土地所有者や貴族や富農のあいだから、農業改革が積極的に行われつつあったことである。

その一方で、絶対王政下の経済組織は、農村において基礎づけられており、領主、貴族は、農民にたいして包括的な支配権を行使した。それは封建地代（経常的・臨時的地代、現物・貨幣のほかに賦役もある）だけでなく、裁判権、ぶどう酒醸造業の独占権、狩猟、漁労権、商業、運送の許可権などがあった。これらの領主権は、農民の負担に直結する。そのほか教会に支払う１０分の１税という現物税まであった。これらは、領主から農地を世襲的に預かっている農民の義務であった。それは農家人口の約３分の１ほどであった。

　その他の農民はというと、富農な自小作経営があり、その下層に小自作または小作経営があるというように、自営農民以外は小作関係のなかに組み入れられていた。その結果、平民的土地所有者があらわれるようになるが、彼らは「地主」とはよばれてはいても、封建地代の負担者であり、貴族とは区別されていた。彼らは、自分の封建負担を小作人に転嫁しており、小作人の剰余労働を二分して、領主と折半するようにしていた。この小作農民の数は１千万人にのぼったといわれている。

　要するに、農民の階級構成は、封建領主と自営農民が中心的な農村関係を形成していた。その周囲に、借地関係を発展させ平民的土地所有者と零細農民、自小作農民と日雇い農民という階層が形成されていたのである。

やがて、農民から、領主の地代や特権にたいする反抗の暴動が発生しはじめる。革命が近づくにつれて、まず、最初に封建的諸権利に反抗し、その撤廃を要求したのは、農村ブルジョアと呼ばれる勢力であった。

　一方、大都市パリの人口は膨張しつつあり、１８世紀の当初には、６０万～７０万人に上っていた。この膨張は、地方からの人口流入によるところが多かった。そのうち富裕階級は２０％程度で、５千人の貴族、１万人の僧族、１０万５千人のブルジョアからなっていた。このうち前二者が特権身分であった。

　残りの５０万人近くが、さまざまな職業の手工業者、小商人、職人、家事使用人、徒弟などからなっており、その下層部分は、地方から新たに流れ込んできた日雇い、出稼ぎ人夫、浮浪者などの大群があった。

工業と商業の分野では、都市にはギルド手工業者がいて、印刷、毛織物、食料品などの仕事に従事していた。この時期の特徴は、彼らが少数の大商人に隷属して、事実上の賃金労働者に転落していったことである。

商人たちは都市ギルドの独占を破るため、低賃金労働者たちをやとい、農層家内工業を発達させた。こういう問屋制生産が発展していくにつれ、絶対王政の工業規制政策と矛盾してくる。領主による通行税や市場税や王権のギルド規制は、新興ブルジョアジーの足かせとなってきていたのである。

　都市では、絶対王政と封建制のなかで、新しい階級編成の波がおしよせていた。全国には絶対王政のもと、４０万人の貴族、１２万人の僧侶が特権身分として君臨していた。そのもとで、軍事、官僚組織が整然とつくられ、商人や手工業者はギルド組織のなかに、農民は村落共同体の組織のなかに組み込まれていた。上下関係の（アンシャン・レジーム）階層制度が、すべての人間を、網の目のように包みこんでいた。

当時のフランスは強国といわれていたが、アンシャン・レジーム治下の都市行政は、パンの順調な供給をすることができないほどになっていた。その深刻さのため、１７７５年には「小麦粉戦争」という食料暴動さえ発生した。

しかし、この点は革命期になっても変わらず、革命期の民衆運動をつくりだしたのは何より食料問題であった。そして１８世紀になってパリの人口が急激に増大し、需要が多くなると、全国的な流通網が必要になってきたが、輸送機構の整備がそれに伴わなかった。また、絶対王政の「社団」体制が、国内関税その他の地方割拠主義を残しているため、一層、食料供給を悪化させていた。

　民衆の側の思想はどうであったか。もちろん「共産主義」思想はまだ浸透していなかったが、革命家の思想は「土地の共同所有」という形で、その萌芽を現わしていた。すべての土地財産、自然資源にたいする国民の権利ということが、革命前の中心思想であった。しかし、これらの共産主義的願望は、ブルジョアジーほど政治的・組織的ではなかった。ただ、解放思想が漠然たる形をとって提示されたにすぎなかった。革命から期待すべきものについて、ほとんどの民衆は無知であった。政治的体制においても民衆のなかの地方分権主義との矛盾が生じた。民衆は地区会議や村落会議等の優越的地位を占めることを欲した。

５　革命的階級の形成

　資本主義的生産・流通の発展が、社会関係の変化を準備しつつあった。それは、ブルジョアジーの経済的、社会的地位を高めた。ただし、このブルジョアジー上層部は、絶対王政の支配機構のなかにとりこまれたが、貴族化しても階級としての独自性を忘れることはなかった。

　ブルジョア的利害は互いに横に結びつき、絶対王政の縦割りの分断政策に統一されることなく、それはいたるところで、ほころびをみせはじめた。社会の水平化運動が始まっていたのだ。農民も、都市の小農民もそれにならっていた。やがて、王族、貴族、上層ブルジョアジー、中・小ブルジョアジー、中商人、農民などに階層分化してくる。こういう階層分化のなかで、次第に政治的立場も変化していく。

立川孝一は『フランス革命と祭り』という著書になかで、ルフェーブルの「複合革命」の概念の一般性について説明している。

これは、フランス革命に当たって、貴族対ブルジョアジーの一元的対立を批判して、特権貴族、ブルジョアジー、都市民衆、農民の四つの革命勢力が輻輳してエネルギーの合力をもたらしたことを強調している。つまり、高等法院を牙城とする貴族たちの、王権にたいする反抗からはじまり、ブルジョアジーがこの貴族のなかの自由主義的な勢力と提携して、三部会を解体し「国民議会」を成立させた。この議会が王党によって解散させられようとしたとき、民衆のバスチーユ襲撃と農民の反乱が結合し、議会を救った。

その後においても、議会の内紛は、議会の外の勢力によって撹乱または援助され変革の下支えをすることになった。したがって、少なくとも、革命過程の全般をつうじて、「貴族の革命」「ブルジョアジーの革命」、「都市大衆の革命」そして「農民の革命」が連繋したとみている。それらが、そのときどきの政治状況によって、活躍の場面を演じたというのである。

　ルフェーブルの「複合革命説」以降、民衆運動の自律性を強調し、ブルジョアジーは自己の階級的利害のために民衆のエネルギーを利用したにすぎないとするダニエル・ゲランの説や、１７９３年のジャコバン独裁を・恐怖政治として批判し、民衆運動との同盟こそがフランス革命を「ブルジョア革命」の枠組みから逸脱させたという説まで、幅広い歴史観がひらけた。

ブルジョアジーのなかでは、財産家、貿易商人、大地主などの上層ブルジョアジーと、産業家、地方商人、大借地農などの中・小ブルジョアジーが区別された。

上層ブルジョアジーは、政治的に有力であるが思想的には穏健である。彼らは健全財政を求め貿易は自由放任を求めた。しかし、絶対王政の改変には思い及ばなかった。貴族との妥協を通じて王政を続ける方が有利だったのだ。

　それにひきかえ、中ブルジョアジーは、もっとも自由主義的であった。かれらは、生産や流通を阻害する国家・社会の全機構を排除し、生産や流通を自由にする一切の政策、機構の権利を支持しようとした。ブルジョア的利害をつらぬくためには、こうした国家・社会機構を改めなければならなかったのだ。

わたし（たち）の見方によれば、フランス革命の特徴は、そういう中・小ブルジョアジーが革命勢力の中軸勢力となり、都市民衆の運動と農民層の運動と、自然発生的にアモルフに交叉し、議会の革命を背後から動かし、振り子の役割をはたしたとおもわれる。ただし、彼ら相互の間に、共通の政治意識、社会認識、相互の情報伝達はなかった。したがって、各階層が組織を通じて、自律的な力を出したということもありえなかった。むしろ、それぞれが生活域の枠を超えて、からみあいながら集合して交錯した運動の形態が、結果として、後からみると、何かをなしとげていたという「群生行動」を本質とみなす。「複合」するためには「組織」が最低限必要だが、フランス革命に関しては、「群生」のための組織的工作は必要なかったとおもえる。

　その中でも、特に、農民は、強い反抗圧力を持続した。フランス革命の独自性と変革の徹底性は、広汎な農民層をぬきにしては語れない。もし、革命がブルジョアジーのみに限られていたとしたら、おそらくフランス革命は「民衆の革命」としての特質は、中絶していた。

農民の広汎な援助を得てはじめて、革命は広く深く開始された。農民のなかでは、富農、中農、貧農と序列に組み込まれていた。特に、富農層はブルジョア的利害と一致する。同時に、彼らは新しい社会の主人公になろうとしていた。ただし、彼らにとっては革命がより急進化しても困った。なぜなら、「私有財産は神聖不可侵」の原則に抵触するからである。

　これにたいして、広汎な中農層の生活思想が、封建領主制にたいする、直接の対抗勢力の主力であった。彼らは、領主権の完全な撤廃と権利の平等を望んだ。自由で平等な小生産者が並存する社会が彼らの望む社会であった。

　多数の貧農層は、都市の貧農層とともに、革命思想の最左翼を支えた。彼らの精力的な行動が革命に火をつけ、革命を前進させるためのエネルギーになった。彼らは「第四階級」たる政治勢力といわれた。

　

６　革命の思想的背景

　エンゲルスは、フランス革命が、啓蒙思想によってはぐくまれたといっているが、啓蒙思想は、もともと「批判の哲学」であった。一般的潮流であるキリスト教（カトリック）、国家主義、重商主義をも批判した。

　啓蒙思想家のなかでは、モンテスキューとヴォルテールの影響が大きかった。ヴォルテールは、キリスト教の形而上学的な独断論を批判し、人間否定論に反対して、宗教を相対化した。そのことによって、「あるがままの人間」を肯定する倫理を導いた。彼は神をすてたのではなく、世界の形成者としての神を認めるが、その神によってつくられた自然と社会は、また独自性をもつという理神論を唱えた。

　その他の啓蒙思想家には、ケネーの重農主義、ディドロの「百科全書派」、ルソーなどがいた。この３人はいずれも自然法思想の上に立っていた。百科全書派は、進歩主義の立場をとったが、革命を主体的に意図したわけではなかった。

だが、ルソーだけはちがっていた。

ルソーは、まず、自然状態のもとでの自由と平等は、現実社会では疎外されているとした。それを現実的に回帰させなければならない。その根源は、悪い政治にあるとした。彼の最高の作品は「社会契約論」であるが、これは「革命的民主主義国家論」として流布した。　

それによると、ルソーは、人民の意志こそが最高の決定者であり、法も権利も政府もすべて、この「一般意志」によりみちびきだされるべきであるとした。人民は「自然人」であって、本来、自由と平等をめざすべきものである。この人民が、相互の間で国家設立のための契約を取り結ぶ。この自己意志にもとづいて互いに契約をむすび、国家を構成するのである。したがって人民は国家をつくることによってのみ、自由になるのである。ルソーは、封建制と王政と資本主義のもとにあって、とりわけ国家からとり残され、急速に没落しつつある農民、人民大衆の苦悩に表現を与えた、といえる。

　ところで、革命の直接のきっかけは戦争であった。絶対王政の時代は戦争の連続であった。戦争による領土や制海権の拡大、航海、貿易、植民地物産の増加などが、貴族と商人を満足させ、国王の威厳を高めた。スペイン継承戦争（１７０１～１３）、スペイン戦争（１７１８～２０）、ポーランド継承戦争（１７３３～３５）、オーストリア継承戦争（１８４０～４８）、７年戦争（１７５６～６３）、アメリカ独立戦争への参加（１７７８～８３）と続いた。

しかしながら、これらの戦争によって、フランスは何も得るものがなかった。これにかわってイギリスが世界の覇権を握った。このため、かえって王権への信頼がゆらぎ、戦費負担は増加する上、国民の上に重税がのしかかった。戦争が革命に転化する気配が支配しはじめた。

　旧体制も、この政治危機をのりきるために、新しい方策を試みた。王権は、啓蒙思想家を政府内にとりいれ、一般の不満を解消しようとした。「貴族の免税特権の廃絶」、「穀物取引の自由」、「囲い込みの自由」が行われた。この思い切った改革は、財政総督チュルゴが就任してから行われた。

チュルゴは、穀物取引に課されていた領主的、国家的統制を排除した勅令を出した。また、「道路賦役令を廃止」、「パリの穀物取引役所の廃止」、「同業組合と親方制を廃止」し、職業と労働の自由をもたらした。この勅令は、ブルジョアや商人など革命的勢力にとっては画期的なものであった。当時の革命的ブルジョアジーが要求していた独占、特権、統制、通商の自由、営業の自由がすべてもりこまれていたからである。

しかし、官邸貴族、特権商人ら旧勢力の抵抗は強かったので、彼らと高等法院の策謀によって計画は頓挫した。いわば、ブルジョア勢力は、チュルゴをたすけて貴族・宮廷勢力をくつがえすだけの政治的基盤をもたなかったのである。

　この間、国民のあいだには、次第に「愛国心」がめばえていた。革命勢力が愛国主義をナショナリズムに結びつかせることができたためである。アメリカ独立戦争へのフランス義勇軍の参加は、イギリスにたいするフランスの報復感情を満足させた。

さらに、１７８６年自由貿易的な「英仏通商条約」が締結されたが、これはフランス産業が競争に敗れて衰退する結果となった。産業家の間で産業保護の要求を高め、労働者は不況をこの条約のせいにした。この条約のもった政治的効果は、王権は、かならずしも国民の利益を代表しないということが浸透しはじめた証拠であった。革命的ブルジョアジーは、「愛国心」という大義名分を獲得し、世論を喚起しなければならなかった。

　

７　王と貴族の角逐

フランスの国家の支配体制の矛盾は、国の赤字、財政難の加重となって危機的な状況を呈していた。

このため、ルイ１６世の即位も、若干の改革を伴って開始された。そこで、１７７４年には「穀物売買の自由」が布告された。それまで農民は、収穫後、３か月間はその穀物を買うことを許されなかった。財政総督チュルゴがめざしたのは、それだけではなかった。支出を最大限削減し、特権身分にも課税を行い、農業、工業、商業などの生産諸力を高めるために、各種の障碍、特権を排除することにあった。

そして、１７７６年には、「賦役制が廃止」された。さらに、次々に、都市における「職業組合やギルドが廃止」の勅令がでた。貧民たちはこれによって改革の期待を呼び覚まされた。彼らにとって、それは領主たちの憎むべき特権に、はじめて手がふれられたことを意味した。

　また、チュルゴの立案によって、代議制政治のあり方についても、俎上にのぼりはじめた。彼は地方議会が完成した後、全フランスの代議制政治が実施されるべきであり、そこでは所有者階級が、議会を構成することを計画していた。ルイ１６世はこの提唱に驚き、チュルゴを罷免した。

チュルゴを失脚させても、情勢は変わらなかった。チュルゴの後任者であるネッケル、カロンヌ、ブリエンヌなども頓挫し、ルイ１６世は、１７８９年までの１５年間、旧制度にかわるべき新制度を認めることはなかった。

　チュルゴが罷免される前につくったといわれる６つの勅令が、正常に機能していれば、近代化の進展具合によっては、おそらくフランス革命は、はじまりの時期がちがっていたかもしれない。

国王がいちおうに考えていたのは、貴族に譲歩を求めることであった。しかし、貴族は、封建的特権の牙城であるパリの高等法院を頼みに、これらの改革案に反対した。

この高等法院は、パリのほかフランス１３都市にあるが、いわば最高裁判所である。同時に一種の立法の機能をもっていて、高等法院は裁判を行うほか、高等法院に登録されなければ、勅令といえども効力をもちないと定められていたのである。

莫大な財政負担をかかえた国家が、貴族の特権に手をつけて、貴族からも租税を徴収するか、そのための新税を課税することが、王にとって残された方法であった。それを高等法院が拒むとすれば、司法制度を改革して、高等法院ぬきで財政改革ができる制度を考えるしかなかった。

　このような雰囲気の中で、民衆の意志は、たえず支配層の意志に先行した。あるところでは、蜂起は宗教的色彩をおび、他のところでは軍役の強制徴募にたいする反対の形をとって現れた。あるいは塩税にたいして民衆が反抗し、時に１０分の１税の支払いが拒絶された。いずれにせよ、この間にも、民衆の反抗は絶え間なく起こり、それは漸次、重大化していった。

歴史は権力が逆のめぐりあわせをみせるときがときおりある。せっかく近代化に向けて高等法院が禁止され、民衆の側に「自由」を享受できるとおもえた瞬間に、反抗の矛先が反対方向を向いていたのだ。民衆は、近代化しようとした宮廷ではなく、自由化を妨げようとする高等法院や貴族の側を支持したのである。いや、そうではなく、民衆は、ほんとうは、国王も貴族をも信じていたわけではなかった。これは、民衆側が、権力の移行過程における原則として、目的意識的行動をとったことを表わしているのかもしれない。国王と貴族の支配層の間に横たわる「軋轢」をより大きくし、角逐の均衡を自分たちの有利に利用しただけかもしれなかった。

滝村隆一はそれを二重権力論として、革命の根本原則において次のように述べている。

《支配階級もまた従来どおりに生活し統治しえなくなるという、全国民的な危機の到来を前提にしているところにある。支配階級の内部では、とくに国家権力の内部では、この全国的な危機にどう対処するかをめぐって、意見の対立が生み出され、いたるところに二重権力的な状態が、あるいは陰然と、あるいは公然と次々に創りだされてくる。…中略…革命政党あるいは革命家の任務は、かかる敵相互の間のあらゆる「間隙」を、敵内部の様々なグループの利害の対立や二重権力的な状況を、渾身の努力をもって…中略…われわれの目標達成のために彼らと同盟するための可能性を追求するところにある。さらにまた、敵全体の力を弱体化し、無力化するために、彼らの間の不和・対立を考慮して、仲間喧嘩を完全に成熟させるよう働きかけなければならない。》

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　『革命とコンミューン』　滝村隆一著　

王権と貴族の摩擦は、激しさを増すばかりだった。

民衆にとっては、これで十分であった。高等法院廃止の布告が通達されたとき、民衆は立ち上がった。革命の意志は燃えひろがり、革命を準備していったのである。一般のブルジョアジーは、保身のため公然と宮廷にたてつくものは少なかった。絶望的な飢饉にたえきれない民衆の立ち上がりのみが、全支配機構の混乱に、より斬新な過激さをもたらした。

　しかも、皮肉なことに、一般民衆にとって、王権が行ったブルジョア的改革は、一方では、「穀物取引の自由」によって買占め業者が横行し、不作とあいまって食料暴動が頻発した。買占め、売り惜しみによる物価高騰にたえかねて、労働者のストライキや打ちこわしも加わった。領主や大地主の「囲い込み」＝土地取り上げが、認められたことによって農民の暴動や法廷闘争がくりかえされるようになった。

　これらは、封建領主制と絶対王政の角逐のために、近代化施策がねじれて、資本主義の導入・発展と逆接し、改革の矛盾が、一般大衆にしわ寄せを加えたことは明らかだった。封建制と資本主義化の両負荷が、民衆に転嫁されたことを意味した。そして、封建制と資本主義との二重の圧迫が、都市の下層民や農民をたちあがらせずにはいなかったのである。

　もともと、フランス革命は最初から、ブルジョアジーと王侯、貴族との対立として出発したのではなかった。

革命のはじまりの決定的な契機は、１７８７年にはじまる「貴族の反乱」とよばれる事態であった。国王が名士会議を２回招集して、新地税や新印紙税等を諮ろうとした。これまで貴族、聖職者の特権身分は一切の税を免除されており、平民だけが、課税していたので、この特権層にも、土地上納金という名の税金を設けることにしたのである。ところが、名士会はこの新税を拒否した。

これが、国王と貴族の支配層内部の深刻な相克となった。１７８１年から１７８７年にかけて財政は破産状態に陥っていたので、施策の原因は、絶対王政の財政難にあった。国家、州、官署はいうまでもなく、王室にいたるまで、莫大な債務の堆積で、身うごきのとれない状態となっていた。壮大、華麗なヴェルサイユ宮殿も、その生活の実態は、無為徒食とスキャンダルの巣窟であった。

そこで、国王は１７８７年２月に、再度、名士会議を召集して、全身分を対象として新税の導入を骨子とする財政改革案を提示した。だが、これも貴族の反抗を招いた。名士会議は新税の承認を拒否して、まずカロンヌ財務総督を罷免した。ついで、その後任者のブリエンヌ総務総督の修正案も拒否した。翌８７年７月には、世論の支持を自覚したパリ高等法院も新税の登録を拒否し、「自分たちにそれを審議する権利はない」として、「全国三部会」に諮ることを要求して抵抗した。１７８７年１１月には、法廷でオルレアン公が王命に反抗したとして議員追放された。高等法院はこれに抗議した。こうして、貴族は不可避に変革がさけられなくなっていることを認めていたものの、国政上の発言権を取り戻そうとの野心のため反対したのであった。

さらに１７８８年５月に、王権が高等法院の王令登録権をうばうという強硬策にでると、

地方の高等法院や大部分の下級裁判所が反対し、僧侶の集会も改革を非難した。パリ、ツールーズなどでは暴動がはじまり、グルノーブルではそれが最高潮に達した。

全国三部会が租税論議がなさない限り、新税に同意しないという決議がなされ、王権はこの各地の反抗を前に譲歩するしかなく、１７８９年５月１日をもって「全国三部会」を招集することを約束した。

８　三部会の開催

　そして、とうとうブリエンヌ財務総督は、貴族の反抗に屈して、三部会の招集を約束した。フランスの場合、王権が強くなった１６１４年以来、三部会は開催されていなかった。それが召集されるということは、いわば国王側の敗北を意味した。

全国三部会は、第一身分の教会関係の聖職者、第二身分の貴族、第三身分の平民の身分代表で重要事項を諮問するという身分制協議会制度であるが、三つの部の各部ごとに投票が行われるので、特権身分の優位が最初から決まっていた。

なお、柴田三千雄によると、高等法院側が近代化に反対したのには、もうひとつ理由があった。王権が「社団」を解体して、より中央集権的な国家にしようとする構造改革を意図してからである。

フランスが絶対王政となり、アンシャン・レジームの体制が確立したのは１７世紀からであるが、絶対主義の政治体制とはいうものの、実際は、それまでの自治権をもつ組織や団体を完全に解消して、すぐに中央集権国家になったのではなかった。いわば、中央集権国家は、「社団」国家と呼ばれる制度が基盤になっており、社団とは「国王に特権を認可された団体」ということになっていた。　

これには、都市とか、農村共同体、ギルド、教会などいろいろあった。このような不完全なかたちでしか、近代ヨーロッパの中央集権国家は成り立っていなかったのである。

だから、フランスの国民は、すべてなんらかの社団に属していた。重複することもあたりまえであった。だから、この法案により、王権の絶対性を強く主張する理由もあった。

また、この時期になってきて、社団の統合様式がむつかしくなってくる。そこで、王権は社団を解体して、より中央集権的な国家にしようと、構造改革を急ごうとしたのである。国家が上から一人ひとりを統合することをねらっていたのである。　

これも自由主義的な改革とみなし、いわば、革命の前の革命といえた。これが、三部会問題とからめて、改革にたいして、高等法院が抵抗する理由であった。やがて、それが、この抵抗によって国政が機能麻痺と統合力の破綻を引き起こすのである。

こうして、予期に反して、革命の幕は、王権と貴族との争いのなかから始まった。第三身分にとっては、三部会の招集は、いかにも強大であった絶対王政の内部分裂、瓦解過程からこぼれおちた大きな果実であった。

これらの経緯は、王権にたいする「貴族の反抗」とみなす場合が多いが、実は、貴族も均質的ではなかった。したがって、財政改革そのものに、すべてが反対したのではなかった。貴族にとっても政治的発言権が欲しかったので、この機会を利用したにすぎない。

それまで、ブルジョアジーは、王権と貴族との争いについて、傍観者的な態度をとってきた。王権が行おうとしている構造改革は、経済的な内容から見れば、自由主義の方角から、ブルジョアジーにとって好ましいものである。しかし、政治的には、この改革について、ブルジョアジーの参画が認められておらず、発言権をもっていた高等法院の貴族の発言すら封じてしまおうとするわけだから、ブルジョアジー側は、当初、曖昧な立場であった。

ところが、三部会の招集が決まり、彼らに政治的発言の機会が、１７０年ぶりに与えられることになった時点で、貴族が王権からかちとった成果を、ブルジョアジーは、革命を取り込む絶好の機会にしようとした。彼らにとっては、何よりも、政治的発言の機会を確保することが望みであった。

「社会革命」をするためには、「政治革命」を前提にすることが必要である。なぜなら、国家の権力を掌握せずしては、革命といえず、「社会革命」は不可能であるからである。だからこそ、権力掌握後、それぞれの党派は議会にこだわり、決して議会の権力を手放そうとせず、のちに権力をめぐる党派闘争や醜悪な覇権争いすら厭わなかったのである。それを知っていたブルジョアジーは、賢明であった。だが、あとで起こることまでは考えが及ばなかっただけである。

いわば、貴族の反乱が、ブルジョアジーをめざめさせたのだ。貴族の要求は、封建的特権を守るために、王権と衝突したものであったが、ブルジョアジーは、この角逐の動きのなかに、自分自身の要求を含ませるチャンスを見逃さなかった。

　だから、王をのぞいてすべての階層は、三部会召集のなかに、自己たちの権利の獲得を夢見た。この告諭を文字どおりにうけとって、一番精力的に活動したのは第三身分の連中であった。国王の布告には「余は王国のすみずみから、名もない住民にいたるまで、各自の願いや要求を余のもとまで上申することがゆるされるように望む」とあったからだ。言論の自由が回復され、多くのパンフレットが刊行され、流布されていった。なかでも僧侶シエースの『第三身分とは何か』というパンフレットが最もよく読まれた。

しかし、三部会の招集は、革命の大きな前進にはちがいなかったが、同時に、それは、王と貴族、そして第三身分の間の反目と不和を表面化した。組織と運営について、三者の間に溝ができたからである。

第三身分と特権身分の選挙方式をめぐる対立は、１７８８年１２月の顧問会議決定では、第一身分（聖職者）、第二身分（貴族）の議員合計と第三身分（平民）の議員を同数にしていた。しかし、会議の審議形式を身分制にするか、合同して頭数制にとするかは、未定のまま持ちこしていたのである。この時点で、ブルジョアジーは突然目をさました。いや、目をさまさずにはおれなかった。とりあえず、選挙は、旧来どおり身分制に代議員を選ぶこととなった。

せっかく三部会を招集しておきながら、宮廷及びネッケルのやり方は、人びとに満足を与えなかった。しかし、彼らは、画策し、名士会をひらいて、自らの案を通した。しかし、州議会、世論はそれを見逃さず赦さなかった。

　

９　革命の前ぶれ

１７８９年当時のフランスの国民が「英雄的国民」からなっていたとするのは、神話にすぎない。しかし、歴史上の人物になりかけていたのは事実である。概してブルジョアジーは卑屈だった。しかし、第三身分の代表者が宮廷にたいして、大胆な態度をとるようになったのは、次第に、パリの民衆に支持されていることを確信し、かつ、農民蜂起が世の中の関心をひきはじめてからである。１７８８年の夏から秋にかけて、高等法院の廃止によってひきおこされた事件以来、各地において民衆が反乱を開始した。

反乱のうねりは次第に高まり、１７８９年７月及び８月には農民蜂起にまで昂揚した。農民及び都市民衆の生活状態は、凶作によって穀物が不足すると、穀物価格が値上がりするが、当時の農民の大多数も、穀物の購入者であった。自作農として完全に自足できるというのは非常に少なく、農民の大多数は穀物価格について、都市の民衆と同じ利害関係をもっていた。しかも、封建地代とか小作料が相対的に上がるために、農村の購買力が落ちることになる。そして、農村の購買力の低下が都市の商工業に波及して失業者がでている。

しかも、都市のパンの値段が上がる。こうして都市のパンの高騰と農村の飢餓とをひきおこした。こうして１７８７年から、都市、農村ではさまざまな中規模の一揆・暴動が頻発していた。それが８９年に全国的規模で大爆発した。

しかも、１７７９年に農奴制が廃止されて以来、農奴の数は減少していた。しかし、農民の大多数は、農奴ではないにもかかわらず、個人的自由の代償として金を払い、賦役、その他の労役に服さなければならなかった。のみならず、裁判権が領主の手に留保されていた地方では、旧農奴のたいして身分上の特権が生きていた。

農民は、婚礼、洗礼、埋葬の権利にたいして同様な支払いをなし、一々の売買にたいしても一定の負担を負わねばならなかった。そればかりか、穀物やぶどう酒を売る権利にも制限があった。また、製粉機、ぶどう圧搾機、共同パン焼き機、洗濯場、特定の道路はすべて農奴制時代のままであった。

農奴制のあいだに形成されていた負担や貢納の縄は、農民の首に何重にもめぐらされていた。その上、国家の課するさまざまな租税や罰金が増えていくばかりであった。　

　都市においても事情は同じであった。都市の貧民階級も農民と同様に、封建的租税のもとで苦しんでいた。職人や労働者も、農民と同様にその家屋の売買や相続の場合に、税を納めねばならなかった。大多数の都市は、形ばかりの自治行政を維持するために、国王にたいして「進物」を支払っていた。こうした負担のほかに、国王のために支払うさまざまの税、さまざまな地方税、罰金、塩税などに苦しんでいた。

　民衆の暴動は、今にはじまったことではなかったが、このころには、土地台帳を焼いたり、封建領主を強要して、封建的特権を放棄させたりしはじめた。これらの行動こそ１７８９年７月にブルジョアジーが民兵を武装させる口実になった。

　１月以来、これらの暴徒の間から「自由万歳」の叫びが聞こえるようになった。そして、その頃から農民が、１０分の１税および封建的負担はもとより、租税の支払いまでも拒絶するようになった。

また、４月から農民は、農村の大邸宅を襲い、貴族をして、その権利を放棄させはじめている。彼らは領主を強要して、「領主としての一切の特権を放棄する旨を認めた書面に署名させ」、司教に記録焼却を要求した。イエールおよびその他の地でも封建的特権と年貢に関係ある古文書が焼き捨てられた。生活の窮乏自体が、農民を土地の独占者にたいして一斉蜂起させた。議会の選挙は、農村に活気と希望をよみがえらせた。

　議会の第三身分は、中・小ブルジョアの代表者からなっていたが、これらの下層階級こそ、都市及び農村の反乱をつうじて、代表者にたいして、国王に対抗してこの会議を大規模な変革の会議に転化せしめる勇気を与えた。ただし、選挙中、登場してきたブルジョアジーすべてが、必ずしも革命的であったと限らない。彼らのほとんどは穏健派であった。革命的方策について語ったのは主として民衆であった。１７８９年の冬にはじまって、１７９３年まで、ますます増大する農民一揆がなかったならば、専制王政の転覆は決して完全には成功しなかったであろう。このような深刻な民衆の政治的、経済的、社会的な激動がともなっていなかったならば、三部会をめぐる争闘は行われなかっただろう。

１０　全国三部会から憲法制定国民議会へ

１７８９年の春に三部会代表の選挙が行われた。

三部会の選挙は間接選挙で、その方法は、貴族・僧侶の代表は、身分会議の席上での直接指名により、第三身分は２５歳以上で、課税名簿に登録されている者について、都市では同業組合集会か地区集会によって、上級集会への代議員（１００人に２人）が選ばれ、都市単位の集会からさらに上級集会の代議員が選ばれ、裁判所単位の集会が組織される。

この最後の集会が三部会の代表を選出した。農村では、小教区集会から裁判区集会に１００人に１人の割で代議員が選出された。その際、集会では多数意見を集約する「陳述書」が提出された。このため、議員は第三身分でいうと、知名度の高い者や意見を筋道立てていえる人にとって有利であり、農民や職人はおらず、法律家、弁護士、文筆家、地主、大商人、製造業者などの中・小ブルジョアジーが占めた。

　こうして選ばれた議員は１，２００人、その半数は僧侶、貴族の特権身分が占めた。約２０万人の特権身分と２，５００万人～６００万人の第三身分を代表する議員が、同数であることは、人々を憤慨させたが、それでも第一身分たる僧侶３００人のうちには２００人以上の司祭が含まれており、彼らは司教たちの横暴に批判的であったことが救われた。貴族議員２７０人のなかには、特に、大領主たちからなる自由主義的貴族が約９０人いて、保守的な田舎貴族と区別された。これらの勢力範囲をつくりだしたのはブルジョアジーであった。

第三身分６００人のうち約半数は法律家で、なかでも弁護士が多かった。ムー二エ、バルナーヴ、ロベスピエール、ル・シャブリエ、メルランなど、のちに指導者になる人物が多く含まれていた。

　三部会の公式の招集者はルイ１６世であり、彼はこのとき３５歳であった。三部会は１７８９年５月５日パリ近郊のヴェルサイユ宮殿で始められた。

　各部会の討議は、財政報告が形ばかりに行われただけで、肝心の経済危機には一言も触れられずじまいであった。その上、投票方法で最初から紛糾し、審議に入らないまま１か月以上、混乱が続いた。頭数制の合同審議を主張する第三身分が、開会劈頭の代議員資格審査から合同で行うよう強硬に抵抗した。

そこで、６月１０日、第三身分代表が、特権二身分の代表に、合同の議員資格審査にただちに参加するように最後通告を出して、独自に合同審査を開始した。その結果、６月１３日から数日間に十数人の聖職者身分の議員が合流することになる。こうして６月１７日、第三身分みずから「国民議会」の名称を名のった。平民出身の司祭が多い第一身分がこれに同調して、流れが変わりはじめた。

この間、選挙を支持したパリの民衆は、日に日に威嚇的になっていった。第三身分の代議員たちは、自分たちの背後に、民衆の支持が重くのしかかっいることをひしひしと感じていた。

第三身分の場合、二重の選挙集会をへて選ばれてきているので、選挙集会の際、民衆が討議した「陳情書」を負託されており、選ばれっぱなしにならず、たえず、地元の選挙人へ情報を提供する義務があった。これが、議員が困難にもかかわらず、初志を貫徹できた理由であった。

この時点で、彼らの主張は、国王の諮問機関にすぎないものではなく、近代的議会制のための「憲法制定」に向けられていた。ついに、６月１９日、僧侶身分も第三身分と合流することを決めた。

この傾向に歯止めをかけるため、王は、６月２０日に第三身分の会議場を閉鎖した。同時に、王の親臨する三部会を招集するといいだした。会議場は閉鎖されたが、それでも第三身分の議員たちは、球戯場に集まり、「球戯場の誓い」を行った。署名者は５７７人あったが、その後も署名者は増え、この第三身分の強硬態度が、自由主義的貴族議員を勇気づけ、貴族議員からの参加もあった。この時点で、自由主義的貴族議員のなかから第三身分への同調する議員が少数ながらでてきたことは、革命にとって大きな力となった。

６月２３日の国王の親臨会議では、王は、あいかわらず三身分の区別の維持、各身分は別室で会議することを命じた。租税については、一切の財産は絶対に維持されること。その財産は、１０分の１税、貢租、地代、封建的・領主的負担を含めて、一切の財産を維持することを明示した。王はここで封建制を保持しながら、ブルジョアの頭をなでた。

しかし、この会議の後、第三身分は退場しなかった。６月２４日には、僧侶の大部分と貴族代表の４７人が合流し、事態は決定的になった。ついに、６月２７日、国王は、全員が国民議会に合流することを認めざるをえなくなった。

こうして７月９日に「憲法制定国民議会」が発足し、三部会は消滅する。この国民議会は憲法制定権と立法権とを同時に行使すべきものであった。

だが、この譲歩は、もともと国王の時間かせぎにすぎないものであった。いったん承認したものの、権力が、自らの手からすべりおちつつあるのを自覚した宮廷側は、ここにいたってクーデタの画策を開始した。議会は軍隊の撤退を懇願したが聞き入れなかった。国王にしてみれば、ここが、絶対王政を維持できるかどうかの正念場であった。

６月２６日、王は議員の抵抗をとりのぞくため、全国から３万の軍隊を、ヴェルサイユとパリに召集した。民衆は絶対王政打倒に、力をもって対決せざるをえなくなった。

町にはバリケードがつくられた。７月１１日には自由主義官僚の財務総督ネッケルが罷免され保守的貴族にかわった。これがパリの蜂起のきっかけになった。

その上、パンの値上げがますます激しくなっており、そこへ軍隊の集結という知らせが入り、民衆は、食料の問題と自分たちの生命・財産の問題が重なった。一方、ブルジョアジーは、国王軍隊の集結と民衆が騒然としはじめたことから、パリの秩序をまもるために市民軍（民兵）を組織しはじめていた。

１１　バスチーユの占領

国民議会が静かに討論している間、すでにパリの民衆は、漸く決意したブルジョアジーの最も大胆で最も慧眼な分子の訴えに応じて、ひそかに暴動の準備をしていた。かくて、パリは力をもってするために、各セクションで自らの組織を作りあげた。幾百の愛国的アジテーターが、不断のアジテーションによって、民衆を街頭にたたせるべき全力をつくした。実際、６月の末ごろから、民衆は完全に沸き立ち、ひたすら決起の日を待っていた。

　コミューンの共和主義のブルジョアには気に召さないかもしれないが、革命家がミラボーの所謂「ごろつきの援軍」に訴えたことは疑えない。これは正しい行為だった。これは必ずしもブルジョアだけの運動ではなく、民衆に負うところが大きかった。若干の略奪行為があったとしても、これらの援軍の大部分は、事態の重要性を理解し、自分たちの個人的な憎悪を満足させ、あるいは自分たち自身の窮乏をなくすためには、むしろ公共的事業のために、その武器を使用したからだ。

民衆は、春以降、パン値上がりがますます激しくなっており、そこへ、ネッケル罷免と国王軍の集結との知らせが入ったもので、ブルジョアジーは、７月１２日夜、４０７人からなる選挙人会（三部会のパリ市の議員を選出した人々）が、パリ市庁舎へ集まり、６０の区にそれぞれ８００人ずつの民兵を配置し、合計４万８千人からなる強力な民兵を組織した。選挙人の一部が、一刻も猶予することなく、支庁において自発的機関をつくり、その民兵を組織した。民兵が武装するため、人々はパリ中をかけずりまわって武器を探したが効果がなかった。４万８千人の民兵を武装させることは、事実上不可能になった。

しかし、７月１４日早朝、廃兵院襲撃によって、民衆は武器と大砲を手にすることができた。群衆は１２門の大砲と３万２千の小銃と迫撃砲を手に入れた。だが、銃は手にしたものの火薬がなかった。

そのため、群集は小銃を使い、武器を求めてバスチーユの牢獄にせまった。この要塞は、王政に反対する政治犯を収容する専制主義時代のシンボルであった。８２人の守備隊に加え、３２人の腕の立つスイス兵が配備されていた。しかも、塔や塀の上には２５門の大砲が設置され、入り口に向かって三つの野戦砲もおかれていた。塀は二重にされ、跳橋も強化され、敵が攻め込んできたときには、塀の中に投げ込みやすいように、周囲の安全柵はすべてはずされた。鉄くずや舗装用の石を塔の上に積み上げ、それを叛徒に向かって上から投げられるよう準備もしていた。

１３日の宵においてさえ、宮廷はことの重大性を認識していなかった。その宵、ヴェルサイユでは祝宴がもよおされていた。

１７８９年７月１４日の朝、市庁舎の選挙人会は、民衆を刺激する大砲を、早く取り除くよう所長のド・ローネに頼むために代表団をバスチーユへ送った。食事中のド・ローネは、代表団を快く迎えたが、大砲をはずすことは承諾したものの、武器と火薬については拒否した。第二次の代表団も送ったが、跳橋のところですでに小競り合いがはじまっていた。空腹と暑さと緊張で、相手側のド・ローネ提督もほとんど錯乱状態に陥っていた。最初に発砲したのはバスチーユ側であった。

民衆は第三身分の側につき、フランス衛兵の二支隊とブルジョア民兵の応援をえて攻撃した。激しい戦闘のすえ、守備隊を降伏させた。参加したのは、平民の下層部、賃金労働者、小商人、伝統的な手工業の職人、荷揚げ人足、大道商人など、多種多様な人々が含まれていた。ブルジョアジーは、民衆にたいして猜疑心をもっていたが、ブルジョアジーと民衆は一時的な同盟を組んだ。ブルジョアジーも６分の１ほどいた。

跳橋がまたたくまに降ろされた。この時、群集が司令部内へなだれこみ、城内の防衛者が、これにたいして一斉射撃を行った。城壁の上で配備されていた兵士の小銃射撃が、総督邸の群集に向かって加えられ、バスチーユの大砲からは、近隣の街路にむかって砲弾が発射されはじめた。午前中の交渉にもかかわらず、民衆にたいしてなされる射撃は、提督側の明らかな裏切り行為であった。

そこへ群衆が待ち望んでいた大砲が到着した。この大砲が籠城者におよぼした威力は、絶大だった。たちまち跳橋は落ち、城門は爆破された。ついに防衛者が抵抗を断念するときがきた。守備兵は武装解除された。たちまち、包囲者の大群が、場内になだれをうってかけこんだ。バスチーユの跳橋がおろされると、民衆は内庭に入り込み、場内をくまなく探索し、地下牢に埋められていた７人の監禁者を解放した。バスチーユ陥落の報は、全市へ乱舞した。バスチーユが陥落したのは午後５時であった。

バスチーユの提督ド・ローネは、市庁舎まで連行され民衆に殺害された。民衆から裏切りを非難されていた市長のフレッセルも射殺され、二人とも首がきりとられ、槍の先につけられた。バスチーユ攻撃で被った民衆側の死者は８５人、負傷による死者が１５人、重軽傷者はあわせて７３人にのぼった。

こうして大衆の実力行動の火蓋が切られた。いまや、国王と王妃らは、自分たちの特性を露骨をさらけだした。自分の絶対権力に麻痺していた国王は、ただ、カタフトロフを招くような行動ばかりをとるようになった。事件にたいする彼の態度は、ただ無気力そのものであった。

かくて、暴動はますます強力となり、ブルジョアジーの意志に反して、バスチーユを占領するまでにいたるや、その間、民兵を組織してブルジョアジーは、秩序を回復することに努力した。ヴェルサイユにあつまっていた第三身分の代表者が、ことに脅威をかんじたのは、むしろ民衆の方であった。

バスチーユの勝利によって、パリの選挙人は、市政を掌握した。バイイ市長を選び、ラファイエットを、国民衛兵司令官に選任した。ラファイエットは、軍隊の帽章として、パリ市の色である赤と青の間に国王をあらわす白を入れた三色の帽章を与えた。

のみならず、パリには４８のセクションが組織された。これは適切な措置であった。区組織は権力をコミューンの代表者会議および市長に委任していたとしても、同時に、またその若干を自分自身の手に保有することになるからである。

都市は反抗の気分で充満していた。これまで軽蔑され、のけ者扱いにされてきた飢えた民衆にとって、国民議会の勝利は希望の灯だった。

だが、パリの民衆は、国王の軍隊撤退の約束によって欺かれなかった。彼らは進んで革命的コミューンとして自ら武装することとなった。街頭には損豪またはバリケードが築かれた。

７月１７日、王は本心からではないとしても、パリ支庁に出向いて、市長バイイから革命フランスを象徴する三色の帽章を受け取ってみせ、人身の緩和に努めたが効果がなかった。王の権威は地におち、民衆の介入は大きな成果を上げた。民衆の疑惑と不信の態度は変わらなかった。彼は、少なくとも上層ブルジョアジーの国王であるかもしれないが、もはや民衆の国王ではなかった。王の屈服をみて、貴族たちの亡命が始まった。貴族身分の頭目たちは、オランダ、スイスなどに向け旅立った。国王も機会あるごとに、愛する亡命者の後をおうことを約束した。

地方都市でも第三身分の選挙人たちが、都市の実権を握って、常設委員会を設置する一方、ブルジョア民兵（国民衛兵）を組織して秩序維持を図った。

１２　全国的な群集反乱と農民の勝利

宮廷の謀略が水泡に帰したことによって、国王の権威は致命的な打撃を受けた。だが、蜂起がパリのみに限定されていたならば、革命が凝集することはなかった。広汎な民衆の蜂起が必要だった。都市でも、市場町でも農村でも、全７月中をつうじてフランスの広大な地域にわたって叛乱が行われた。都市については、バスチーユ占領の影響のもとに叛乱が起こったといえるが、農民も一方ではそれに関心が向いていたが、独自の切実さがあった。

《封建的負担の撤廃と十七世紀以来僧俗両界の領主のために農村部落から奪取された共有地の回復を目的とする農民蜂起こそは、じつに大革命の核心であり、真髄である。政治的権利の獲得を目的とするブルジョアジーの闘争は、これを基礎として発展したものにすぎない。…中略…実際この蜂起こそは、フランス革命の特質を決定し、これをして１６４８－１６５７年の英国革命とは根本的に異なるものたらしめたものである。》

　　　　　　 　　　　　　　　『フランス革命史』　クロポトキン著　淡徳三郎訳

農村人口が全人口の８５％をしめている農村においては、農民は貴族の政治的権利を排除するだけでなく、貴族とのあいだの経済関係を断ち切らねばならならなかった。彼らは鎌や熊手で武装し、領主の館に押しかけ、契約文書をとりかえし、隷属と屈辱のきずなを断ち切ろうとした。農民は封建制度の根源である「領主権」そのものに反抗したのである。農民の暴動は秩序をみだすものではなく、正義の秩序へ近づけるものと彼らは信じていた。

ジョルジュ・ルフェーブルは、《革命期の民衆は、経済的理由だけで行動しているのではなく、一種の宗教意識に支えられている》と指摘したが、その農民の叛乱は、７月から８月にかけて、フランス中部高原地帯のほとんどをおおった。農民の行動は、領主権を放棄させ、年貢不払いを認めさせ、同時に、いったんとりあげられた共有地を占拠し、森林を伐採した。

これらの行動はヴェルサイユで行動しているブルジョア議員たちの行動とは、全く、異質で直接的な行動といえた。

しかし、こうした行動は、市民の土地や財産権の侵犯となる。これは、ブルジョアジーにとってさえも、容易ならぬ危機感となった。議会の中心勢力であったブルジョア層の多くは、不在地主または寄生地主であり、「神聖な私有財産」の侵害に困惑した。むしろ、革命は政治を一足飛びにのりこえ、「社会革命」の様相を帯びてきたからである。

このあまりの行動にたいして、ブルジョア議員たちも、騒擾が限度をこえることをおそれた。ブルジョアジーがみせたこの狼狽の表情こそ、反動時代にいたる全期間を通じて、革命の重荷になったところのものである。

　クロポトキンは、フランスの農民反乱の根強さと比較して、イギリスのそれが、領主の封建的権力を破壊するにはいたらなかったことを強調している。また、イギリスの革命は、ブルジョアジーの政治権力を確立したが、この権力は、ブルジョアジーが貴族と分配することによってもたらされたという。だから、利益を得たブルジョアジーが、貴族の土地特権に手を触れないという条件のもとに得られたのである。

　フランスのブルジョアジーも革命においても、当初、イギリスのそれを模倣しようとした。ほんとうなら、フランスのブルジョアジーも、権力に到達するために、喜んで国王や貴族と和解してもよかった。しかし、それが失敗したのは、フランス革命の大衆的基盤がイギリスよりも強固だったからだ。

クロポトキンによると、フランスでは、単に、個人的な宗教的自由や商工業の自由を獲得するための蜂起ではなく、それは何よりも農民の解放のための実力行動であった。《土地を獲得し、これに付着している重い封建的負担からこれを解放するための民衆の運動であった》。そのなかには個人主義的要素があったが、また、共産主義的要素もあったと述べている。

　農村のみでなく、十八世紀における都市における生活は、王権による各種の迫害と制限のために、みじめな貧困と桎梏におちいっていた。支庁事務は、数個の門閥の掌中に独占され、彼らは莫大な収入を互いに分け合っていた。諸種の財産収入やその他の諸税は自分たちの私腹を肥やした。そればかりか、市長やその他の都市の役人たちが、小麦や肉の取引に携わり、やがて買占めをするようになった。さらに、都市民の憤激をさそったのは、各種の封建的租税、すなわち人頭税、１０分の１税、取引税等々が、自分たちの上に重くのしかかっていたことである。かくて、市政の全体系が改革の必要に迫られていた。これらのことすべてを憲法議会にまかせておくことができるのか、それにたいする不安と希望がないまぜられた。

１７８９年の夏以降は、別の要因も付け加わって、彼らは自ら任務を遂行した。その原因とは飢饉である。パン価が法外に騰貴した。小麦の買い入れや価格の統制によって、あらゆる値下げの試みがなされたところにおいても、依然としてパンは不足した。

　これが各地の叛乱を開始させた原因である。彼らはパン及び肉の価格の統一を要求した。また、おもな買占め商人の家屋、しばしば、市吏のそれをも破壊した。彼らは、支庁

を占領して、法律の規定にはかかわりなく、人民投票による新市政機関を任命した。かく

して、それは革命的意義をもった。都市は自治権を確立したばかりでなく、国民的な一般

政治に積極的に参加せんとする意志をみせたからである。

自治体運動は１７８９年１２月１４日及び１７９０年６月２１日の市町村法によって憲法議会の法律上の承認をうけることになった。このあと１７９２年及び１７９３年時代における革命の原動力は、パリの革命的自治体（コミューン）を模範とする都市及び農村の自治機関に役割をあずけた。

　農民の暴動が荒れ狂っていたとき、ブルジョアジーは何をしていたか。国民議会には、農民蜂起が革命勢力とみなしているものもいくらかいたが、多くは、これを危険なものとみなし、これにたいする防衛武装の必要を感じていた。ブルジョアジーは、パニックにおそわれ「匪賊」の襲撃に備え、戦々恐々としていたのだ。だから、ブルジョアジーは、都市貧民が、「匪賊」とともに結合して、富民を襲撃することを恐れ、支庁や武器製造人のところでみいだされる武器を手にとり、自己の国民衛兵を組織したのだ。

このなかで議員たちがもっとも配慮したのは、早く農民の暴動を鎮め、秩序を回復することであった。だが、そのためには王権の軍事力にたよることになる。

この農民たちの騒擾と私有財産の確保のジレンマにのなかで、１７８９年８月４日の夜、国民議会のブルジョア（ジャコバン・クラブの前身のブルトン・クラブ）が巧妙に議決した。議会では、ノアイユ子爵とエイギヨン公爵が、イニシアチブをとり、これまで貴族が独占してきた狩猟権、賦役、裁判権を自発的に放棄することを呼びかけた。当初は、教会への１０分の１税も放棄が主張されたが、これはとりやめになった。

ともかく、８月１１日の「国民議会は封建制度を完全に廃止する」の文句ではじまる法令によって、農民の身分制にまつわる負担はすべて廃止されることになった。しかし、その当時、もはや身分的労役を農民は行っていなかった。ただし、土地保有にまつわる負担については一定の代金によって買い戻すことができるとされるにとどまった。しかも、議会は、これに「財産はすべて神聖である」という言葉を付け加えることを忘れなかったからだ。

実際は、農民の経済負担の中心部分をなす、年貢の徴収権を売り渡す、買い取らせることが規定されたにすぎない。ただ、農民は２０年から２５年分の年貢を一括払いにした場合、土地所有者としての資格が得られることになるのだ。それができなければ、土地所有権は貴族のものとして、農民は借地料として年貢を支払わなければならなかった。そして、都市のブルジョアジーの多くが地主であり、農民の暴動は、彼らにも、直接、利害関係があった。だから、いわば、ブルジョアジーは、貴族たちを近代的な土地所有者に転化させ、貴族と妥協する道を選んだ。

たしかに、この法律によって農民は解放された。しかし、その土地は解放されなかった。土地の自由を買い取ることができるのは、少数の恵まれた農民に限られ、また、買い取りについてはめんどうな手続きが規定されていた。

だが、この法律はフランス人の身分的自由と平等、フランス全土にわたる法と権利の支配が確立されたということで画期的なものと受けとられた。しかし、多くの歴史家は、８月４日の事件の報道を受け取ったときの熱狂に心を奪われて、その内容にかんして、原則という言葉のまやかしに気づかないでいた。それは旧制度を廃すべき簡明勅裁な手段を要求している農民にたいして議会が示した、曖昧な漠然とした態度と逡巡こそ、その後の４年間の恐るべき闘争の原因となったことを忘れてはならないのだ。

しかし、領主制はアンシャン・レジームの根幹であり、革命以前の自由主義的な改革も貴族の抵抗にあい、だれも手を触れることができなかった。これを全国的な農民暴動の鎮圧と一石二鳥をねらって解決したことになった。ともかく、これによって、わずかながらでも、農村のアンシャン・レジームに風穴があいたのは確かである。この決議を議会は「フランスの自由の回復者」である国王にささげた。しかし、王はただちに裁可を与えなかった。

騒乱のなかで議会は、憲法の確定についての審議を重ねていた。１７８９年（６．１７）にはじまり、９１年（９．３０）に解散されるまでのこの議会は「立憲議会」と呼ばれた。

１３　フランス革命と自由概念

議会は憲法制定に着手し、まず、はじめに「人権宣言」を定めるかどうかについて討議していた。

１７８９年８月１２日から２週間のあいだ、議会は人権宣言について討議を行い、８月２６日に「人間及び市民の権利の宣言」を採択した。これはきたるべき憲法の前文となるものである。「人間は生まれながらにして自由であり、権利において平等である」ではじまるこの宣言は、啓蒙思想の基本原理を掲げたものであった。この宣言では「自由」と「所有権」に特別の重みをもたせている。このような人権宣言は、何よりも過去のアンシャン・レジームの否定を意味したが、それと同時に、実現すべき理念の提示でもあった。また、

委員会は合衆国の独立宣言を模範にしていた。

憲法制定国民議会は、アンシャン・レジームの「社団」的な国家構造を否定し、自由・平等の精神に立脚する「国民国家」の創出をめざして憲法制定を進めた。

しかし、財産にかんして、宣言は用心深く、その宣言から市民間の経済的関係に関する言及を排除し、法律の前における万人の平等、国民が自己の欲する政府を有する権利、憲法上の個人の自由等を主張するにとどまっていた。

私有財産は「神聖不可侵」を宣言したのみであった。いわば、土地にたいする農民の権利及び封建的貢納の廃止にたいする権利を拒否していたのだ。また、ブルジョア的財産の擁護と自由主義原則の確立、この方針にしたがって憲法条項の審議もすすめられた。

法律の前における平等の原則に関して、公権力の形成に参加する権利が、財産資格によって制限され、問題になっていた。今までは、最低３日分の賃金に相当する直接税（地租）を支払わないものは、「受動市民」とされ、公民権をもつことができなかった。これにたいして、「能動市民」は「第一次集会」に集まり、市町村長の任命と選挙人の選出を行う。選挙人は最低１０日の賃金に相当する直接税を負担する者で、能動市民の１００分の１に当たる約５万人とされる。この選挙人が県ごとに「選挙人集会」をもち、国会議員、裁判官、県知事を選出した。そして、国会議員は何らかの土地財産をもち、かつ１マルク銀貨（約５２フラン）の租税を支払うことが条件であった。

この制限選挙法について、先鋭な反対派が出現した。のちにモンターニュ派のリーダーになるロベスピエールである。このときは却下されたが、のちにまた検討されることになる。

このほか、憲法上、フランスの国王の立場をどうするかという大きな問題が残っていた。この問題には、多くの利害関係が綱引きをしたが、体制を決めたのは、バンナーブ、ラメット、デュポールのいわゆる「三頭派」であった。近代化をめざす地主とブルジョアジーを代表する彼らの派閥は、財産所有権を標準とする選挙権の制限と行政権の強化をバーターするものを、「立憲君主制」の言葉にさがしあてた。つまり、国王の拒否権は認められた。

これが、９１年憲法の条項の底流に流れていた。これはフランスにおける最初の憲法であった。９月３日に制定が完了し、１３日にルイ１６世が批准した。この憲法で、国民主権、身分制の廃止、経済自由主義を獲得したこの革命は、本来なら、ここで終焉してもおかしくなかった。しかし、アンシャン・レジームと訣別し、新しい歴史を求めようとした革命家たちの強い意志が、それをおしとどめなかった。

なぜなら、ここで示された人権宣言は、特権的な政治構造を否定する原理の宣明であって、自由にしても平等にしても、過渡的な性格はまぬがれなかったのだ。たとえば、政治的権利も平等ではなく、選挙権をもつためには、一定程度税金を払わなければならなかったからである。また、王の拒否権を認めたことも、人々に不満を残した。

　ところで、フランス革命に熱狂した知識人は多いが、ヘーゲルほど執拗にその歴史的な意味を問いかけ続けたものはいない。なぜなら、彼は、フランス革命のうちに、近代的自由の運命が刻み込まれていると考えたからである。そして、ヘーゲルは、フランス革命を啓蒙思想とひとつながりのものとみなしていた。フランス革命の掲げる「自由」と「平等」は、啓蒙思想の人権思想にもとづき、それを政治の場で実践できた記念碑とみなした。

　ヘーゲルは、このような啓蒙思想によって変革される政治世界の改革にたいして次のような期待を述べている。

《太陽が天空にあって惑星がそのまわりをまわるようになって以来、人間が頭で、つまり思想でたち、思想にしたがって現実をきずきあげるといったことはなかった。ヌース（知性）が世界を支配する、最初にいったのはアナクサゴラスだったが、いまはじめて人類は、思想が精神的現実を支配すべきだと認識するにいたったのです。ここには、まさしく、かがやかしい日の出がある。思考するすべての人びとがこの時代をともに祝福しています。神と世界との現実の和解がいまはじめてもたらされたかのごとくで、高貴な感動が時代を支配し、精神の熱狂が世界を照らしだします。》

　　　　　 　　　『歴史哲学講義』　ヘーゲル著　長谷川宏訳

ヘーゲルにとっては、フランス革命は「神と世界」の和解と見えたほど、感動的なものだった。だが、ヘーゲルが、すべての人が自由だというゲルマン世界において、啓蒙思想とフランス革命より先に宣明したのは、キリスト教の絶対的普遍性だったことを忘れてはならない。だから、自由の理念はキリスト教をつうじて世界にもたらされることになった。キリスト教によってはじめて、個人の自由がもたらされるものであった。それは、宗教が人格化された神になったことを意味する。だが、ここで、長谷川宏は、個人の人格性にまでおりてきた宗教が、はたして宗教といえるかという疑念を提出している。

《わたしの考えでは、パスカルの『パンセ』は現在もなおもっとも純粋な宗教の書たるを失わないが、そこに見られるような、絶対的隔絶をばねにした信仰を、人間の神格化ないし神の人格化によって消滅させたヘーゲルのキリスト教論は、キリスト教がはっきりと地上のことがらになったことを、つまり、キリスト教の反形而上学化を宣言するものにほかならないといえる。》　　　　 『ヘーゲルの歴史意識』　長谷川宏著

いわば、宗教は、形而上学と形而下学に二重化されることになり、宗教の彼岸性が解体されたというのだ。

そして、ヘーゲルにとって、宗教を人格化することは、社会的に宗教を地上の国家のなかに引きいれることになった。宗教を地上に向かって跳躍させることは、社会的には宗教を国家の中に引き入れた。したがって、宗教との結びつきとのなかで国家は、宗教的絶対性を身にまとい、宗教は「国家宗教」になるのである。だから、ヘーゲルのとなえる信仰の自由は不可避に国家の自由との函数のなかで決定されることになる。へーゲルが、フランス革命を注視したのは、この個人の自由と国家の関係がどう調整されるのか、どのように矛盾を綜合するかにあった。

また、ヘーゲルにとって絶対の自由を体現するものこそ「一般意志」であった。これは、ルソーの「社会契約論」から剽窃したものであるが、しかし、フランス革命における一般意志と特殊意志の一致にたいして、ヘーゲルは否定的にならざるをえなかった。

　たとえば、フランスの王政は絶対的な不信の念がつきまとっていた。その権力はいかがわしいものになり、司祭は就任に当たって宣誓を拒否する。こうして、政府と国家体制は瓦解する。次にだれが、政治をおこなうかの段となると、実際は国民会議と各種委員会が行う。しかし、この議会と委員会を支配するのは、自由が主観的意思としてあらわれたところの「徳」という抽象原理となる。過度の自由と情熱のために「徳」をないがしろにする多数の人びとにたいして、「徳」の支配がうちたてられなければならない。

　

《ここでいう徳はまったく単純な原理で、愛国心があるかないかで人びとを単純に二分します。が、愛国心のあるなしは、愛国心のある人によってしか認識も判定もできない。となると、徳が支配するというのは疑惑が支配することだといってよく、徳について疑わしいというだけで、すでに有罪の宣告をうけたことになる。疑惑がおそるべき力を獲得し、主観的にはカトリックの良心をもとうとする君主をも、断頭台におくってしまいます。》　　

　　　　　 　　　　　　『歴史哲学講義』　ヘーゲル著　長谷川宏訳

では、フランス革命に大きな影響を与えたといわれるルソー自身は、この「一般意志」をどうとらえていたのか。

『社会契約論』には、まず、人間が奴隷など人間性の危機としておかれている状況を、正当なものにかえるために、どのような原理的認識に立つことが必要であるかという設問があった。この際、彼は、現にある国家や人間の状態を、その根源にある原理にまでさかのぼり、さぐりあてそれによって現実を批判しようとした。ルソーはつねに、原初の約束に遡ることから考えた。つまり、社会的結合の究極の基礎は、人民が王を選ぶ前に、人民はまず人民となる行為を前提としなければならない点にあるとした。そして、人民の義務に前もって、全員一致の結合契約が人びとの間で行われる。これが最初の約束としての「社会契約」である。

《われわれの各々は身体とすべての力を共同のものとして一般意志の最高の指導の下におく。そしてわれわれは各構成員を、全体の不可分の一部として、ひとまとめとして受け取るのだ。この結合行為は、直ちに、各契約者の特殊な自己に代わって、一つの精神的で集合的な団体をつくりだす。その団体は集会における投票者と同数の構成員からなる。それは、この同じ行為からその統一、その共同の自我、その生命及びその意志を受け取る。…中略…それは受動的には、構成員から国家とよばれ、能動的には主権者、同種のものと比べるときは国とよばれる。構成員についてはいえば、集合的には人民という名をもつが、個々らは、主権に参加するものとしては市民、国家の法律に服従するものとしては臣民とよばれる。》　『社会契約論』　ルソー著　桑原武夫・前川貞次郎訳

こうして特殊な個人は消滅して「ひとつの精神的で集合的な団体」が構成され、諸個人は自由であることを強制される。つまり個人的な従属がなくなり、そのかわりに政治機関が活動し、市民の行う契約が合法化される。国家はこのようにすべての人間の利害にもとづいてつくられる。そして、その国家のはたらきを指導し、規律するのは人民全体の意志としての「一般意志」であり、それは常にただしく、公の利益をめざすもので譲渡することも分割することもできない。

それは完全な人間、自らに満足し、常に善をめざす素朴な人格が「主権」または「政治体」の形をかえて現われることになる。これが「国家」であり「主権者」である。そしてその国家には法が制定されなければならない。しかし、一般意志によってさだめられる法は常に正しいとは限らないし、時には欺かれることもある。

そこでルソーがかんがえたのが、一つは「立法者」であり、いまひとつが「市民宗教」とよばれる。「立法者」とは法案を作成し法典を編纂する人間である。権力も特殊な利害関係ももたず、優れた知性と識見をもって法をあたえるものである。いわば、国家の知的な支柱になるべきものだ。次に、市民の国家への団結を支えるものが「市民宗教」である。

ルソーは、宗教の三種類を取り上げた。第一が「人間の宗教」としてのキリスト教であり、第二が特定の一国で定められ固有の守護神をもち、法によって規定された「市民の宗教」であり、第三が、混合した掟をもつ宗教である。ルソーは、これらをいずれも否定した。

そこで、ルソーは「純粋に市民的な信仰告白」を主権者が定めることを求めた。

　ルソーの国家論と革命との関係において、ルソーはホッブスやロックのように客観的な自然法の実現が、そのまま国家をつくるとは考えなかった。彼は自然法を否定しないが、人間の主体的意志の実現こそが、人間にとって自然であると考えた。だから、人民が特定の政府をくつがえし、また、国家を作り変えることも可能なのである。

　だが、ルソーは歴史の出発点に「自然状態」を認めた。この状態で不平等は存在しない。不平等が意味をもってくるのは「政治的不平等」や「制度の不平等」の増大である。だから、不平等が累積すれば、新しい意味の「自然状態」へ回帰すればよいのである。ルソーには歴史という概念はない。歴史は円環的に回帰するのみだ。ここで、人々は専制君主を暴力によって転覆すればよいのである。つまり革命が暴力を正当化する。この論理がロベスピエールやサン・ジュストにひきつがれて、実践化されるのをみなければならない。

　また、ルソーにとって人民は、自然の基礎にもっていた「自由」と「平等」は、もはや失ってしまったものの、本来、それをめざすべきものであった。そこで「一般意志」のもとで、人民が究極の国家をつくることのみが、自由の証になるとするのだ。そして、「一般意志」にもとづく強力な国家を構想した。だが、わたし（たち）には、この「自然へ帰れ」という国家像が、ヘーゲルが批判した「徳が支配するというのは疑惑が支配する」という言葉と重なって、ルソーの場合、「孤独な自由人」のイメージを喚起する。

だからこそ、ルソーの思想の中には、発展する資本主義や、近代化の進行に強迫される影は、全く映ってこない。また、新たな世界を展望するものとして、新興ブルジョアジーの立場を代弁することもなかった。

また、当時のフランスの絶対封建制国家にも、背を向けていたとも感じられない。まして、啓蒙思想家としてのルソーが、政治的実践を行うことは、とても考えられない。

したがって、ルソーは、「自由の停滞」を嘆き、追憶のなかで、自由な世界を夢想しているかのようにみえる。むしろ、封建制と新興ブルジョア社会拡大の狭間にあって、急激な没落を加速しつつある農民や中小事業主の挽歌をかなでているようにおもえる。

　事実、経済構造の問題として彼が構想していたのは、より豊かでもなく、より貧困でもなく、すべての人が平等に土地や生産用具をもち、自立した経営を営々と営んでいる中産階級の人びとがつくる共同性であった。したがって、彼は、商業、貨幣、奢侈、租税を憎んだという。いわば、反文明、反資本主義的立場が、彼の思想の居場所であった。

　ロベスピエール一派には、ルソーの政治理論の影響が大きかった。彼らは、ルソーの「人民主権論」を唱え、王を含めた国民主権論を極端に排除した。主権はあくまでも人民であり、立法権が最高のものであって、王といえどもそれに従わなければならない。選挙で選出された議員は、人民の代表者ではなく、あくまで代理人であり、人民の「一般意志」には、絶対、服従しなければならない。

このような考え方は、ロベスピエールはともかく、急激にブルジョア化している社会のなかで、支持者をもとめようとすれば、民衆、とりわけ小市民や小農民の欲求を解放するとおもわれる。おそらく、ルソーの思想は、ロベスピエールらのラジカルなブルジョア急進派に、政治的行動の指針を授けた。恐怖政治の前の時点で、民衆が熱狂的に、中・小ブルジョアジーの広汎な支持を集めたのは、このような思想の骨組みがあったからである。だが、ロベスピエールの没落は、ブルジョア社会の広汎な浸透のせいであった。

１４　ヴェルサイユ進撃

　国王はまたしても、「人権宣言」の公布を拒否した。議会では、絶対王政や貴族制の存続を主張する右翼は次第に立場を失い、革命の進展につれて、亡命したり、沈黙を守るものが増えてきた。そうした理由から、新しいフランス国家をどのように方向づけるか、各議員のあいだにも意見の相異がはっきりしてきた。

○ 右翼

絶対王政を継続させる守旧派・保守的貴族

○ 左翼（民主派）

のちになるほど民衆から熱烈な支持をうける少数派であった。ロベスピエール、ペチヨン、ビュゾーなどがいたが、あとの二人は、後にジロンド党になってロベスピエールと対立する。ロベスピエール一派は、ルソーの政治理論を全面的に受け入れる。はっきりした「人民主権論」をかざし、王と人民を含めた国民主権論を退ける。この派閥はルソーがそうであったように、民衆、特に小市民や小農民という小ブルジョアの要求を代弁していた。議会内では少数派であったが、議会をとりまく傍聴人や小市民、農民のあいだでは、広汎な支持を得ていた。小ブルジョア大衆は、議会政治から締め出されていたからである。

○　中央派

・　右派

　　ムーニエ、クレルモン・トネールなどが代表した。モンテスキューの政治理論に忠実であった。王政のもとに、貴族とならんで政権を担当しようとする上層ブルジョアジーの政治思想を代表していた。「王党派」と呼ばれる。

・ 左派　　

シエース、ル・シャプリエ、バイイなどが中心で、政治理論では、ルソーにやや接近するが、社会的には財産所有権の立場を主張する。王権については、その絶対的優越を認めず、議会＝立法権の優越を主張する。「立憲派」と呼ばれる。この中にはバルナーブが、ラメット兄弟、デュポールと結んだ「三頭派」とよばれたグループがあった。中央左派は、ブルジョアジーが全体として国家権力を握り、ただし民衆あるいは貧乏人の反抗や暴動をおさえるため、王に代表される執行権の独自性を維持しておくというものである。このグループは議会の優越を主張するが、しかし王権との妥協の余地を残しておくという現実派であり、「立憲派」と呼ばれた。

そのころ、パリの食料事情の欠乏はおそるべき状態にあった。パン屋の前には長い行列が並んだ。これは奇妙な光景であった。社会の上層では洗練された奢侈が、その頂点に達しているにもかかわらず、人民大衆が、肥沃な土壌と恵まれた気候のもとにありながら、自分たちの食物を生産できないのである。

そこでは、王室、諸王侯、宮廷の高位高官にたいしての非難が渦巻いていた。そして、彼らは、再び、穀物買占めをはじめ、その騰貴を利用して、投機をやっているとのことであった。国家の破産の危機も、依然、逼迫していた。農民やブルジョアジーは納税を拒否していた。議会は無力状態にあった。破産をさけるために法律を決議することはできたが、国王がそれに同意することはしなかった。それどころか、国王はヴェルサイユ脱出を画策していた。

１７８９年１０月５日のヴェルサイユ進撃は、自然発生的なものではなかった。

ルイ１６世は、議会が決定した封建制廃止の法令をも裁可しようとしなかった。そして、彼は民衆に逮捕され、パリに護送されていくまでそれを認めようとしなかった。

パリでは市民の怒りが高まりつつあった。マラーは『人民の友』を発刊し、新しい権力者、市長バイイ、国民衛兵指揮官ラファイエット及びネッケルを猛烈に批判した。１０月、国王は、再び、義勇衛兵が倍加し、１千人のフランドル連隊をよびよせ、議会を威嚇しようとした。宮廷が高圧的な鎮圧を準備をしていることは明白であった。

人々は心配した。もし、国王がヴェルサイユを脱出し、何処かの連隊に隠れてしまったら、国民議会のいままでの一切の成果が、水泡に帰してしまわないとも限らない。国王は、宴会のなかで、三色の帽章をふみにじり、反革命的な気分をあおった、という。これがつたえられると市民の怒りは爆発した。

このようなことができないようにするには、方法はひとつしかない。民衆を蜂起させることである。それ以外のいかなる方法もない。ダントン、マラー、ルスタローが、この計画を請け負った。市役所にパンを求めて集まった大勢のパリのおかみさん連中が、宮廷に陳情に行くことを買って出た。

１７８９年１０月５日、サン・タントワーヌと市場の女房たちが、「パン、パン」と連呼し、市庁舎におしかけた。次いで、彼女たちは「バスチーユの闘士」たちを含む、数千人の隊列を組んで、ヴェルサイユへ向かうことを決意した。

また、パリのコミューンは、国民衛兵の司令官のラファイエットに、国王をパリにつれもどす任務を与えた。これらの女房は、雨と泥にまみれて、ヴェルサイユへ到着し、代表団が議場に入り、食物の高価なこと、フランドル連隊の暴行容疑を国民議会で訴えた。ロベスピエールは賛成し、議長ムーニエを王のもとへ行かせて、パリ市民の要求を伝えることにした。王は８時ごろ帰ってきて、その場で、小麦とパンを放出する約束をした。その上、議長のムーニエには、議会が要求した「人権宣言」その他の諸条項を裁可する約束をさせた。

しかし、明け方の５時、市民の一部が城内にはいり、近衛兵が発砲し、市民５人が殺害され、群集は数人の兵士に報復した。

市民は宮殿内に押し入り、王妃マリー・アントワネットとともに王を捕虜にした。国民衛兵の説得によって、王と王妃がともにバルコニーに出ると、「国王万歳！」の叫びとともに、「国王をパリへ！」の叫びが上がった。群衆すべてが唱和して、王は、民衆の要求を受け入れ、議会とともにパリへ帰ることを約束した。

勝ち誇った民衆が、王の馬車をとりかこんで、パリに向かった。この革命は女性の行った革命であった。男たちがバスチーユを奪い、女たちが王を奪ったのである（１０月行進）。

これからは、国王は民衆の捕虜になることが分かっていた。ヴェルサイユの王朝はその終焉に近づいていた。

いまこそ、国民議会は封建制を打倒し、人権宣言に示された大原則を実現するときがやってきたとみな思った。だが、そうではなかった。

１０月５日から開始されたのは、民衆にとっては、革命ではなくて反動であった。反動が自らの力を組織しはじめた。

ブルジョアジーは、もう民衆を必要としなくなっていたのである。これまで、民衆の威力をみせつけられてきたが、今日では、民衆の威力を減殺し、その武装を解除し、これを従属させるために全力を注ぎはじめたのである。

議会もブルジョアジーの強固な中心を打ちたてようとしていた。パリのブルジョア支庁もまた、自己の権威を確立するために、１０月５日の事件を利用した。６０人の行政委員が、その重要行政部門をことごとく手中に収め、一大威力となった。裕福なブルジョアジーからのみ採用された６万人の国民衛兵を基礎としていただけになおさらであった。

表面的には、王と議会と民衆は合体しているかに見えた。しかし、この合体は２年間続き、その間に議会は憲法、宗教、財政、植民地政策などの問題に直面するが、まだ、政権の安定の意味することを知らなかった。王、貴族は長い伝統を背負っており、簡単には敗北を認めようとしなかった。

１５　内憂外患

　　　　

また、議会・議会外の第三身分とよばれる勢力、民衆、農民等、各階層勢力間の綱引きがはじまっていた。

ヴェルサイユ１０月（１７８９年）行進ののち、ブルターニュ出身の議員たちは「ブルトン・クラブ」をパリのジャコバン派修道院に移し、「憲法友の会」と称した。議員や一般のブルジョアにも門戸をひらき、１年後には１千名の会員をもつにいたった。これがジャコバン・クラブと呼ばれ、革命的ブルジョアジーの結社となった。たえず連絡をとりあい、出版物が送られ、指令が伝えられた。初期のジャコバン・クラブには、ミラボー、ラファイエットらもいた。

　このジャコバン・クラブのなかから、情勢の変化につれて、次第に意見の相違がではじめ、「フイヤン・クラブ」、「ジロンド派」などが自立し、あとではロベスピエールが率いる「モンターニュ派」のみとなり、１７９４年末に閉鎖される。

　ジャコバン・クラブのほかには、ラ・ファイエット、シエース、コンドルセなどを含む「１７８９年の会」があり、立憲王政を主張する上層階級のクラブであった。さらに右派的な傾向のクラブには「立憲王政の友クラブ」があった。ジャコバン・クラブよりもさらに急進的なクラブに「コンドリエ・クラブ」または「人権友の会」があり、ダントンやマラーが所属した。

１０月事件以後の議会では次のような問題を取り扱った。

○ 王の拒否権

○ 代議制度

○ 立法・行政・司法機関

○ 外交権

○ 憲法制定権力

　その中で華々しい活躍をみせたのは、ラ・ファイエットとミラボーであった。ラ・ファイエットは、上層ブルジョアジーに人気があり、国民衛兵の指揮権を手に入れたことで、王と議会の間の調停者として働くことで、新しい国家権力の担い手になろうとした。彼の競争相手はミラボーであった。ミラボーは貴族出身であるが、父親と対立し、三部会では第三身分の代表として選出されていた。ラ・ファイエットは名門貴族であるが、２０歳のときに、アメリカ独立戦争に義勇軍をひきいて参加し、帰国して「両世界の英雄」と呼ばれていた。

　財政難は革命によって、ますます深刻化していた。間接税が廃止された上に、地租を中心とする直接税も、革命のため集まりが悪くなったからである。議会は国債の発行を提起したが、引き受け手の見込みは乏しかった。そこで、財政難を打開するために、１７９０年５月、教会財産を没収し国有化することに目をつけた。

教会財産は私有地でもなく、全国土の１割弱を占める３２０万ヘクタールにおよび、当時の評価によると３０億ルーブルに相当する巨大な財産であった。それまで教会・修道院は領主として土地を持ち、そこからのあがりで宗教行事をまかなっていたが、聖職者には国家から年金が与えられることになった。

そこで、この教会財産を国家の管理下におき、このような巨額の財産を直ちに換金することは不可能であったので、議会はこれを担保にして５分利つきの国庫證券を発行して、当面の財政難をのりきろうとした。そして、国庫証券は教会財産が民間に売り渡しが進むにつれて、買い戻されることになった。

そして、８月「アッシニア」という国庫債権を発行することになった。これがやたら増刷され、都市のブルジョアが相当買い込んだ。しかし、財政難は逼迫しており、アッシニアの回収と破棄はおもうにまかせなかった。

アッシニアはたちまち不換紙幣とされ、急速に膨張してインフレーションをひき起こした。国有財産の買取りには、アッシニアでの支払いを優先したので、ブルジョアや富農は、減価したアッシニアをかきあつめて、教会財産を有利に買い取った。インフレは、年金や地代に寄生する旧社会層を急速に没落させ、経済的な面から旧社会の破壊を進めた。こうして、聖職者を民事化して、国家の管理を強化した。教会組織は強制区画にしたがうことなどを決めた。これは世俗国家が完全に教会を掌握したことを意味した。

その上、１７９０年７月議会は、「聖職者基本法」を定めた。これはもともと、カトリック教会の破壊をめざすものではなかったが、結果として教会とカトリック信者を革命が排除することになった。フランス革命は、自由、平等な個人の結合にもとづく「国民自身」の共同体をきづくことが目的だった。

そのための変革が強引に進められた結果、一方では、国民共同体からの異質性の排除が、他方では、そのあまりに強制的な社会変化にたいする拒絶反応が、革命期を特徴づけることになった。

さらに、転機になったのは、１７９０年１１月２７日に、議会が、「国民と法と国王に忠実であることを誓う」と制約することを、あらゆる聖職者に課したことだった。これについては、ローマ教皇ピオ六世が反対したため、革命を承認する宣誓僧侶と、革命を否認してローマ法王に従う忌避僧侶に分裂し、カトリック教会が二分されたのである。議会では、聖職者議員のうち約３分の１の１０８人しか宣誓せず、司教はたった二人しか宣誓しなかった。フランス全体では、約半数の聖職者が宣誓を拒否することになった。

革命１周年がやってきた。セーヌ川近くの練兵場、シャン・ド・マルスは早朝から大勢の人出でにぎわっていた。「連盟祭」とよばれ、各地方のブルジョア民兵たちが、地域や県ごとに「連盟」を構成し、連盟組織の全国組織を結成するためであった。全国から集まった連盟兵は１万５千ほどで、８３の県とパリの６０の区を代表していた。司教による荘厳なミサがはじまった。パリ国民衛兵司令官ラ・ファイエットが宣誓した。国王ルイも祭壇に手をさしのべて国民に誓った。熱狂と興奮のなかで、３０万人の大群衆が大声で叫ぶ。ラ・ファイエットは、王と議会の和合をなしとげる彼の念願をはたしたかのように満悦していた。華やかな祭典は、人々を陶酔させ、革命をより高みにおしあげるように見えた。ラ・ファイエットも国王も群集もそれぞれの思いの夢を革命に託していたが、革命のドラマはいま始まったばかりだった。

議会は、新しいフランスの現実の方向がみえてくるにしたがって、ふたつの方向に分解していった。ひとつは、議会に失望し、民衆行動をおそれた貴族たちは、ライン州やイタリア、イギリスに亡命した。また、外国の君主にはたらきかけて戦争干渉をしたり、国王の逃亡を画策したり、民衆暴動の裏工作をしたりするものもいた。宣誓忌避僧侶もそれに同調した。信徒に革命反対をそそのかしたりした。

一方、民衆側でも大きな動揺がおきていた。人権宣言や封建制の廃止が、現実的な効力をもたないこと、アッシリアの濫発は物価を高め、失業者が減らなかったこともあった。パリではコンドリエ・クラブをはじめ、急進的な運動が、暴動を頻発させていた。１７９１年の春には、パリでは、失業者や労働者の騒擾事件が相次ぎ、農村でも一揆がひろがった。

議会内外の騒擾にさらされた議会では、王権や貴族と妥協しようとする傾向がひろがった。ミラボーは宮廷側から買収され、王に宣戦、講和の権利を与えるのとひきかえにつき、６００ルーブルの手当と１００万ルーブルの謝礼金が出ることになっていた。ミラボーは王の策略にのり、革命を終息させることを確約した。だが、それは王がパリを脱出し、議会を解散させ、王の直接統治を回復する計画であった。だが、王自身は、残念ながらミラボーもラ・ファイエットも信用していなかった。王の真意は、ただ、巻き返しをはかる時間をかせぐことであった。

１７９１年４月ミラボーは病死した。ミラボーのあとを追って議会の中心を占めはじめたのは、バルナーヴ、デュポール、ラメットの「三頭派」であった。かれらはラ・ファイエットに接近し、民衆の行動を制限する措置を講じ始めた。国民衛兵から受動的市民の排除、集団による請願の禁止、６月にはル・シャプリエ法を制定して労働者の団結とストライキを禁止した。

ところで、１７９１年６月２０日の真夜中、一台の四輪馬車がチュイルリ宮殿をあとにしてオーストリアに逃げ込もうとした。中にはルイ１６世のほか王妃、王妹、王子がのっていた。これは立憲王政にたいする王の反逆ともいえた。逃亡の計画を立てたのは、王妃マリー・アントワネットの愛人であったスウェーデンの公爵のフェルセンであった。しかし、パリ東方２００キロのヴァレンヌという町で、国民衛兵と農民によって捕縛された。議会ではロベスピエールなどの左派が、王の責任を追及した。

一方、バルナーヴ（三頭派）はこれを利用して、議会と王権の妥協を画策する理由にしようとした。彼は議会で「国王は誘拐されたのだ」と発言した。そして、これによって革命に終止符を打とうとした。バルナーヴ派は革命を終わられるため、ジャコバン・クラブから脱会し、ラファイエット派とともにフイヤン派を結成し、王権を迎え入れるための譲歩をおこなう一方、共和主義的運動にたいしては容赦ない弾圧を加えた。彼らは、議会を自分たちの意向に従わせることに成功した。

しかし、民衆は承知しなかった。王の逃亡と同時に、「王政廃止」、「共和制樹立」の叫びが公然と拡がった。１７９１年７月１７日、パリの「コンドリエ・クラブ」は、国王の処置を議会内だけの判断ではなく、国民全体に図れとのスローガンで、５万人の集会を開き、共和制請願をアピールした。市長バイイとラファイエットは、議会の支持を受けて、集会に解散を命じ、国民衛兵が発砲した。このため５０人ほどの死者を残して、群集は四散したが、その後も弾圧が続いた。これが「シャン・ドウ・マルスの虐殺事件」とよばれる事件である。

議会は首謀者を投獄し、民主的な新聞を禁止し、集会の自由を奪った。また、「コンドリエ・クラブ」は閉鎖を命じられた。この集会にはジャコバン・クラブの面々も参加する予定であったが、国王にたいする非妥協的な態度が、急進的過ぎるとの理由で、分裂参加となった。それと同時に運動の溝が明らかになった。パリ国民衛兵は８９年７月のパリ蜂起に際して、ヴェルサイユの国王軍への対抗とパリの治安維持の両面から設置されたものだが、それが、民衆にたいして発砲したことが、ブルジョアジーと民衆の運動との間に亀裂を走らせた。

これはまた、ジャコバン・クラブの断裂でもあった。議員でジャコバン・クラブに残ったのはロベスピエールぐらいであった。

三頭派を先頭に、多くの穏健派議員たちは、フンヤン派へ鞍替えした。

彼らは、革命を終結させようとしていた。ジャコバン・クラブに残るものは、９１年体制はまだ革命の原理を十分実現していない。あるいは、国王を中心とする宮廷は、反革命の機会をまたうたがっているという気持ちをいだくものたちだけだった。

王党派とフンヤン派の結びつきによって、革命は終止符を打たれようとしていた。

　このあと議会は、その後２か月あまり、憲法条文の整備・確定を行ったが、政局の指導権を握ったフイヤン派は、そのなかで立憲王権的で有産者的な性格の条文を憲法の中に盛り込んだ。９月３０日、議会は「国王万歳」をくりかえしつつ「立憲議会」の解散を行った。民衆は「１７９１年の憲法」からとり残されたままであった。

　フランス革命の進展につれて、フランス周辺の諸王や貴族層は、事態の重要性に気づき始めた。亡命貴族の発生、教会財産の没収、ローマ法王との断絶、国王の逃亡劇などの事態は、プロイセン王フリードニヒ・ヴィルヘルム二世、オーストリアのレオポルド二世、ロシアのエカチェリーナ二世、スペインのチャールズ四世などの感情を刺激した。レオポルド二世は、マリー・アントワネットの兄であった。コブレンツ、トリノ、トリエルなどに集結した亡命貴族たちは、諸王にはたらきかけて、パリの一握りの扇動家を征服することを求めた。その成果が、「ピルニッツ宣言」と呼ばれた。

憲法制定の任務を終わった。立憲議会にかわって、あらたに立法議会が召集されたのは１７９１年１０月１日であった。この議会においてこそ、「広義の国家」が制立したのであり、「狭義の国家」の掌握をした国家であった。なぜなら、形式上は「立憲君主制」の枠内での開催であったが、その間に、国王の逃亡劇を介在させていたからである。

　新しい「立法議会」は、すべて新人で構成された。立憲議会の終わりに、次議会でフンヤン派の指導権を締め出すため、ロベスピエールは現議員の再選を認めないという動議を出し、同じ意図をもつ右派にみとめられたので、立法議員はすべて新人であった。

議員総数７４５人のうち、フンヤン派２６４人、ジャコバンおよびコンドリエ派１３６人、その他不明３５０人であった。左派を構成したジャコバン派は、パリ選出の文筆家ブリッソー（のちジロンド派）、ジロンド県選出の弁護士ヴェルニヨ（のちジロンド派）に率いられた。

議会外ではジャコバン・クラブは、最も有力な政治結社であった。民衆の加入をうながそうと、加入資格を低くしたので、商店主や手工業者など小ブルジョアも参加していた。全国各地にジャコバン・クラブがつくられ、地方のブルジョアや国有財ソンの買取人も加入した。パリでは、コンドリエ・クラブが、一層、急進的な傾向を表わした。

１６　共和制第二革命

　ルイ１６世は、立法議会にたいして、内心ではおしつけられた憲法および僧侶基本法を受諾しない決心をかためていた。王妃マリー・アントワネットは、ヨーロッパ諸国の王にはたらきかけ、同盟軍を募ってフランスに宣戦してくれるよう依頼していた。

ブリッソー、コンドルセ、ヴェルニヨ、ロランのジロンド派は、王権の反革命性を暴露し、フランス経済の救済を図るためという名目で、この戦争宣伝に乗った。ブリッソーの主張は革命の輸出論であり、「即時世界革命論」であった。こういう中、ロベスピエールのみが、この戦争に反対した。ロベスピエールは、戦争より革命を上位においた。パリの民衆は反革命にたいする敵意から議会以上に開戦論であった。

ジロンド派は、フイヤン派を追い落として大臣を送り込んだ。そして、戦争への道をまっしぐらにつきすすんだ。彼らの思惑は、国内だけでなく国外からも支援を受けている反革命運動を一挙に粉砕するとともに、発言権を回復しようとしている国王の意図も封じ込めようとした。それと同時に、反革命運動にたいする民衆のエネルギーを戦争へ向け、国内秩序を挙国一致につくり変えようとした。

一方、国王とマリー・アントワネットは、議会の戦争遂行政策を内心歓迎した。外国の干渉によって王室の陥っている苦境を打開できると信じたからである。戦争は革命をふきとばしてくれると信じていた。それにたいして、ブリッソーなどの計画は、フイヤン派の国王への接近を封殺して、フンヤン派の解体と王権の仮面をはがすことを目論んでいた。ロベスピエールは「王の戦争」を、「人民の戦争」に転化させることを画策した。

１７９２年４月、王はオーストリアに宣戦を布告し、プロイセンにたいしても布告した。予想どおりの負け戦だった。フランス軍は半数の仕官が亡命していたことや、革命の浸透不足による軍内部規律の乱れ、武器の不足や食料の不足も影響した。プロシア軍はフランス国内に侵入した。敗戦の間隙をぬって、王はジロンド派の大臣を罷免し、フイヤン内閣が成立した。

　ジロンド派はフンヤン派を敵視すると同時に、革命的民衆とその指導者を恐れた。

　民衆の武装が再び始まった。当時、革命の中核はジャコバン・クラブとパリの４８のセクションと、地方から集合した連盟兵であった。彼らは貴族からは軽蔑的に「サン・キュロット」（赤い丸帽、短いジャケット、長ズボンをはいた連中）と呼ばれた。この連中が主役になってきはじめる。

　王政反対の暴動計画が練られた。街頭活動のデモと議会活動をむすびつけようとしたのである。ペチヨンを市長とするパリ市当局は積極的でなかった。デモの主導権は、政治クラブと愛国的な諸団体であった。６月２０日、８千から１万の群集が議会に押しかけ、チュイルリ宮殿にも向かい、王と対面した。しかし、この日の行動は成果が上がらなかった。直後は王にたいする同情の声があがり、パリの正規のコミューンは市長の怠慢を批判した。

　７月になってプロイセン軍が、戦線に加わり、亡命貴族とともに国境をこえるようになった。７月１１日、ブリッソー派の提案によって、「祖国は危機にあり」との宣言を議会でとおした。すべての国民衛兵に武器をとることを命じ、義勇軍の募集が始まった。フイセン派の閣僚の辞任の可能性がたかまったので、ブリッソーのジロンド派は、王への攻撃の緩和やパリのセクションにおける反王的行動の停止を求めた。

７月１４日以降、ロベスピエールは、「連盟兵への訴え」をジャコバン・クラブで提案し、承認を得た。彼は「憲法の精神」と「法の忠実な実施」を主張し、連盟兵が議会に請願文を提出して、完全な人民主権をかちとることを訴えた。特に、彼が重視したのは国民を能動市民と受動市民とに区別する制限選挙制度を撤廃させることであった。連盟兵は次々とパリに到着した。連盟兵は中央委員会と秘密指導部をつくり、指導部にはパリ市民も加わった。４８のセクションのうち４７のセクションが王の失権に賛成した。

７月末になってブルターニュから、マルセイユから連盟兵が到着した。マルセイユの連盟兵はルジュ・ド・リールの作曲した愛国歌を歌ってやってきた。これがのちの国歌「ラ・マルセイエーズ」である。

しかし、ロベスピエールは行政担当者の入れ替えでは、片がづかないことを知っていた。蜂起はもはや時間の問題であった。彼は、普通選挙によって憲法改正のための新たな「憲法制定議会」（国民公会）を選出することを唱えた。オーストリア・プロイセン攻撃軍の総司令官ブルンスヴィックは、ジャコバン派を威圧する宣言文を発してきた。

パリの民衆においては、市役所に正規のコミューンがあったが、サン・タントワーヌ街のよびかけによって、別に「蜂起のコミューン」を結成した。王宮には６００人のスイス兵傭兵が残り、９００人の近衛兵、そして寝返りの可能性のある２千の国民衛兵と革命軍が交戦した。死者は双方あわせて千人、そのうち攻撃側の死者は３００人であった。

１７９２年８月１０日（第二次革命）蜂起に参加したパリのコミューンは夜明けとともにチュイルリに向かった。戦闘が続いている間、議会は、ルイ１６世を国王として扱ったが、蜂起軍が勝利をおさめると、議会は王の失権ではなく「王権停止」を決定し、国民公会の招集を決めた。これによって立憲君主制にもとづく立法議会は１年足らずの寿命しかなかった。こうして、王の権威は地に落ち、パリ市中の王政のシンボルや画像は、群集によって徹底的に破壊された。

コミューンは、王とその家族をタンプル寺院に移した。こうして「第二次革命」は成功した。しかしながら、革命の推進力であったコミューンは、ただちに権力を握って、革命的施策を実施しようとはしなかった。無名の民衆からなるコミューンが、地方を動かすことはできなかったのだ。

地方ではジロンド派の議員が人気を保っていた。残った３００人たらずの議員は、革命の圧力のもと、急進的な改革を日程にのぼせた。

執行部を失ったので、次の選挙が行われるまで、１か月半の間、臨時の執行機関を編成した。ジロンド派とモンターニュ派が「臨時執行会議」を開いた。この内閣の首領はダントンであった。

「政治革命」ではなく「社会革命」が、「ブルジョア革命」を越えて「民衆的な改革」がここに始まろうとしていた。

第二次革命の第一の成果は、国民公会とよばれた憲法制定会議を選出するに当たって、普通選挙制を採用することになったことである。これで、能動市民と受動市民の区別は一掃された。

第二の成果は、土地改革を徹底したことである。一切の領主権は、身分的権利か物的権利か、臨時的権利か経常的権利かという法律的な区別をせず、無償解放になったのである。ここで、有償解放が無償解放になった。これらの政策は、数百万人にのぼる中産農民を解放すると同時に、貴族階級に決定的な打撃を与えるものであった。千年以上も維持されてきた封建制の完全な一掃であった。そして、８月１４日、亡命者の土地を没収する法令を決めた。また、教会、修道院の土地の再分配を行った。

　第三の成果は、民衆の変革にたいする高揚が続いたことであった。ロベスピエールは、コミューンは自由を手にしないうちは、武器を手放すことは不用意であると唱えたが、統治を組織することはためらった。

外国との戦局は危機的であった。敗戦の悲報はパリに衝撃を与えた。ダントンはライオンのごとく吼えた。「パリの家宅捜査をしよう。３万人の裏切り者と隠されている８万の小銃を見つけ出そう！」連盟兵やセクションの人びとは復讐を求めた。８月末になってコミューンの反抗運動が起こった。義勇兵は反革命派の策動の危機に瀕していた。これにくわえて、プロシア軍によるロンウィ陥落のニュースが流れ、敵が背後から迫ってきているという気運が高まっており、「陰謀」にたいする恐怖が大きく作用した。

これはテロリズムへの呼びかけに聞こえるが、まぎれもなく「反革命派狩り」がはじまったのである。

コミューンの監視委員会は、すべての囚人を人民の名において裁判することを命じた。

これが「９月の虐殺」といわれる事件である。８月１０日以降、牢獄は囚人であふれんばかりなっていた。９月２日から６日にかけて、連盟兵やパリの民衆が、パリの９つの監獄を次々と襲撃し、そこに収監されていた２，６００人の囚人のうち、１，１００人から１，４００人を、「人民法廷」の名において即決裁判にかけた。その結果、毅然とした態度をとっていたものは潔白とみなされ、口ごもったりすれば有罪にされた。死刑囚は、その場で虐殺された。虐殺は数日間続いた。殺害された人数は、１万４千人とも１万６千人ともいわれ、そのうち４分の３は窃盗犯とか、偽造犯、または娼婦など非政治犯であった。当時の法務大臣ダントンほか政府関係者は、黙って見てみぬふりをした。

　これは、モンターニュ、ジロンド両派またはコミューンの兵士をつうじて、最初のテロリズムであった。敵と思った者はすべて拷問し白状させ、反革命と呼び、虐殺するという卑劣な行為を選んだのだ。おそらく、兵士たちは、このような卑劣な行為を日常性の中に繰り込んでいくだろう。そして、習慣的に同じことを別の事態で繰り返し、虐殺された側の人間は、言い訳する論理を何ももたずに、死体となるのだ。

　わたし（たち）は、このようなテロル、粛清、陰謀、裏切り、いわゆる公然たる殺人行為という反体制（体制）の政治の舞台の上では、いつでも、どこでも避けられない「政治の陰画」に遭遇する。モンターニュ派もロベスピエールも、これは不可避に産み落とされた「政治的国家」の陰画であることを考えておくべきだった。フランス革命の中には、反体制運動が、民衆の支持を失ったところで行った悪徳のすべてが詰込まれている。しかし、当の彼らはやすやすと復讐や戦争の論理の影に逃げ込んで隠れてしまった。

この場合、わたし（たち）が、ロベスピエールならどうするか。いうまでもなく「政治的国家」の始源に戻るだろう。つまり、ブルジョアジーを中心に、最初に「広義の国家」を制定した時点まで遡って、互いに疎外された政治的国家と市民社会の二重性の間隙に、両者を覆う疎外の理念（統合の理念ではない）を極端にひっぱって対象化すべきだったのだ。そして、政治権力の露出した「狭義の国家」を、ただの行政的＝市政的権力にまで解体するべきだった。つまり政治権力を解体するために、内在化する（無化する）という方法をとるしかなかった。後戻りができたとしたら、それぐらいのことをした方がよかった。

したがって、８月１０日の結果として、このような中で行われた１７９２年９月２１日の非合法な国民公会の選挙は、本来、認めるべきでなかった。ヨーロッパで最初に実施された普通選挙であることは認めても、革命時に響いた民衆の声がもはや届いていなかった。当然、有権者が増えたにもかかわらず、投票者は少なかった。７００万人の選挙人のうち投票に参加したのは、その１０分の１にすぎなかった。選挙は二段選挙で、第一次選挙で選ばれたのは、役人や自由職業家、ブルジョアや富農が多かった。当選した議員は、いずれも共和主義的傾向をもっていた。

おそらく、多くの都市民衆、農民、中・小ブルジョアジーにとって、今回の武力による共和制二次革命と国民公会への関心は薄かった。フンヤン派、ジロンド派、モンターニュ派、民衆派の政治的かけひきと、戦時意識の強い民衆の世論と戦況にあおられておこなわれたにすぎないのだ。

今回の国民公会で選出された主な議員は次のとおりであった。

○　ジロンド派（１６０人）

ブリッソー、ヴェルニヨ、ロラン、コンドルセ、ペチヨン、ビュゾー

○ モンターニュ派（１４０人）

ロベスピエール、マラー、ダントン、サン・ジュスト、ビヨー・ヴァレンヌ、コロー・デルボワ　

○ 平原派（４５０人）

シェイエス

　

８月１０日の蜂起を指導したのは、コミューンとモンターニュ派であったが、選挙の結果、あらたに成立した「国民公会」で主導権を握ったのはジロンド派であった。

　むき出しになった国家の内部にはブルジョアジーと民衆だけが残った。彼らがどういう形で何を理想として新しい国家組織をつくりあげるか、が問題だった。国民公会の指導権を握ったジロンド派は、ブルジョア的志向が強く、議会主義と私有財産の秩序を尊重した。

８月１０日の革命がそうであるように、パリのコミューンとつながりがあるモンターニュ派が、直接行動や急進的な主張を展開することに危惧をいだいていた。しかし、ジロンド派がこうして選挙を行い政権に参加できるのも、非合法な革命にもとづいていたことを知っていたので、それ以上声高に非難することをひかえた。

しかし、国民公会は、モンターニュ派の発議によって王政の廃止を決め、「立憲君主政」から「共和制」を宣言した。１７９２年９月２１日には、キリスト紀元を廃止し、「共和国第１年」と呼ぶことに決めた。そして、議会主義と私有財産制を擁護することを決め、「単一で不可分の共和国」として、すべての国民が結集することを、満場一致で決議したかにみえた。

しかし、出てきたのはブリッソーとロベスピエールの対立である。ブリッソーは言った。「彼らはすべてを平等化しようとする連中である。人民は自由になった。この上、人民は何を望むか。国内の平安だけである」と。しかし、ブリッソーは誤っていた。ロベスピエールは言わなかったかもしれないが、通常の民衆ならこう答えただろう。「自由になったのは、国家にたいする公的生活のみである。市民の社会のなかでは、いままでどおり、不平等な飢餓と貧困が支配している」。

　フランス革命期には日常生活全体が「心の習慣」の学校と考えられ、自由、平等、人権などの理想や価値は、シンボルやアレゴリーによって、視覚化され、さまざまな祭典や儀礼のなかで使われた。

革命家たちはこのような試みによって、社会の根本的な変化がもたらされるだろうと考えたのだ。心の教育も含めて教育の向上は、農業と工業の生産物を倍化し、農村の貧困は消滅するだろう。フランスには誤解や偏見もなくなり、都市と農村の対立も消滅するだろう。道徳や衛生学のおかげで病人の数も減少するだろう。そして、再生された国家には、幸福なフランス人が満ちあふれるだろうと考えた。それは実現されただろうか。

だが、そのような革命家の夢は、現実とはならなかった。教育学的な企てにたいして現実には様々な抵抗があった。非キリスト化運動にたいしても、共和暦（革命暦）の導入、神を冒涜する仮装行列、宗教的シンボルの破壊、キリスト教にかわる「理性の祭典」、聖職者にたいする迫害などが行われたが、これにたいしても、さまざまな抵抗を示した。

１７　ジロンド派とモンターニュ派の対立

　一方のロベスピエールは、王権が廃絶され、貴族と僧侶が消滅したいま、いつわりの愛国者たちは、金持ちと役人の利益しか考えないが、真の愛国者は「平等と一般利益の原則」の上に共和国をうちたてようとしている、とした。この二人の対立は、国民公会では、ジロンド党とモンターニュ（山岳）派の対立となって表れるとみなされた。ジロンド派は１６０人、モンターニュ派は１４０人、残り５００人たらずが「平原」派または「沼沢」派と呼ばれた。

このふたつの党派の闘いは、封建制と資本主義の対立でもなく、ブルジョアジーとプロレタリアートの対立でもない。まして、階級対立などではない。それは、革命をともにたたかったブルジョア派のなかの、ふたつの分派の対立であり、同一の社会的基盤に立っていた。

だから、社会的基盤としても、ジロンド派は地方の大都市出身者が多く、法曹関係者、役人が占め、モンターニュ派は地方の中小都市の出身者が多かった。双方とも司法関係、役人、軍人の家に生まれたものが多い点や、弁護士、文筆家、医者などの自由職業家、裁判官その他の役人、地所や資産をもつブルジョアが大部分で、インテリゲンチャという共通の資格でむすばれていた。だから、ジロンド派が大・中流ブルジョアの代表で、モンターニュ派が中・小ブルジョアの代表というわけでもなかった。

　だが、どちらかというと、モンターニュ派は、せまい議会主義を排して、立法権にたいする人民の優位を主張し、財産権よりも生活権を重視する小ブルジョア急進主義的な性格をもってきた。

だから、両者とも私有財産制の廃止を認め、土地、財産の平等分配を要求している農地法の運動を展開する「民衆派」とは明確な線が引かれていた。「民衆派」によって主張されたことは、バブーフによってうけつがれたが、両者ともこれにたいしては明確に拒否する態度をかくさなかった。

《ジロンド派はフイヤン派と違って民衆運動の高揚に期待して戦争をしかけ、それによって革命を収束させようとした。にもかかわらず、民衆運動の高揚が予期せぬ事態を生み、ブルジョア的秩序に脅威を与えはじめたため、むしろその行き過ぎをおさえることに懸命になる。それにたいして、モンターニュ派は、あくまで革命の防衛が至上命令であり、そのためには、民衆運動のエネルギーに立脚していかなければならない。したがって、今の時点では、必ずしも自分たちの原理と同じではないが、都市・農村の民衆のいろいろな要求に対して一定の譲歩はやむなし、と考えた。》

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 『フランス革命』　柴田三千雄著　

それでは、両派を区別した思想的動機とは何か。モンターニュ派は、ルソーの問題意識と理論の影響が強かった。ジロンド派は、フンセン派の政策を引き継ぎ、経済活動の自由と私有財産擁護の理念をつらぬいた。そして、現存の財産関係や秩序を安定させ、革命をこれ以上進めることに反対した。だから、ルイ１６世の処刑を阻止しようとし、国王の延命に失敗したあと、さらには、かれらの信頼した将軍デュムーリエの裏切りにあって、戦局が重大化した。

そのなかでロベスピエールは特異だった。彼は、危機や非常事態のなかに革命の前進をみる。彼らの主な攻撃目標は金持ちである。「金持ちは人民のわざわいである」（ロベスピエール）大財産を削減して抑制してできる限り多くの人を、財産所有者たらしめる必要がある。自立的に勤労する農民や手工業者を中核として、平等で自由な共和国をつくり上げること、これがモンターニュ派のルソー解釈であった。

したがって、モンターニュ派は、平等派のように唯物論的立場をとらなかった。解決法を政治と道徳のなかに求めた。政治のうえでは「恐怖政治」、道徳のうえでは「美徳」の強調と「国家宗教」の樹立であった。いわば、ルソーがそうであったように、あくまでもロマン主義の枠内をでなかった。

　国民公会で、はじめ優勢だったのはジロンド派であったが、それには理由があった。８月１０日のティイルイ宮攻撃は、パリのセクションのうち参加したのは半分以下に減少していた。蜂起にもかかわらず、この蜂起の推進力は、わずかな突出した部分だけであった。また、蜂起によってパリの市議会も変わるが、市の役人はほとんど変わらなかったのである。

　その上、モンターニュ派によって、保守的風潮を助長するような事件が引き起こされた。９月の虐殺事件のことである。

この虐殺事件から、蜂起側とジロンド系の臨時政府の二重権力の間隙から「血に飢えた民衆」というイメージが刻まれたとされている。

さらに、ジロンド派は、モンターニュ派のダントンを金銭関係で個人攻撃したり、マラーやロベスピエールを攻撃したが、これは失敗に終わった。

　ジロンド派は、もはや政局のなかで追求すべき目標と対策をもたないことは明白であった。その点でモンターニュ派からの攻撃に後ずさりした。そのモンターニュ派も、パリのコミューンに後押しされるメリットとともに、行動が制約される不利な点を伴っていた。パリのコミューンは改選され、民衆派が掌握したからである。総代のシューミットは私有財産廃止論の急先鋒であり、その代理のエベールも強硬派の代表者であった。

　次の国民公会の議論の際、モンターニュ派が、国王裁判の問題を持ち出し、１２月２６日から弁論が開始された。ジロンド派は、なんとか死刑を回避しようと、人民の意志を聞くとか、国民投票にかけるとか、外国への影響の大きさをもちだして、弁護しようとした。ロベスピエールとサン・ジュストは、ルイ個人ではなく、国王という特異な身分、王政という制度そのものの犯罪性を主張し、王政と革命、王政と共和国、国王と市民は両立しえないと主張した。採決の結果、圧倒的多数で有罪と可決された。次は刑罰をいかにするかであった。秘密投票によらないこの方法は延々と続き、３６時間を要した。その結果、死刑に賛成３６１、反対３６０の１票差で１７９３年１月１８日、死刑は確定した。

１７９３年１月２１日の朝、コミューンのすべての戦士と連盟兵が二重の人垣をつくる通りのなかを、王をのせた馬車が進んだ。処刑は革命広場で行われた。革命広場は２万の群衆で埋まったが、沈黙が支配した。モンターニュ派は、革命の退路を断つという意味で国王の処刑を断行した。国王処刑は、もうあともどりができない、先に進むしかないという無意識を人々に要請した。

国王処刑ののち、フランスのすべての国境は、戦うことを余儀なくされた。そこで、ジロンド派は、ますます支持を失っていく。ジロンド派は、以前から対外的な強硬策を主張した。しかし、１７９２年１１月１８日フランス軍がプロイセン軍を打ち破り、ベルギーをも占領し、ライン左岸へも進出する。

そのため、「国民公会」は「みずからの自由を回復しようとするすべての国民にたいして友愛と救援の手をさしのべる」という法令を可決した。これは、いわばフランス伝統の膨張政策をにおわせるメッセージに聞こえた。

これはある意味で革命の輸出であり、君主制ヨーロッパ全体への挑発であった。１７９３年３月になって、ライン左岸およびベルギーとの併合が実現した。この政策は、イギリスの反発を招き、ついにイギリス、オランダにたいして宣戦布告を採択した。君主制の感情の強かったスペインでさえ、革命フランスに対立し、宣戦を布告した。こうしてフランスはスイス、スカンジナビア諸国を除いた、全ヨーロッパを相手に交戦せざるをえなくなった。

フランスに敵対する諸国は、春から夏にかけて、イギリスを中心とする同盟関係をつくりあげていた。これが第一回対仏同盟と呼ばれるものである。戦争政策を主張したジロンド派が、議会内で優勢をたもつには、戦況を有利に導き、終結させないまま、共和制を確立することにあったのだが、結果は、逆に、周辺諸国と全面戦争をひきおこすことになった。それは、ジロンド派の対外政策の明らかな誤算であった

もうひとつの不安定要因は、ヴァンデ地方において、貧農の徴兵忌避が契機になって、叛乱が起こったことである（１７９３年３月）。経済的な後進農村において、都市にたいする反感が起こりはじめていた。都市のブルジョアは、豊かになっているという羨望が、都市への反感を誘発し、王党派貴族と結びつき、「共和国」への抵抗の形をとった。議会は、鎮圧軍を送るが、手を焼くことになる。

財政問題は、依然、難航を続けた。革命が生き延びるためには、アッシニアの無制限の発行が必要であり、それは、当然、価値下落と物価騰貴をもたらした。食料事情も１７８９年に重大化して以来、９１年の不作が９２年に影響し、９３年になるとアッシリアの額面は約半額に下落し、小麦価格は地方によって非常なアンバランスを示し、パンの入手はより困難になった。これに反して賃金は容易に上がらなかった。

　それにたいして、ジロンド派はどう対応したか。内務大臣ロランが、地主や富農の倉庫を検索し、穀物を時価で徴発したことを非難し、生産と流通の自由だけが、食料問題を解決すると声明した。しかし、当面の困難を打開する上では何の効果もでなかった。軍事情勢は切迫しており、現実には食料不足が生じているなかで、「商業の自由」という言葉だけでは民衆はおさまらなかった。

ロベスピエールは、「権利のうちで第一のものは生存する権利」であるとした。そして、「社会の法は、社会のすべての成員に生存の手段を確保する法であり、他のすべての法はそれに従属する」と述べた。モンターニュ派は、理論的にはジロンド派の自由主義を認めながらも、現実の要請に応じてそれを修正するという柔軟な態度をとろうとした。

　

１８　新しい叛乱　

　ジロンド派は国内問題でも、戦争でも失政を重ねた。ジャコバン・クラブとコミューンは、ジロンド派への攻撃力を倍加した。議会の指導権は、次第にモンターニュ派に移行し、３月から４月にかけて、議会はコンミューンに、反革命派を取り締まる監視委員会を設けること、資産家にあらたな租税をかけること、９人からなる「公安委員会」を設けることを決めた。これらは３月に決まった「革命裁判所」とならんで、事実上、「恐怖政治」への地ならしを開くことになった。パリのコミューンは市民に武装を呼びかけた。

　都市の生活は、１７９２年の秋から９３年にかけて、日増しに悪くなった。財源をもたない政府は、アッシニアの発行に頼るほかなく、また、収穫は悪くなったにもかかわらず、農民は減価する紙幣で代金を受け取ることをきらって、食料を供給しなくなった。

　サン・ジュストは、紙幣の増発をやめさせようとしたが、効果がなかった。アッシニアの流通量は、２月には９２年１０月には、２０億４千万に達し、９３年の１月には名目価格の６０％から６５％であったのが、２月には５０％に下がっていた。

　こういう状況にたいして、民衆、特に、サン・キュロットと呼ばれた小市民、小商人、職人たちは、経済的困難を作り出している人間をさがしだして、それを告発することをやりだした。また、彼らに基盤をおく「平等派」は、政治権力によって物価統制や食料徴発や買占め人の処罰を行うことを主張した。

　コミューンやセクションにつながるモンターニュ派は、これらの要求を入れて、臨時的、例外的な措置として経済統制を認めた。また、穀物と小麦粉についての最高価格制、金持ちにたいする十億リーヴルの強制公債が決定された。民衆派の要求した「サン・キュロット化」政策は、部分的に受け入れられた形になった。

　モンターニュ派とサン・キュロットに圧倒されそうになったジロンド派は、ダントンの告発、暴動の扇動者としてマラーの逮捕をいいだした。また、パリのコミューンを告発して、民衆派のエベール、ヴァルレを逮捕させた。だが、マラーへの策謀は失敗した。民衆は、マラーが自分たちの味方であること、決して民衆を裏切ることができない人物であることを知っていたのである。

もし、マラーが生きながらえていたならば、のちの革命政治があれほどの残忍性、凶暴性をおびなかったかもしれない。マラーが民衆に愛されることが多かっただけに、議会のブルジョアは、彼にたいする憎悪は激しかった。モンターニュ派を粉砕しようとしたジロンド派は、まず、手始めに彼から片づけようとしたのかもしれない。マラーにたいする逮捕令が報ぜられるや、パリでは異常な空気がみなぎった。マラー自身がもし宥めなければ叛乱がおこるところであった。だから、逮捕されることなく陪審員たちにすぐに放免された。かくてジロンド派の計画は挫折した。

ジロンド派は、革命の坩堝となったパリに対抗するために、地方都市と連絡して私有財産擁護の闘いを組織した。ジロンド派の強硬策はパリではことごとく失敗した。　　　　　このような事態のもとに、国民公会は両党があびせかける怒号の舞台となった。

そこで、パリのコミューンが率先して先鞭をつけた。１，２００万フランの累進税を富者から徴収することを命令した。革命と飢饉の最中において、戦争を遂行しなければならなかったフランスにとって、このような特別税はまだ控えめな方であった。富者は猛烈な抗議の声を上げた。このような租税を考えだしたコミューンに、ジロンド派の憎悪は倍加した。

しかし、パリの民衆をもっと怒らせたのは、パリを中心としていた革命を中止させるため、ジロンド派が地方の諸県を敵対させようとしたことである。ジロンド派は、そのためには王党にさえ手を伸ばすことも辞さなかった。そのあげく、ジロンド派は、議会で１２人委員会を作り、パリのコミューンの副検事を逮捕した。これにたいする叛乱は不可避におこった。これより先、パリの３８セクションのなかの３５セクションが議会にたいし、２２人のジロンド派代議員を指名して、その除名を要求していた。

セクションでは、すでに、叛乱の準備をして、「中央委員会」の組織を編成していた。ジャコバン・クラブの影響は大きくなかった。ジャコバン自身活動の中心が、セクションにあることを認めていた。

１７９３年５月２６日、群集が議会を包囲した。一部は議場に乱入し、１２人委員会の廃止を要求し譲歩を受けた。だが、この譲歩は一時的なものだった。翌２７日ジロンド派はモンターニュ派の不在に乗じ、平原派の支持のもとに、再び１２人委員会を復活した。

より過激な方策をもって、ジロンド派を切り崩すことを考えた者もいたが、ダントン、ロベスピエール、マラーはこれに反対した。当時、新ブルジョア財産家階級が台頭してきており、彼らを敵にまわさない、慎重な対応を要求されたからである。市参事会、県参事会、司教部内の革命総評議会等の連合によって叛乱を指導することを決めた。また、個人的暴行を行わない、財産を楚歌刑にすることで意見を一致した。精神的な強要だけで、有罪の議員を革命裁判所に差し出し、議会にたいして民衆の圧力を加えるだけで満足しようとした。叛乱はかくして始まった。

１９　ジロンド派の没落

最初、市長、および市参事会を罷免した。そして、彼らを叛乱に合流させることを誓わせた。この夜のうちに、司教部の革命家と県参事会と市参事会との会合が行われ、「革命総評議会」が構成された。これが運動の指導を引き受けた。

この委員会は、国民衛兵の一大隊（サンキュロット区セクションの大隊）の指令官アンリオーを国民衛兵の総司令官に任命した。

しかし、この叛乱はじつに中途半端なものであった。はじめ何事もおこらなかった。全パリの民衆が立ち上がっていたが、それは議会に圧力をくわえようとしたにすぎなかった。その時、あらたな大衆が到着して、議会の議場内に進入してきた。モンターニュ派は勢いづき、ロベスピエールは、１２人委員会の廃止と、その委員の告訴を要求したばかりでなく、「２２人組」と呼ばれるその他のジロンド派の領袖連中にたいする告訴を要求した。だが、この動議は討議にいたらなかった。

１２人委員会を再度解散することと、書類を公安委員会に引き渡すことにとどまった。この事件はジロンド派には些細なことであった。なにしろ、ジロンド派は依然として議会内の多数派を形成していた。叛乱は失敗に終わった。

何事もおこらなかったことを知った大衆は、６月２日を期して、再度、叛乱の準備にとりかかった。革命委員会は、ロランとその妻の逮捕を命じた。さらに、委員会はジロンド派委員のうち２７人の逮捕を議会に要求した。

６月２日、全パリが立ち上がり、１０万人をも超える武装市民が、議会を取り囲んだ。議会を包囲した民衆は、なんらかの方法で、ジロンド派の主要人物を放逐しない限り、何人も議会の外へ出ることを赦さないと宣言した。３日間もちこたえてきた議会も、いまは、民衆の意志に屈服することを余儀なくされた。３３人のジロンド派議員の除名を決議した。

５月３１日と６月２日、セクションとコミューンの代表は、国民公会におもむいてジロンド派の議員を逮捕した。事態は明白であった。これまで専制政治と勇敢にたたかってきたが、今では民衆に向かって「これ以上進むことはない」というジロンド派共和主義者を放逐するか、彼らを超えて革命が開始した大事業を完遂するために決起するかの分岐点であった。

　クロポトキンは１７９３年５月３１日のジロンド派の没落の日のことを、革命とはこの日のことであった、と歌い上げた。

《今後如何なる革命も、究極においてはそれが５月３１日に達するのでなければ、革命とはいえない。将来においても革命が発展すれば、やがていつか、プロレタリアが革命的ブルジョアジーから分離し、ブルジョアジーがブルジョアジーたることをやめずしては、これについてゆくことができないところまで、前進するだろう。もしもこの分離が行われなければ、その時は、それは革命ではない。》

『フランス革命史』　クロポトキン著　淡徳三郎訳

　マラーは６月３日、ジャコバン・クラブで演説をした。いま、議会の任務は、公共的幸福の基礎を強固にすることにあるわれわれは、サン・キュロットと称されている市民が、幸福と快適を享受することを求める。有用なる階級にたいし、富者がその能力に応じて援助することを欲する。われわれは財産を手にいれようとするものではない。

しかし、最も神聖な財産とは何か。生存権である。この財産こそ尊敬されなければならない。１０万フラン以上の財産を有する人が、われわれに援助を拒むならば、諸君を共和国から追い出し、財産をとりあげ、サン・キュロットのあいだで分配するだろう、と。

ジロンド派は、モンターニュ派に陣地を明け渡した。ジロンド派議員は、地方の県に急ぎ、議会を撹乱させようとした。反革命を誘発し、パリにたいする地方の県を蜂起させるために、僧侶、および王党と同盟する道を選んだ。１７９３年７月、粛清された議会は、彼らを反逆者として法律の外においた。

ジロンド派を排除して、権力を掌握したモンターニュ派のイメージは、「革命独裁」、「恐怖政治」のイメージと重なるが、彼らにとって、これは同時に、自由経済にたいする「統制経済」の勝利を意味していた。

この時代について語られるのは、つねに、戦争と恐怖政治であるにもかかわらず、実は、ジロンド派を放逐することによって、議会は莫大な戦費調達のために富者に課された徴税、小麦の最高価格の決定、１６６９年以来、貴族に農民から奪取された土地の農民への返還、封建的負担の決定的な無賠償撤廃、財産を分化し平均化することを目的とした遺産に関する法律など、１７９３年の憲法の実施内容が、つぎつぎと実施されたのである。

彼らによれば、１７９３年５月３１日から１７９４年７月２７日にいたる１年あまりのこの期間こそ、ブルジョアによる真にブルジョア的な革命の頂点であった。

５月３１日以降、着手された最初の革命的な方策は、戦費調達のための「富者にたいする強制公債」であった。紆余曲折を経て、必要所得は独身者にたいして千フラン、既婚者にたいしては１，５００フランと定められ、家長にたいしてなお千フランがこれに加えられた。超過所得は１割から５割に上る累進率をもって課徴された。そして９千フラン以上の所得は、その所得がいかに高額のものであろうと、必要所得以上に４，５００フラン以上残らないような仕方で徴収された。もっとも、これは非常時の一時的な処遇として適用された。

しかし、強制公債に関するこの法律は、ほとんど遵守されなかった。富民はそれを支払わなかったのだ。この公債計画は失敗だった。

２０　ジャコバン・クラブ

　このモンターニュ派は「ジャコバン主義」とも呼ばれた。これは、ジャコバン・クラブ

という政治クラブのなかで、ロベスピエールを中心に活動していたからである。

ジャコバン・クラブには三つの潮流があった。ひとつがダントン派で、民衆運動の独走をおさえる意識が強く、右派に属している。

これにたいしてロベスピエールは、議会のなかで強力な権限をもつ委員会をつくろうとする構想をもち、三つ目の「民衆派」との中間に位置づけられる。

「民衆派」というジャコバン・クラブの左派は、ほとんどが議員ではなく、コンドリエ・クラブに属していた。彼らは、民衆運動に立脚して人民政府をつくろうとするグループである。民衆運動をコントロールするのでなく、民衆運動そのものの力で政府をつくる志向を示していた。場合によっては議会を否定してもかまわないと考えていた。

モンターニュ派は連合主義に反対しており、「単一で不可分の共和国」に国民をむすびつけるために真の共和制の改革を急いだ。

そして、６月１０日にモンターニュ派の「１７９３年の憲法」がつくられた。この１７９３年の憲法は、ルソー的な人民民主主義的な考え方を基調にすえている。これは「人民」主権であり、諸機構の階層編成を規定していた。これは人民主権が最高のものであって、それに従属して立法機関があり、立法機関に従属するものとして執行機関がおかれる。したがって、議員や議会の独立性は認められず、選挙人集会の発議や決定に拘束される。これは、「一般意志」は議員によって代表されないというルソーの理論の適用であった。選挙は普通選挙であり、財産資格による制限もなくなった。

　しかし、この憲法はモンターニュ派の理想を物語るものではあったが、現実的な政策を構成するものではなかった。この憲法は人民投票にかけ可決され、７００万の選挙人のうち投票者が１９０万人、そのうち賛成は１７０万で反対１万７千であったが、１０月１０日に宣言をだして「平和の到来まで憲法の実施を停止する」ということになった。

モンターニュ派は、社会的には、小農民、小市民などの小ブルジョアの基盤を求めた。重要なことは、モンターニュ派が封建領主の諸権利を根こそぎ一掃することをうちだしたからである。

このとき、フランスの農村には重大な問題がふたつあった。ひとつは、村落共同体の共有地の問題である。農村は革命の接近を意識しはじめるとともに、領主の占有の不法性を宣言しはじめた。すでに農民はこれらの土地の奪還を実行していた。農村ブルジョアは分割を要求した。

ジロンド派が支配的地位を占めていた限り、共有地の問題は未解決なままであった。

法律は、１６６９年の三一法によって二百年来、町村共同体から掠略されたすべての土地は、ふたたびその所有者の手に返還されねばならなかった。なんらかの手段で町村より私人の手に奪われていた一切の荒地、牧地、沼沢地等についても同様である。

だが、この土地問題で議会は誤った。議会は土地の分割を許容したばかりでなく、進んで擁護する立場に立ったのである。

１７９３年６月２１日の法律は、居住民の各自のあいだに頭割りに平等に土地を分配するとした。ただし、分割は随意的であった。住民総会において３分の１が分割案に賛成すれば、分割は決定されるものとされた。一般に農民は、共有地の分割が行われれば、貧困な家族は急速に以前よりも、もっと貧しいプロレタリアになるにちがいないことをよく知っていたので、分割を喜ばなかった。この法律は、農村の経済生活に大きな変化をもたらした。誰もがこれらの土地に権利をもった。

そして、１７９３年７月１７日封建的権利の完全な撤廃という、革命のふたつ目の目標が実行された。この法律は、封建的領主の権利、一人の人間の他の人間による隷属を認めないことにいたったのである。旧来の対領主的奉仕、一定の固定的臨時的封建的負担は、無賠償で廃止されることになった。ただ、純粋の借地料もしくは地価として支払われる支払い、もしくは奉仕で封建的起源をもたないものだけが残った。かくして１７８９年および１７９０年に行われたような、封建的地代を純粋の地代と同様にとりあつかう狡猾なやり方は完全に撤廃された。

７月１７日の法令は、「これまでの領主のすべての貢租、封建契約、土地貸借関係による経常的・臨時的諸権利は、前年８月２５日の法令によって除外されたものを含めて、無償で禁止される」ことを命令した。これは農民革命の勝利であった。

　５月３１日の運動は、国有地の売却にたいしても同様な効果をもたらした。それまで売却は主として富裕なブルジョアジーのふところを肥やす結果になった。ところが、いまやモンターニュ派は、自分で耕作することを欲している貧民にも国有地の買受けを可能にさせた。

ジロンド派首領の追放の直後、国民議会は、農村の各貧窮家族の家長にたいし、１エーカーずつの土地を与えるという公約をだし、実行に移した。しかし、売却用にあてられた国有地をできるだけ小区画にして分配することが、国民公会によって命令されたのは、１７９３年１１月２２日のことである。なお、亡命貴族の土地の買受希望者にたいしても、その支払い方法について、特に、貧民に有利な諸条件が定められ、それは反動によって廃止されるにいたった１７９６年まで効力をもっていた。

　また、大土地所有者の階級に打撃を与え、一切の財産を破壊することも考えられた。長子相続制を廃止した。また、死後においても存命中においても、贈与契約によって自分の財産を処分する一切の権利を撤廃した。このようにして、土地の小区分は少なくとも相続の場合にたいしては義務的なものにされた。これらの農業政策がどの程度、農民に効果をもったかは不明であったが、大量の土地が農民の手に移ったこのあと、農民の窮迫状態が消滅したこと、周期的飢饉が起こらなかったことは事実である。

２１　反革命の嵐と戦争

しかし、都市の民衆運動は脅威になっていた。穀物の最高価格令は実効があがらず、パンが不足し、アッシリアは額面の３割以下に下落した。民衆派は買占め人、独占者、銀行家にたいして即刻強行措置をとることを要求して、暴動がはじまった。内外の情勢が急迫したので、公安委員会の改組が行われ、反革命容疑者にたいする逮捕状、徴兵・徴用の総動員令、それから革命軍の設置（軍隊のことではなく、食料徴発隊のこと）を行った。これは、都市から近隣農村へ行って隠匿食料を摘発する組織である。

それには、ロベスピエールが、直接、参加した。ロベスピエールは食料確保のための手をうった。７月には「買占め禁止法」をつくり、９月には穀物の統一的最高価格制をしき、さらに、「全最高価格法」が採用された。この法律のねらいは、農業と消費者とを市場においてできるだけ直接接触させ、中間商人を排除することが目的だった。

この問題に関してはジロンド派ばかりでなく、モンターニュ派にも反対者がいた。モンターニュ派を含めて国民公会の議員がもっとも抵抗をしたのが、この価格統制であったからである。革命が、せっかくアンシャン・レジームの経済統制を９０年に廃止し、自由経済をもたらしたところだったからである。これはパリの国民衛兵が武装し、議会にたいして組織的なデモをしかけた。この圧力に国民公会は屈した。この価格統制はいわば戦時体制を意味していたのだ。

しかし、世論はそれを求めていた。そして、１７９３年９月２９日、議会は、第一次、第二次必需品（肉、ラード、バター、食用油、魚、酢、ブランデー等）にたいする最高価格の公定を決定した。そればかりか、議会は、賃金労働者および一般の貧民の賃金・俸給・請負賃金等の最高額を決定した。これは商業の公有化への道であった。そこで、生産費を確定するための調査が実施されたが、ブリュメール１８日によって中止された。その結果、アッシリアは大暴落した。最高価格の廃止こそが、物価の暴騰開始の狼煙であった。

ジロンド派は、１７９３年６月２日、議会から追放された後、王党派ばかりでなく、外国軍の力をかりて地方で内乱の炎を煽った。

ブルターニュ、ノルマンディ等で小規模な反乱が組織されたが、進撃を開始するかしないかのうちに壊滅させられた。とはいうものの、サン・マロおよびブレストでは、王党は商人のあいだに熱心な後援者を見出していた。サン・マロの要塞を英国艦隊に委ねるために、一切の準備がなされていた。辛うじて議会の派遣委員の到着したおかげで、この叛乱を阻止することができた。

これらの派遣委員は、都市行政機関に頼らなかった。彼らは民衆協会へ行き、「粛清」を提案した。各委員は財産状況等について陳述しなければならなかった。質問に満足に答えられなかったものは、民衆協会から除名された。粛清の完了後、民衆協会は議会の公認機関となった。その援助を得て、議会の派遣機関の一行は、都市の行政機関にたいしても同様の粛清をし、王党に属するものや利権主義者を放逐した。彼らは義勇兵を募集し、愛国者たちを督励して海岸の防備のために努力させた。このようにしてノルマンディやブルターニュにおける王党派の叛乱は失敗した。

　このようなとき、ノルマンディのカアンからマラーを暗殺するために、２５歳の少女シャルロット・コルデーがパリにやってきた。１７９３年７月１３日、マラーは君主主義者のこの女性によって、自宅で殺害されたのだ。マラーは、民衆の突発的な憤怒の発作を理解し、ときにはその必要も認めたが、それにもかかわらず、彼が１７９３年９月以後に実行されたような恐怖政治の支持者でなかったことは疑いない。

　マラーは医者であり、ジャーナリストであり、国民公会議員でもあった。マラーは、モンターニュ派の中心人物として、自ら発行する新聞「人民の友」をつうじて、また、議会において、最も激しくジロンド派を攻撃していた人物である。

　マラーは過激な人物で知られていた。１７９１年６月に国王一家が海外逃亡をくわだて拿捕された時、国王処刑を初めに叫んだのはマラーだった。そして、１７９３年１月２１日に国王は処刑された。

また、１７９３年５月３１日及び６月２日のモンターニュ派の攻勢で、ジロンド派が国民公会から追放されたのは、つい直前のことであった。この事態をじっと見据えている女性がノルマンディにいた。彼女は由緒ある貴族の家に産まれた。そして、修道院で教育を受けた。

彼女は孤独な少女で読書によって、自分自身の栄誉ある未来を夢想するような女性であった。そんなとき、モンターニュ派に追放されてきたジロンド派の議員に遭遇し、会合にも欠かさず参加するようになった。モンターニュ派非難の演説をむさぼるように聞いていた。そして、次第に、パリで荒れ狂うモンターニュ派の脅威から民衆を救うのは、自分だとおもうようになった。そこに自分の生まれてきた価値を見出そうとした。

１７９３年７月９日シャルロットは、ひとりでパリに向かった。７月１３日、ナイフを買いマラーの自宅を訪問した。

マラーはいつものとおり、内庭に面した部屋を改良した浴槽に浸かっていた。マラーは悪性の皮膚病にかかっていたのである。ベルとならすと門前払いをくらった。そこで、故郷で重大な事件がおこるかのようなことを書いた手紙を綴ってとどけた。２通届けたあと夜７時頃、マラー家をおとずれた。家人が断ったが、その剣幕におされてマラー自身が面接の許可を与え、部屋に案内された。マラーは浴槽に首までつかりながら、この少女の顔立ちをみつめた。

そして、ジロンド派の名前をマラーに言った。その途端、彼女は立ち上がってナイフを取り出し、マラーの胸めがけて力いっぱい振り下ろした。マラーは家中に響きわたる悲鳴を上げた。ほとんど即死状態であった。

シャルロットは、近くのラベイ監獄に連れて行かれ、しばらくしたあと、コンシエルジュリーに移された。７月１７日、シャルロットの裁判が始まった。陪審員は有罪の判決を下した。シャルロットは、革命広場で処刑され、全財産が没収されることとなった。処刑はその日の夕刻と決まった。

　シャルロットの希望どおり、東部、南部フランスでは、諸処に反革命の蜂起が勃発した。マルセイユはジロンドと王党との反革命の手中におちた。ツーロンはイギリス艦隊及びスペイン艦隊に降服した。ボルドー、リヨンでも国民公会にたいして反旗をかかげた。

　特に、フランス西部のヴァンデーの蜂起は凄惨であった。叛乱の直接のきっかけは、１７９３年２月２４日に国民公会が、共和国軍のために独身者を対象に、くじ引きによる３０万人の徴兵を決定したことだった。ローマによって巧妙に利用された僧侶にたいする農民の深い帰依が、革命にたいする憎悪を煽った。革命は農民にたいしてあらたなる重荷を（新税、徴兵・徴発）課しただけで、農民が自分の手で貴族および僧侶の土地を占有した場合を除いて、１７９３年８月まで、農村に何ももたらさなかったのである。その結果、農村のあいだに都市にたいする根深い憎悪が生じた。実際、ヴァンデーの蜂起は、都市にたいする殊に都市のブルジョアジーにたいする、農村の公然たる宣戦布告であった。

叛乱はローマの援助を受け、僧侶の指導のもとに狂暴殺伐なものになった。議会はこれにたいして極めて貧弱な軍隊をさしむけたにすぎない。さまざまな要因が重なって、蜂起は拡大し、おそるべき勢いをおびてきたので、モンターニュ派は、これを粉砕するために残忍な措置をとらなければならなくなった。

ヴァンデー叛徒の計画は、まず、すべての都市を占領し、共和的愛国者を皆殺しにし、叛乱を隣接地域に拡大し、ついでパリに進撃するものであった。ヴァンデー叛徒の進撃ははじめ順調であった。

しかし、退却した彼ら共和軍によって絶大な努力が行われ、一大殲滅戦となった。この闘いにおいて公安委員会は、全地方を蜂起せしめるためにいたった原因を深く研究することなく、「狂暴な農民の狂信」にすぎないという説明をした。彼らは、農民を理解するための、あるいは農民に共和国にたいする関心を喚起するための努力を怠っていた。だから、ヴァンデーの住民を皆殺しにし、この地方の人口を皆無にしてしまおうというおそるべき策略を考えたのだ。

　こうして、ヴァンデーは革命の傷口になり、２年間もの間、出血をつづけ、これはそののちモンターニュ派の分裂の原因にもつながった。

　フランス革命においては、新しい国民共同体を築こうとして、国民の統合をめざす、教育的実践が行われていた。それにもかかわらず、国民共同体から排除されるもの、国民への統合を拒否する存在がたえず生み出され続けた。

　プロバンスおよびリヨンの叛乱も、革命の渦のなかから大きな影響をもった。リヨンの住民は二分された。職人の親方、小企業者、上流中流の有閑階級は、革命にたいして敵対した。これにたいして、普通の労働者、機械とむすびついた諸産業に雇われている人々は、革命の熱心な擁護者となり、１９世紀に燃え上がった社会主義のかがり火に早くも点火しはじめていた。ブルジョアジーは、貴族、特に、僧侶の言葉に耳を傾けた。こうした力関係を背景に、王党派勢力を背景にしたジロンド派は巧妙に、リヨンのセクションのなかに潜入し、モンターニュ派にたいする反撃を準備した。

衝突は１７９３年５月２９日に爆発した。市街戦が行われ、ブルジョアジーが優勢を占めた。マラーの友人であったシャリエが逮捕され、７月１６日に処刑された。それ以後、ブルジョアジーおよび王党派の弾圧は狂暴をきわめた。それまでジロンド派に属していたリヨンの富民は、公然と王党派の亡命者と行動をともにした。彼らは２万の武装勢力をもち、リヨンの防備を堅固にし、国民公会に対抗しようとした。

マルセイユのジロンド派がこれに呼応した。リヨンのセクションもジロンド派であったが、１万人の軍隊を徴集し、パリに進撃するため、まず、リヨンに向かって行軍した。しかし、マルセイユ軍は共和軍の破るところとなり、四散した。

　その頃、リヨンの王党派を救おうとして２万のピエモン兵がフランスに進入した。彼らはリヨンに近づいてきたが、リヨンとの談判は失敗した。というのは、運動が王党派の手中にあり、和解などに耳を傾けようとしなかったからである。だが、結局、リヨンは包囲された。リヨンの労働者は町から脱出した。ようやく援軍を得て、リヨンは議会軍の占領するところとなった。しかし、悲しいことに、共和軍の復讐はあまりに残酷なものであった。完全にリヨンを破壊しようとした。大衆的処刑や銃殺の点で、マルセイユの反革命の檀逆にも凌駕し、革命にたいして禍根を残した。

　共和軍は、ジロンド派および王党派の将官にかえるに、ジャコバン党に属する共和主義者をもってするために、すべての高級将官を改選する必要があった。これらは絶大な困難が伴った。敵軍の侵略、国内の混乱、富民たちのサボタージュである。個人の家から「勝手道具、湯沸し、フライ鍋、バケツその他の銅や鉛のどんな破片」でも徴発する委員会の設置が必要欠くべからざるものとなった。ストラスブールでは、議会の派遣委員及び町村参事会は、ボロ着の義勇兵に着せるために、その住民から衣服や靴下やシャツや寝台の敷布や古麻布などを徴発するほかに、また、私人の宅に負傷者の手当てを請い求めなければならなかった。

　しかし、これでも足りなかったので、派遣議員たちは、頻繁に重い租税をおもに富者に負担させた。軍隊の再編成は勝利を獲得しつつあった。彼らの献身的努力が実を結び、８月と９月の苦しい試練を通過した後、いまや共和軍が優勢となった。侵入軍は秋になってせきとめられた。１７９３年の戦役は終わった。オーストリア、プロシア、ヘッセン、オランダ、ピエモン、スペインの軍隊は、フランスの国境にとどまっていたが、同盟軍の士気はほとんど枯渇していた。

２２　憲法と革命政府

　国民公会召集の主要任務は、新共和憲法の作成ということであった。１７９２年９月２１日、召集した議会は、ジロンド派は、革命が１７９２年８月１０日以上に前進しないようにブレーキをかけようとした。彼らはパリおよび全国の革命的コミューンを無力化し、モンターニュ派を粉砕しようとしたのである。すでにルイ１６世の処刑前に、ジロンド派は、議会に彼らの憲法を促した。

その後、１７９３年３月及び４月となって、富者に対抗する共産主義的傾向が、民衆の間から発芽してくるのをみたジロンド派は、ジロンド派のコンドルセーの草案を通過させるために努力した。これにたいしてモンターニュ派は、ジロンド派と王党派が無力化するまで、討議を延長しようとした。

ジロンド派が憲法を重視したのは、地方では町村自治体やサンキュロットのセクションによって、パリではコミューンによって、民衆派がおよぼしていた影響を懸念したからである。このため、ジロンド派は、自治体を破壊し、その独立性を奪い、県の行政機関を強化することをねらったのである。これを達成するために、大都市自治体及び自治政府の廃止と官僚的官庁のあらたな第三の系列－郡行政庁の創設を要求した。これは官僚的で保守的な県政庁に頼ることを意味した。

　もうひとつ、ジロンド派が導入しようとしたのは、議会の二院制度であった。

　ある面において、ジロンド派の憲法草案は、民主的な外観をそなえていた。原選挙人会に大臣の選挙をゆだね、人民投票制度も含んでいたからである。そして、権利宣言においても、１７９１年の憲法より具体的な市民権を規定していた。すなわち、信教および礼拝の自由、出版、思想発表の自由等である。

　１７９３年２月１５日、この草案が議会に提出されたとき、議会はモンターニュ派の影響下にあり、その決定をできるだけ保留することに努め、他の草案の提出されることを要求した。そこで、諸草案を審議するための委員が任命された。４月２４日、ロベスピエールが演説した。

　モンターニュ派とジロンド派の見解が完全に背離したのは、町村自治機関の廃止と郡行政庁の設置に関する問題であった。モンターニュ派は断固としてこの廃止に反対した。

憲法は至急編纂すべきであった。ジロンド党の首領は逮捕されていた。６月２日、ジロンド党の領袖が逮捕された後、議会は６月１１日よりジロンド党の反対を考慮することなく、６月１８日まで審議した。そして、６月２４日に憲法本文が採択された。１７９３年８月１０日、この憲法は、パリにおいて盛大に布告された。しかし、この時点で、議会を解散し、選挙をすることは、内外情勢をみて不可能であった。そこで、ロベスピエールは、「フランス政府は平和締結まで革命政府として存続する」ことを宣言した。

　ここに革命政府がはじまる。これはとりもなおさず、事実上において、公安委員会および保安委員会の独裁の存続を意味した。

１７９３年５月３１日の運動は、革命をして中心的事業の成就を可能ならしめた。封建的権利の賠償なしの最終的撤廃および絶対君主制の廃止である。ところが、ひとたびこの事業が遂行されると、革命は停頓状態になってしまった。民衆は、さらにより以上の前進を欲していたが、革命の潮流におされて、その指導にあたっていた人々には、その勇気がなかった。彼らは、革命が、かつて貴族及び僧侶の財産にたいしてなしたように、ブルジョアジーの財産に手をつけることを欲しなかった。

彼らは平等運動を抑制し、彼らもまた「為政者」となり、その構成部分の盲従的服従を原則とする強力な集権的政府の建設にいそしんだ。

すでに得られた勝利を確保するためには、一層の前進が必要であるということを理解していた少数の人びとがいたのは、議会やジャコバン・クラブではなく、その外部、すなわちパリのコミューンやパリおよび地方の若干のセクションやコンドリエ・クラブであった。彼らは、大衆のなかにすでにその姿を現わしはじめていた社会主義的性質を帯びた要望を明確な形で表現することに努力した。

　すでに１７８９年の選挙陳述書のなかに、「社会主義」と称されるような思想が見出された。すでに、ルソー、エルヴェチウス、マブリー、ディドローその他の思想家は、財産の不平等と少数者の手中に過分の富の集積がされることをもって、民主的自由の樹立にたいする障害であるとみなしていた。革命の開始とともに、これらの思想が再び前面に現われてきたのである。

チュルゴー、シエイエ、コンドルセーは、政治的権利の平等は、事実上の平等なくてはなにごとも意味しないことを主張した。少数のモンターニュ派はさらに進んだ言説をなした。ビリー・ヴァレンヌは、１７９３年に発行した本のなかで、公然と大財産にたいして反対していた。彼は、労働者は飢餓によって、労働にたいする刺激をうけねばならぬ、というヴォルテールの思想に反対し、将来、いかなる市民も一定面積以上の土地を有してはならぬ、何びとも、２万乃至２万５千フラン以上の遺産を相続することをゆるされないという趣旨の宣言の発布を要求した。

　１７９３年にはバブーフもパリにいた。共産主義はバブーフの陰謀とむすびつけて考えられるようになっていた。当時の多くの人々が、共産主義傾向の運動こそ、デモクラシーの成果を確保する唯一の手段であると理解していたのにたいし、バブーフは共産主義をデモクラシーのうちへ密輸入しようとしたのである。民衆が自己の要求と理想をひっさげて登場してこない限り、デモクラシーがその成果を喪失すべきは必然であったにもかかわらず、バブーフは、何よりも第一にデモクラシーを欲し、共産主義はそれから後に徐々にとりいれようと考えたのである。

要するに、バブーフの共産主義思想がいかに偏狭かつ空想的であったかは、少数の人々が秘密結社の陰謀によって政権を把握することによって、共産主義に到達すべきと考えていたことでもわかる。彼も、また、もし共産主義を採用し、それによって世界を救済しようとする確固たる意志を有している限り、少数の人物でも充分であると考えたほどであった。

１７９３年の共産主義運動の支配的思想は、次のごときものであった。すなわち、土地は全国民の共同的遺産とみなされねばならない。各市民は土地にたいして権利を有すべきである。各人は、その生存を保証されねばならぬ、何人も飢餓の脅威によって自己の労働を売ることを余儀なくされてはならない。

　１７９３年の共産主義者の主要な関心の対象となったものは、食料品の問題であった。これが彼らをして議会にたいして、最高価格制の発布を要求させたり、交換の社会化、商業の自治体経営原則の大原則を宣言させしめたりしたのである。

１７９３年５月３１日に先立ち、ジロンド派の反対のために、革命の前進が阻まれたのをみたモンターニュ派の人びとは、共産主義者の一般の民衆派の支持を求めた。ブリッソーが、モンターニュ派を攻撃するなかで「アナキスト」、「財産破壊者」と非難したのは、当時、モンターニュ派が、なお、「民衆派」や共産主義者と決定的に手を切ろうとはしていなかったことを意味している。

けれども、１７９３年２月の騒動の直後には、国民公会は、共産主義者にたいして威嚇的な態度をとった。国民公会は、１７９３年３月１８日、マラーの反対にもかかわらず、「土地財産の転覆を提案したものは死刑に処す」と可決した。

　とはいうものの、モンターニュ派は、民衆派にたいして配慮しなければならなかった。なぜなら、ジロンド派に対抗するためには、パリの民衆の支持が必要であり、もっとも活動的なセクションにおいては、民衆派の人望が大きかったからである。しかし、ジロンド派が排除された後には、これらの人々に背を向け、ジロンド派の次にこれらの人々に矛先の向きをかえてしまったのである。

　憲法議会および立法議会の立法者たちは、国有地、教会領地などの売却により、教会および貴族の負担でブルジョアジーを富ますことだけを考えた。民衆のことなどは、ほとんど考えなかった。しかし、これらの土地を全然手に入れることができなかった農民が激しく苦情を述べたので、１７９２年８月、立法議会により、ついで１７９３年６月１１日の国民公会により、貧農の希望であった町村共有地が、比較的裕福な農民に提供されることとなった。

また、国民公会は、亡命貴族から没収した土地を、１ないし４エーカーずつ分割し、貧農に譲渡することを約束し、その代償として買い手は金納制の地代をおさめるべく、かつそれはいつでも買い戻されるものとされた。

　かくて、１７９３年６月２５日、ジャック・ルーは、国民公会に現われ、投機を非難し、投機取締法の制定を要求した。しかし、ルーの演説は怒号で迎えられ、結局、議会から放逐され、去っていった。エベールやジャック・ルーらは、戦局に対応するために、「総動員令」を即時公布せよという主張をもっていた。また、物価高と食糧難をなくするために全面的な「経済統制」を行うことを主張した。

モンターニュにとって、このふたつの要求は手にあまる要求であった。これらの政策が実現するためには、官僚組織の充実と経済の管理体制が備わり、生産諸力が一定水準以上に高まっていることが前提であったのだ。当時の状況で実施すれば、混乱がともなうのは必至だった。

平等派やサン・キュロットの統制経済に関する考え方には、私有財産についての厳格な考え方があった。彼らは、私有財産を人間の労働にもとづいて、その大きさは肉体的必要をこえるものであってはならないとした。財産の蓄積は認めず、制限を主張した。ロベスピエールには、彼らの主張は、社会主義というよりも、小ブルジョア急進主義にみえた。

　１７９３年９月５日、大規模なデモがコミューンとセクションの名で行われ、国民公会を取り囲んだ。デモの代表者は、買占め人の処罰と食料の徴発、輸送のための革命部隊の創設を要求した。国民公会は、これにたいして要求を認め、反革命容疑者の逮捕と、数千人からなる革命部隊の創設を決定した。

さらに、数日後、食料の最高価格制がきめられ、９月末には食料のみならず、全商品の価格を３年前の１７９０年の価格の３分の１増しに定め、また、賃金もおなじく２分の１増しとする「全般的最高価格法」を採択したのである。

しかし、こうした譲歩は、裏に、ある政治的計算があった。民衆の要求を受け入れることで満足させ、それまで民衆を扇動してきた民衆派のリーダーを孤立させることであった。

公安委員会は、ジャック・ルーを逮捕し、９月１８日にはヴァルレを逮捕した。平等派のクラブや出版物も禁止した。

モンターニュ派は、幾分かの譲歩とともに反政府派を追放し、公安委員会の独裁をうちたてた。モンターニュ派独裁、あるいはロベスピエール独裁と呼ばれる恐怖政府の体制ができあがったのだ。

ロベスピエールは、彼らの属していたセクションやコンドリエ・クラブへ行き、名簿から削除させた。それ以降、ロベスピエールは、ジャック・ルーを悪罵することをやめなかった。コンドリエ・クラブに属するこの革命的共産主義者は、革命の成果を批判し、それは民衆にたいして何ものももたらさなかったと峻烈な論告をくだし、時には、共和制下において、民衆は、王政時代よりもはるかに苦しんでいるとさえ述べた。これにたいし、ロベスピエールは、罵倒せずにはいられなかったのである。パリの諸セクションの民衆派、いまや、彼らの抱いていた「事実的平等」とは、万人の幸福の夢のむなしくなったことを知った。

２３　テロルの開始

　

　ジロンド派の領袖逮捕後、モンターニュ派は、パリに集中した強力な政府をめざした。外国軍の侵略、地方の叛乱、民衆派や共産主義者にたいして対抗しうるものでなければならなかった。

　公安委員会の独裁と恐怖政治が始まった。恐怖政治とは、ロベスピエールによれば、「決して革命の敵を改心させることを目的とするものではなく、かれらを破壊することを目的とするもの」であった。もっとも有力な機関で、委員会のメンバーのあいだでは、分担が決められ、ロベスピエールは一般政策および公会議員との連繋を担当し、クートンがそれを補佐した。エロー・ド・セセルとバレールは外務、コロー・デルボワとビヨー・ヴァレンツのふたりの急進派が内務及び派遣委員を掌握した。ブリユール・ド・ラ・マルヌは現地での派遣委員の監視役であった。ンルノー、ランデ、ブリユール・ド・ラ・コート・ドールは軍事糧、徴発にあたり、サン・ジュストは治安と軍隊、行政機関の浄化（反革命家や容疑者の追放）に当たった。彼らはそれぞれの事務室、職員をもち印刷所をもっていた。

それは憲法にもとづく政府ではない「革命政府」という名の組織であり、パリのコミューンがその下部組織として、地方のコミューンとともに、人民集会や監視委員会がそれを援護した。

特に、公安委員会を中心とする一種の中央集権体制ができあがったことである。この中央集権体制において、両委員会は、ジャコバンの強力な支持を受けた。恐怖政治を遂行する機関は、公安委員会のほかに、警察的な任務をもつ保安委員会、革命裁判所、前線および地方への派遣委員などがあった。国民公会も存続したけれども、実質的な審議はもはや行われず、委員会の決定に合法性を与えるのみであった。

ほんとうは、組織を改変し、中央集権体制ができあがりつつあるのは、革命が退潮期を向かえつつあることの前兆が行わせたものである。だが、ロベスピエールは、ここで今後の見通しを含めて、議会活動の見直しと、その解体を考えるべきではなかったか。民衆の支持が減退していくそのまま活動を続けていくことは、明らかに、８９年の革命への裏切りにしかならなくなることは自明であった。

マルクスは、封建的社会から自ら解放し、政治的国家の革命を行い、国民のさまざまな成員間に交わされる障壁を粉砕しながら、ひとつの政治的共同体を建設することを始めたばかりの国民が、「自由」、「平等」に関する人権の概念を規定したことについて、次のように述べている。

《公民的性格、政治的共同体が、政治的解放者たちにとって、これらのいわゆる人権の保持のための手段にまで格下げされ、したがって公民は利己的な人間の下僕であると宣言され、人間が共同的存在としてふるまう領域が、部分的存在としてふるまう領域の下におとされ、結局のところ、公民としての人間ではなく、ブルジョアとしての人間が、本来のそして真の人間だと受けとられたことを見るとき、あの事実はますます謎を深める。》　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

『ユダヤ人問題によせて』　マルクス著　城塚登訳

マルクスが言いたかったのは、国家が反国家にのみこまれるか、逆に反国家が国家にのみこまれるかの選択であった。ロベスピエールは文句なく前者を選択すべきであった。このことを深く考えていた人間がひとりでもいれば、そして、「政治革命」の本質を理解している指導者がひとりでもいれば状況は変わっていた。とすれば、マルクスは有無をいわせず、言い切っている。革命者としての自分と、ただのブルジョアの自分を選択しなければならない時がきたら、どちらを優先するか、は明白であった。革命者から下降するべきだといっているのだ。つまり、公民とただの人を選ぶなら、ただの人を選ぶべきだとマルクスは言っていた。しかし、状況は後戻りできないところまできていた。

革命裁判所は、８月１０日の革命の結果、設置されたもので、「共和制への反対派」のすべてを裁くという役割を荷なっていた。検察官が強い権限をもち、検察官は職権によるほか、市民の訴えも容れて、犯罪を追及することもできた。判決は判事の多数決で行われたが、案件が多くなるにつれて、判決のスピードアップが要求され、審理の手続きや法理論に固執しない判事が送り込まれたばかりか、傍聴人のヤジが判事の決定さえ左右した。

当時、ジャコバン・クラブの協会の数が８千に達し、共和的ブルジョアジーの支柱になっていた。新官僚制度の多数の官僚の供給源であり、政府が敵を発見し、片づけてしまうために用いられる警察力をともなっていた。その上、町村及びセクションに４万に及ぶ革命委員会が形成された。大部分は有識ブルジョアジーによって指導されていたこれらの委員会は、まもなく議会によって公安委員会に従属とされることになり、中央政府の付属機関になり、共和的ヒエラルキーの下部組織になった。

　一方のコミューンは、各セクションの革命委員会の乱用を抑止するために、利用されていたが、コミューンの増大に反発した議会は、コミューンよりこの権能を剥奪し、諸革命委員会は保安委員会、公安委員会と並んで発達し、陰惨な秘密警察力の直接の監視のもとにおかれることになった。

戦局は、フランスを包囲した各国の足並みはそろっていなかった。プロイセン、オーストリア、イギリスとも、フランス軍は革命の進行によって自壊するだろうとかんがえていた。各戦線において、フランス軍はいわば善戦していた。また、８月９日から公安委員会にたいして反乱を起こしたリヨンの叛乱は、鎮圧まで１か月を要した。国民公会は、リヨンの破壊を命じた。叛徒の処刑は４か月のあいだ続いた。ジロンド派の追放に抗議して叛乱を起こしたマルセイユは、１か月たらずで降伏したが、イギリス軍が関与し、イギリス軍は２０隻のフランス船を破壊し、１５隻をイギリスにもちかえった。１７９４年１月末までに千人以上が処刑された。

９月１９日、議会は「嫌疑者法」によって、弾圧方法を強化した。これによると、かつて暴政または封建制度の支持者たることを表明した疑いのある人々、自己の市民的義務を果たさないすべての人々、およそ革命にたいして不断の忠誠をしめさなかった人々を嫌疑者として逮捕することを許容したものである。

これは議会が革命によって開かれ、たどってきた道を、もはやまっすぐに前進することが不可能になったことの証明にほかならなかった。

　このように強権的・強圧的な政府ができあがったが、だれがヘゲモニーを握るかによって、政治的分派間で戦いがはじまった。９月２５日、議会内の処々の政党のあいだで衝突がおき、勝利は、革命的中間派、すなわちジャコバンおよびその忠実な代表者ロベスピエールの手に帰した。

１７９３年１０月１０日の法令で、国民総動員と連合主義打倒をすすめるために、サン・ジュストが、議会において報告をなし、新官僚政治の腐敗を指摘した。そして、最後に彼にもとづいて採択された。「フランス政府は、平和が到来するまで革命的である」と宣言した。この法令は、戦時非常措置を行う権限を公安委員会にゆだねた。このようにして、彼は、議会も両委員会とともに支配しうる調停者たる栄冠をかちえたのである。「平和締結まで革命政府の維持さるべきこと」を要求した。議会は彼の要求を採用した。かくて「革命的中央政府」が決定的に確立された。

公安委員会の独裁は、ふたつの段階を踏んで行われた。このとき以来、処刑される者が増加し、１７９３年１０月１６日にマリー・アントワネットが断頭台で死んだのをはじめ、バイイ、三頭派のリーダー、バルナーブらがギロチンにかけられ、つぎつぎと葬られた。

マリー・アントワネットは、処刑の日まで囚われの身になっていたのは、コンシエルジュリーであった。彼女がこの場所に移されたのは、ルイ１６世処刑から、半年ほどたった１７９３年８月２日のことだった。

コンシエルジュリーが迎えた２８０番目の囚人として生活する牢屋は、片側３．５ｍという湿気のひどい陰気な部屋であった。窓はひとつしかなかった。王妃は、朝７時の起床のあとすぐ髪を結った。きれいな長いブロンドの髪を、ゆっくり時間をかけて真ん中からとかし、それぞれの髪の先を白いリボンで結び、頭の上で交差させ留めるのが気に入っていた。

世話係がベッドを直している間に、王妃は洋服を着替えた。洋服といっても、使いすぎてボロボロになったものばかりだったが、それを繕いながら使った。身なりも髪型も質素になっていった。朝食は９時で、ハダカ麦のパンそれとコーヒーかココアだった。昼食は２時か２時半頃、スープにはじまり、野菜サラダ、鳥肉かアヒルの肉、そしてレザートの順番だった。夕食は牛肉か鳩の肉が出された。牢屋には仕切りがされていて、王妃は四六時中監視されていた。

牢屋の中で、王妃はいつも本を読んでいた。たまに王女がくると、何度も何度も抱擁した。逃亡計画は何回かあったが、裏切りと陰謀のためすべてうまくいかなかった。

１０月１４日、マリー・アントワネットの裁判が始まった。王妃自身と取り巻きにたいする目に余る浪費のこと、オーストリアへの逃亡のこと、ボヘミヤ、ハンガリー王である兄にたいする援助金のことなどが告発された。１０月１６日の朝、いよいよ判決が言い渡されることになった。裁判長の一言は「死刑」だった。部屋に戻った王妃は、王の妹のエリザベス王女あてに手紙を書いた。マリー・アントワネットにとって残されたことは、いかに立派に死ぬかということだった。

その頃、逮捕された人数は、８月１日の１，４１７人から１２月２１日の４，５２５人に増加した。議会がなしたことといえば、反革命家を威嚇し、恐怖政治を行い、中央権力を強化するだけだった。次はジロンド派の番であった。ヴェルニオ、ブリッソーら２２人のジロンド派は全員死刑の判決を受けた。

　第二の段階は、国家機構の中の公安委員会、国民公会、その他の関係を規定したもので、公安委員会の優越と法律の迅速な執行、「機敏で強力な政治」をつくりあげるものであった。経済統制は強化され、パリでは、コミューンが、公定価格と配給制の実施を獲得し、買占め人を摘発するための家宅捜査を行った。

　公安委員会の結集した力は、戦局の上にあらわれはじめ、戦局は好転した。公安委員会は「単一で不可分の共和国」というスローガンのもと、鉄の団結の統一を実現したと考えた。しかし、実際は、議会も、コミューンさえ、すでに委員会によっておびやかされていた。事態を救済するものは誰もいなかった。

かつて、ダントンやロベスピエールやバレールその他の者が、革命初期に民衆の希望とともにもっていた気迫と大胆さはどこにもなかった。「強力政府」の主唱者は、かろうじて共和的な思想をもっているだけの、凡庸なブルジョアジーであったが、彼らが実権をにぎりつつあった。

　なぜ、ロベスピエールは、公安委員会を中心としたこのような恐怖政治を公然化したのだろうか。権力というありきたりの魔物にとりつかれたかのように、邁進する姿をみるにつけ、ロベスピエールというひとりの人間の問題をこえて、テロルの矢が人々の胸に突き刺さるのをみる。彼が取り巻かれた状況が、反革命的であったという理由を担保にすればよいのか。または、内部から瓦解しそうな、みずからの組織を防衛するため以上の理由はなかったのか。テロルは味方だけでなく、敵も行っているという必要悪の論理は愚劣にちがいない。また、肉親を失った悲しみを、テロルという唯一の方法で復讐しようとすることもすべて無効に等しい。

　人は、ロベスピエールが、革命国家の最高責任者であるがゆえに行わなければならなかったというかもしれない。厳に同様な立場にたたされた支配者はいた。そのとき、テロルの味方は何か。国家という魔物か、それともテロルをも許す自己思想なのか。おそらく、平等派は革命をそのように位置づけて闘っているとおもっていたにちがいない。

ロベスピエールは、これらのことすべてについて考え、実行したとおもえる。しかし、彼を支援し、彼とともに戦う人々と同様、当然のことながら、彼は、自己思想として、その回答を得ることができなかったのだ。自己思想は「政治の論理」にうちかつことは、絶対にできない。それが、「政治的国家」のおそろしいところなのだ。時代が違っても、マルクスが無頓着だったのは、こういう政治のメカニズムだった。

　なぜなら、もし、自らが政治世界と面接し、内面のなかに人生の足跡を残していく形を名づけて「倫理」とよぶなら、ロベスピエールは、あまりに「倫理的」すぎた。また、政治の「倫理」に忠実でありすぎた。自己の「倫理」の鏡に映るのは、世界の反革命という歪んだ現実であり、しかも、それを等身大ではなく、過大化するか縮小化するかしてしか映さずにはおかない。それは、彼に巣くった性格の悲劇とはいえない。政治的悲劇のなかでロベスピエールは、次のようにしか他者に伝えることができなかった。

《９４年春、ダントン、エベール両派を粛清する両面作戦の前に彼は革命政府の理念に関する演説を国民公会でやっていますが、そのなかで、革命政府の理念は「徳と恐怖」だと述べています。「徳のない恐怖」はわざわいなのであり、恐怖のない徳は無力である」というのです。徳と恐怖という二つの原理があってこそ革命政府が成り立つ。》

　　 　　　　　　　　　　『フランス革命』　柴田三千雄著　

そして、柴田は次のようなエピソードを添えている。

ロベスピエールは、教会、亡命者のほか、反革命容疑者の土地再分配をしようとしたことがあったが、反革命容疑者の土地まで対象を広げようとすることは、「恐怖」につながる。しかも、それは「徳」の社会的条件を作り出すことでもある。

　彼の考えている理想的な社会では、全員が所有者になる。全員が小所有者になる平等な共和国という理念である。古代ローマ共和国がその理想として掲げられていた。

　だが、このような理想社会は、ブルジョア化しつつある現在では、もはや不可能であった。ヘーゲルは、歴史理念の自己展開のすえ、絶対精神の国家を究極の目標にした。それをとりだすのに、ヘーゲルは弁証法という武器を活用した。だからこそ「ローマ世界」以前と以後に続く歴史の段階を見すえることができた。そして、その「ローマ世界」の没落も予想できた。だが、ロベスピエールの場合、理想は、現実のブルジョア世界との間に、そのような「媒介」の論理を欠落していた。少なくともヘーゲルのように歴史的段階の変遷をみわたすだけの政治的度量を欠いていた。

ロベスピエールにとって、なぜ、所有が大事かというと、人間は所有をもっていてこそ、はじめて自分の祖国を守ろうとする気持ちが湧いてくる。所有こそが「徳」の条件になっていると言っている。

彼は、政治に歴史意識を欠落している分だけ、「倫理」を持ちこむことに、あまりに無頓着でありすぎた。その点は、ルソーにも責任の一端があった。ルソーを「自然人」にひきとめた「倫理」は、ロベスピエールを濾過して、政治的国家すべてに感染させてしまった。「倫理」による政治的な人間関係は、究極的には抗争と不和をおこす。時代がそこまで成熟するのにたいへんな時間を浪費した。

　ロベスピエールがとなえる全員が小所有者であり、平等な共和国の構想は、基本的に現実のブルジョア社会の現実とその理想と乖離し、次第にその距離を広げていく歴史的過程であった。つまり、社会的に生活することが、国家をつうじて実現する限り、理念の転倒と踵を接している彼がいるのだ。フランス革命のつくりだした「政治的国家」とは、人間の欲望の自然性（社会性）と逆倒し、逆立ちしていることで成り立っていた。ロベスピエールは、その逆立ちのままの姿勢で、「倫理」の力を借りて、平等社会の理想を鏡に映した。

　なぜなら、公生活としての生活は、私生活としての生活とは、自己思想をとおしてしか交わることができないものだからである。私生活の理想郷は、たとえ、自ら政治活動を続けているときにおいては、実現することができないのだ。なぜなら、政治活動そのものが、本来、国家の一員としての立場でしかない「幻想の共同性」でしかないのである

もし、実現できると考えているとしたら、それは革命的ロマンチシズム以外ではない。彼はそれを察知していたばかりに、政治と私生活のジレンマを、「徳」を「倫理」として強調し、強制的に媒介させようとした。政治において私生活との乖離が増せば増すほど、「徳」を追いもとめ、「倫理」を肥大化させずにはおかなかった。

もともと、倫理観の強かった彼は、政治生活のなかで、私生活の理想郷とあまりに違っている環境（虐殺、粛清、党派闘争）のなかで、「倫理」を通じて自己調整を試みようとしたにちがいない。その結果、被虐感をとおして「他者」像はゆがみ、何ものかにせきたてられるような衝迫感にとらわれていたとおもわれる。しかし、その自己調整自体、自らの敵となる人間やグループと等価でしかないことが、ロベスピエールに絶対矛盾が介在させていた。ともかく、国家の一員としてのロベスピエールの軌跡は重たいものになった。

その上、なおかつ、ロベスピエールの「一般意志」は彼の「倫理」を手放そうとしなかった。「一般意志」にしても「倫理」にしても、遡れば同じ場所にあり、必ず「絶対性」が彼を縛りつけてしまった。こういう場所から自分自身を見るなら、彼はほとんど精神的な破綻をまぬがれなかった。だが、彼の数少ない同志たちに、彼は何を求めようとしたのだろうか。

議会が死刑をもって、アッシリアの取引を禁じるため決議したのは事実だ。また、反革命家の策動を防止し、パリの食料を徴発するために、６千名の革命軍を組織したのも事実だ。しかし、これらの方策は、自らと土地を耕すことを望んでいる者に土地を与えて、その望みをはたすための、なんらかの組織的な活動が伴わなかったから、革命軍のこの徴発は、パリにたいする農民の反感をあおりたてる原因となり、結局、首都にたいする食料供給を一層困難にした。

　議会はいたずらに恐怖政治で威嚇し、政府に権力手段を与える以上のことは何もしなかった。ダントンは「国民武装」について語り、王党派を脅かした。ジャコバン・クラブは逮捕されたジロンドの処分を要求した。エベールは「巡回ギロチン」について語った。革命裁判所は、さらに、一層、強化され、家宅捜査は夜中でも許されるようになった。

　こうした争闘が、パリで続いている間に、軍事上の形勢は憂慮すべき事態になった。８月にはいって、全国民に徴兵令が発せられた。だが徴兵は、はかばかしく進まなかった。それに武器や弾薬も不足していた。

恐怖政治の間、約５０万人の人びとが、反革命容疑者として収監され、死亡者数は裁判なしで処刑された人も含めれば、約３万５千人から４万人に達した。１万６千人の人が死刑判決をうけて処刑されたが、そのうち７５％は反乱地域で戒厳令の適用を受けて、１５％は「反革命」（陰謀、亡命、裏切り、敵との共謀）の罪で処刑され、犠牲者の２％は宣誓拒否の聖職者、１．５％は「買占め人」だった。

職業上の分類では、犠牲者の８０％が、旧第三身分者で占め、なかでも農民（２８％）、日雇い労働者（３１．２５％）が大きな割合を占めていた。地域的には、パリ（１６％）、リヨンやトゥーロンが位置する南東部（１９％）、そして、特に、ヴァンデの叛乱が起こった西部（５２％）での犠牲者が際立っていた。

　しかし、革命政府は徐々に倒壊していく。すでに１７９３年１２月ロベスピエールは、革命的共和国の終焉が近いことを予感した。「祖国は没落に近い」。

《実際、中途半端でとどまった革命は、すべて必然に敗北しなければならない。１７９３年末のフランスの情勢を一口でいえば、革命がまさに社会的大変革の道にむかって新生面をもとめていたその瞬間に、その発展を阻止されたということができよう。いまや革命は、尽きることなき内部的軋轢と、その敵をみな殺しにしよう－他方においてこれらの敵の財産の擁護に狂奔しながら－という、非政治的でもあれば、無駄骨折でもある努力とで、へとへとになっていた。》　　　　『フランス革命史』　クロポトキン著　淡徳三郎訳

　要するに、クロポトキンは、フランスが社会革命や宗教革命の方向など、新しい運動へ進みかけるべきだったのに、この時、革命は恐怖政治を赦した。そして、その政府は「平等派」を粉砕し、真面目に社会的平等を考えようとした活動家に猿ぐつわをしてしまったというのである。

２４　モンターニュ派の分裂

　議会レベルのヘゲモニーは、中心になる公安委員会と保安委員会とが握って、モンターニュ派も右派と左派に別れている。さらにそれらを外側から支えているのが平原派で、これにも右派と左派がいる。その左派は民衆運動からの圧力に頼って、モンターニュ派の均衡を維持しようとする。しかし、この構図も、平原派が態度を変えることによって均衡が崩れてくる。だいたい平原派というのは、モンターニュ派を必要悪と考えていた。それは、危機さえ遠のけば、独裁に対して、次第に冷淡になってくるということである。

だが、一番の問題は、モンターニュ派が内部分裂をおこしたことである。

１７９４年４月以降、公安委員会の独裁というより、ロベスピエール個人、サン・ジュストとクートンを加えた三頭政治家が、独裁の中心にあった。この人数は少数すぎて、あやういバランスの上にたっているといえる。

１７９３年の１２月から９４年の春にかけてモンターニュ派は、深刻な分派抗争をはじめている。当時、４つの党派が互いに争っていた。

�@ ロベスピエール、サン・ジュスト、クートン等。

�A ダントンを中心にして、ファーブル・デグランチーヌ、フィリッポー、ブールドン、カミーユ・デムランら。

�B コミューン－エベチストとむすんでいた。

�C　公安委員会の委員のうちテロリストとして知られた人々（ビロー・ヴァレンヌ、コロー・デルボア）。

右派はダントンを中心として、革命的独裁の緩和、寛容政策を主張したのにたいして、左派はエベールを中心として、コンドリエ・クラブやセクションの力を結集して、反革命派およびその容疑者にたいする断固たる処罰と、経済統制を強化した。ダントンは諸外国との妥協をすすめ、礼拝の自由を主張し、実業界とのつながりが強かった。ダントンの金銭欲と安逸な生活への願望は、多くのスキャンダルをおこした。性格的に彼はロベスピエールとあわなかった。

ロベスピエールを中心とする公安委員会は、モンターニュ派のこの分裂に苦しんだ。和解させようとしたが、むだであった。これらの反対派のまえにたつロベスピエールは、ほとんど独力で、両派の前に直面した。だが、彼はみずから信じることの篤い人間であった。彼は自分の正義を確信し、自己の外にあるものにたいして無関心であった。

日常性を脱却しており、女性にも金銭にも快楽ももとめず、人間にほとんど興味がないようにみえたらしい。細工師の一室に下宿し、質素な生活を送っていた腐敗させられることのない「廉潔の人」というにふさわしい生き方を実践した人であった。こういう生き方は、個人的には尊敬に値するが、政治の場では窮屈な規則づくめの厳格主義におちいらないとも限らなかった。人々の自発性や創意はおしつぶされ、権力の交錯する局面においては、強大な圧力に押しつぶされそうになっていた。厳格な個人統治の宿命かもしれない。

ルソーの『社会契約論』のなかに、次のように書いている部分があるが、ジャコバン独裁のなかでロベスピエールはどう読んだのだろうか。

《人民が十分に情報をもって審議するとき、もし市民がお互いに意志を少しも伝えあわないなら〔徒党をくむなどのことがなければ〕わずかの相違がたくさん集まって、つねに一般意志が結果し、その決議はつねによいものであるだろう。しかし、徒党、部分的団体が、大きい団体を犠牲にしてつくられるならば、これらの団体の各々の意志は、その成員に関しては一般的で、国家に関しては特殊的なものになる。》

『社会契約論』　ルソー著　桑原武夫・前川貞次郎訳

公安委員会は、１７９４年３月１３日から翌朝にかけて、エベール派の指導者たちを十把ひとからげに逮捕し、処刑した。当時、パリにいた王党一派は、これをどんなに喜んだかしれない。保安・公安委員会が、かくて彼らの敵手、コミューンを完全に制圧することができるようになった。

革命的創意の中心たるコミューンと、革命の代表者とのあいだに行われてきた長い闘争は終わりをつげた。王党派は歓喜し、ダントンを促して、委員会の攻撃に参加させようとした。ダントンの名のかげにかくれていたジロンド派の全軍が、エベール派革命家の失脚に乗じて、クーデタを画策した。

しかし、委員会は右翼にたいしても鉄槌をおろし、そのために次はダントンを犠牲にする決心をなすに至った。１７９４年３月３０日、ダントン、デムラン、フェリッポー、ラクロアが逮捕されたという報道が伝わったとき、パリはあっけにとられた。委員会は「アマルガム」にして革命裁判所へ送致した。彼らは４月５日処刑された。

《パリのコンミューンにたいする委員会の勝利は、秩序の勝利であった。そして革命中に秩序が勝利することは革命期の終結を意味する。なお時々余震はあるかもしれぬが、革命は終わったのである。》　　　『フランス革命史』　クロポトキン著　淡徳三郎訳

こうして中間派のロベスピエールは、両面作戦を成功させ、暴力と腐敗の名目をたちきって、ロベスピエールの独裁がはじまった。ロベスピエールが信じる「徳」の支配する世界がついにあらわれたと信じた。

こうして、ふたつの委員会は、左右両翼の妨害を排除したのであり、ますます権力を自己の掌中に集中することになった。ロベスピエールは、自由の敵にたいして、あまりに寛容にふるまいすぎた。今後は、裁判の形式などは無視して、革命裁判の強化、革命裁判の簡素化や強化を片方で打ち出し、もう一方では民衆運動のコントロールを徹底的に強化して、民衆クラブに圧力をかけて、閉鎖に追い込んでいくことになる。

次いで、モンターニュ派の右派、左派が、それぞれロベスピエールに不満をもつようになった。それに加えて、ふたつの委員会の間に権限争いが起こる。これは公安委員会が、警察権をじぶんのものに集中しようとするもので、どちらかというと左派が多い保安委員会からロベスピエールは独裁者であるという不満がでてくる。ロベスピエールはそれにたいしてかたくなな態度をとる。

ロベスピエールは自分にも人にも厳しく、包容力に欠けるというところがあった。彼は誰も信用しなくなり、国民公会へ顔を出すことをやめてしまう。皆がロベスピエールによって、自分が粛清されるのではないか疑心暗鬼になる。

　ロベスピエール独裁の４か月間は、「勝利」、「恐怖」、「徳」で要約できた。軍隊は正規軍と義勇兵を混合して、貴族出身の職業軍人は、兵士出身の有能な新人におきかえられた。将校も３分の２は、部下の選挙によって任命された。政府は愛国的・共和主義的新聞を軍隊に配布した。フランス軍は、春から夏にかけて攻勢に移り、オーストリア軍とイギリス＝オランダ軍を打ち破り、ベルギーを再占領し、カタロニアに侵入した。フランスの全国境は６月末までに回復された。

「テロル」については、公安委員会に属さない議員は、いつなんどき逮捕されるかもしれない覚悟をきめた。１７９３年から１７９４年６月までに、パリで処刑された容疑者は１，２５１人であったが、１７９４年６月から７月までの処刑は、１，３７６人にのぼった。しかし、フランス全土で処刑された者の数ははるかに多い。内乱が勃発した地方ではパリの５倍の人間が殺され、総数で３万人を超えるといわれている。見境のないテロリズムは、公安委員会よりも、むしろ公安委員会と対立した治安委員会によって、パリのモンターニュ派よりも、むしろフーシェ、タリヤンなどの地方派遣委員によって、大規模に遂行されたとされた。

ロベスピエールによる「美徳」は、恐怖政治を道徳において基礎づけようとした。ルソーのように、ロベスピエールも宗教それ自体を攻撃することなく、キリスト教にかわる新しい「国家宗教」をうちたてようとした。彼は民衆の道徳心と祖国愛をふるいおこすことで、革命の危機をのりこえようとした。

戦争の勝利は、ロベスピエールの没落を準備した。戦争のためにはじめられた独裁は、戦争の勝利によってくつがえされることになる。それは、あまりに窮屈な経済統制、多くの逮捕と処刑が人々のあいだに、投げやりな無感覚状態をひきおこしたためである。

公安委員会は、恐怖政治と総動員令、経済統制によって、内外の危機をひとまず切り抜けることができた。１７９３年１０月から年末にかけて、「外国人の陰謀」と「インド会社事件」が発生した。これらの事件について、いずれもモンターニュ派の議員および平等派がかかわっていた事件だけに、彼らとの対決がロベスピエールの課題になった。

ブルジョアジーは革命の進行が、私有財産への攻撃を強めることをおそれた。戦争が片づいたいま、彼らはもっと温和な政府ができることを切望した。

それで、宗教と僧侶の影響力をなくすために、キリスト教暦を革命暦に変えることが行われた。法令をすべて共和国何年という呼び名に統一し、月の名前もテルミドール、ニブォーズ、メッシドールなどに改められた。ほとんどの教会が閉鎖されるか、「理性」の殿堂に変えられた。宣誓忌避僧侶だけでなく、立憲派の僧侶までが攻撃の的になり、宗教そのものの意義が失われつつあった。その上、急進派のエベール一派は、宗教を激しく攻撃して、非キリスト化の運動を進めていた。

僧侶のうちには辞職するものが相次ぎ、礼拝は行われなくなった。そこで、キリスト教の礼拝にかわる新たな礼拝がもちだされた。民衆に新たな目標を設定するために、１７９３年１１月１０日「理性」の祭典が、パリのノートル・ダム寺院で厳かに行われた。彼らは「理性」を聖化することで、人びとをキリスト教から引き離そうとした。

ヴォルテール、ルソー、フランクリンの胸像が並べられたなかで、「理性」の女神が、奏楽と合唱のなかで演じるものであった。ロベスピエールは、無秩序が広がり、社会不安がかきたてられることをおそれた。ロベスピエールは「礼拝の自由」を主張して、平等派に対抗しようとした。

そして、ロベスピエールは、１７９４年６月８日、ルソーの「市民宗教」にならって、自ら主催し「最高存在の祭典」を開催した。悪行と専制者と闘うことを誓い、実質的な「徳」の教化にふみこんだ革命は、新しい祭典を重視して、創造した。「最高存在」とはルソーの思想からでたものである。

ロベスピエールは、単に左右のバランスの上にたつというのではなく、積極的な独自の倫理観をもっていたが、基盤となる民衆との間には埋められない溝があった。モンターニュ派の独裁を支える全体の構造を変えるほど強力な存在ではなかった。

ロベスピエールが、小ブルジョア的な精神主義におちいって、革命を神秘的なものにしようとしたとき、危機が訪れた。彼は逮捕され処刑されることになった。モンターニュ派は、王を処刑し、公安委員会をつくり、独裁を強化することで、旧制度から引き継いだ一切の古い機構、しきたり、思想を一挙に粉砕し、超越的な存在であった政治を、完全に人民のものにした。それはエネルギーのいる強烈な破壊作業であった。献身的な革命家が、われに帰ったとき、「革命の殉教者」として、葬られるときがやってこざるをえなかった。

２５　テルミドールの反動

公安委員会が動員し、組織した１００万人の軍隊は、積極的な攻撃で大きな戦果を上げた。ピシュグリュのひきいる１５万の軍隊はフランドルで、ジュールダンの率いる４万の軍隊はフリューリュスで、コーブールの軍隊を打ち破った。６月末から１か月間でフランス軍はベルギーを解放した。

戦局の勝利が、政治の安定をもたらすものとは限らない。世論は、この戦局が安定したこの期間に「恐怖政治」からの解放を熱望した。ブルジョアジーは統制経済に飽き、民衆は、物資の欠乏が続くことに不満を抱いた。市民生活を配慮する責任を負わされているパリのコミューンは、統制を緩和して商業を復活させる方針を打ち出し、ヤミ市場を奨励して、価格統制を無意味なものにしてしまった。この政策は下層の労働者には打撃を与えるものであった。賃金の釘付けは廃止されなかったからである。

賃金引上げを要求する労働者の運動は、ル・シャプリエ法をたてにとって、ただちに弾圧された。７月２３日、パリの賃金を公定した法令が出されたが、それによると若干の職種だけが大幅に賃金が引き下げられた。パリのコミューンの下部の熱心な働き手であった労働者、職人層は、この措置に憤慨した。これにより、彼らはこののち、ロベスピエールの指示のもとで行動することはなくなった。

国民公会のなかでも、議員たちは攻撃を恐れて、ロベスピエールを敬遠した。地方派遣委員としてテロリズムにかかわりをもって帰ってきた連中は、地方の行動のなかで、ロベスピエールの非難をまねくことがありはしなかったか、不安にかられた。

また、公安委員会の権限があまりに大きく、治安、警察を担当していた保安委員会のメンバーの不満が爆発した。ダビッド、ル・パをのぞいて、反ロベスピエールの色彩を濃厚にした。彼らは「最高存在の祭典」や「商業の自由」などに反対して、「恐怖政治」の続行を主張した。公安委員会内部の意識統一もむつかしくなってきた。前線で戦果を上げ「共和国軍隊」をつくりあげたカルノーが、発言権をつよめ、しばしばロベスピエール、サン・ジュストと論争した。

こうして、議会、公安委員会のなかでも、ロベスピエールは孤独な渦巻きの中心にあった。自分自身への反抗やスタッフ同士のいざこざに巻き込まれざるをえなかったのである。ロベスピエールはこのような雰囲気を察知して、嫌気がさしたのか、６月の半ばから７月２６日まで、公生活に姿をあらわさなかった。

ロベスピエール反対派は、この間に陰謀をめぐらした。

７月２６日、ロベスピエールは国民公会で演説し、寛容派の仮面をかぶったテロリストたちを攻撃した。うしろぐらい行動をしてきた議員たちは、不安のなかにさらされた。結局、ロベスピエールは議員の名前を口にしなかった。だが、それだけに、だれが攻撃されるか分からなくなった。それがかえって、すべての議員に恐怖感を抱かせた。これはロベスピエールの政治的失敗だった。だが、そういう権力政治の表裏について、彼自身、すでに絶望にとらわれていたのかもしれない。

　やがて、「テルミドール９日」（７月２７日）がくる。ロベスピエール派の没落がやってきた。

１７９４年７月２７日、当日の議場では、前日から、反ロベスピエール派にたいする策略がめぐらされた。発言の機会があたえられないまま、モンターニュ派の左右両派から独裁者であるとの攻撃、非難・逮捕の提案がだされた。ロベスピエールほか５名の議員が、議会内で逮捕された。

それにともなって、ロベスピエールにとりなされているパリのコミューンのメンバーもいっしょに逮捕され、翌日には２２名が、ギロチンで処刑された。翌日には７０人がコミューンのメンバーという罪状で処刑された。テルミドール派は、ロベスピエールとともにパリのコミューンの死体を必要としたのである。

独裁体制とは、議会内の多数票それ自体が、ことを決しない体制である。事を決していたのは院外からの民衆運動の圧力であった。ロベスピエールの片腕といわれたサン・ジュストは、「革命は凍りついた」と書いている。

つまり、民衆のエネルギーが革命独裁をうみだしたにもかかわらず、それが、革命独裁によって完全にコントロールされると、もはや、本来の民衆運動ではなくなる。革命独裁は、自分で生み出した民衆運動の熱狂的な力を、自分自身の手で扼殺したことを物語っている。

ロベスピエール派の没落後は、革命の山場がこえ、すぐ下降線がおとずれたわけではなかった。ロベスピエールを打倒した反ロベスピエール派は、右派と左派の一時的な連合であった。打倒したグループは、テルミドール派と呼ぶが、勢力の再編成がおこる。

テルミドール右派の中心は、議会多数派のブルジョア共和主義者の平原派で、これまでの権力機構を維持しながら、その権限を縮小したり、その作用を逆転したりした。公安委員会その他の政府委員会は存続したが、権限は縮小され、毎日、メンバーの一部が入れ替えられ、再選されるためには１か月の期間をおくことと定められた。地方は、県委員の役割も減らされ地方当局の権限が復活された。革命裁判所は役人や判事は免職され一新された。

一方、モンターニュ派のなかでも旧ダントン派をはじめ、多くの議員がこれに同調した。

　これにたいしてテルミドール左派と呼ばれるグループがふたつあった。ひとつは、依然として態度を変えないモンターニュ派の左派であって、これからは集団指導で革命独裁を乗り切ろうと考えていた。

　もうひとつのテルミドール左派は、議員でなく、パリの民衆運動の指導者や活動家である。彼らは、エベール派のレッテルをはられて、逮捕され、セクションの役職から追放されていた。民衆運動を弾圧した革命独裁を解消して、革命独裁のために停止になっている９３年憲法を実施することを考えている革命家たちである。しかし、多くのメンバーを失い、有名無実となっていた。

　まず、テルミドール右派がモンターニュ派及び、公安委員会の鉄の腕から「財産」を救い出すことであった。そのため、「総最高価格令の廃止」、「宗教の自由」を復活し、「経済統制を緩和」し、そしてロベスピエールの政策を停止した。

一方では、ジャコバン派の弾圧がはじまった。そして、街では、中流ブルジョア青年がジャコバン・クラブや民衆クラブに脅迫や暴行を加え、白色テロが横行した。ロベスピエールの残党狩りが行われ、恐怖政府のなかで投獄されていた容疑者が釈放された。

　街頭では女性の服装が一挙に派手になった。社交界が復活し、カフェに入り、サロンに集まった。ダンスがおどろくほど盛んになり、劇場はパリだけで２３の劇場が開かれ、夜ごと満席となった。貧乏人が軽蔑され、金持ちが肩で風を切る時代がまたやってきた。

　しかし、生産の停滞とインフレはもとのままであり、事態は悪くさえなっていた。１７９４年１２月、国民公会は「最高価格制を撤廃」し、「商業の自由」を認め、「配給制を中止」した。その結果、物価は急速に上昇した。小麦粉、砂糖、キャベツなどが１００倍にもなった。アッシニア紙幣の価値は反対に下落の一途を辿った。１７９５年末には２００億のアッシニアが流通界にあった。アッシニアの発行には、もはや議会の決定は必要なく、財政委員会の命令さえあれば印刷機を動かすことができた。１００ルーブルのアッシニアは、この年には銀貨３ルーブルの値打ちしかもたず、ルイ金貨１枚を手に入れるためには２，０００ルーブルの紙幣が必要であった。

　１７９４年から翌年にかけて寒波がおそいセーヌ川は凍り、輸送がストップした。食料配給が再開された。冬のはじめ４００グラムあったパンの配給は、５月には１２５グラムに減ってしまった。

　このようななかで、パリで大きな民衆蜂起が１７９５年４月と５月の二度おきる。これは革命政府の解体により自由経済に戻り、物価が高騰したなかでおこったもので「パンと９３年憲法」を求めたものであった。しかし、この運動も挫折する。組織がつぶれ、指導者も欠如していたからである。これがパリでおきた最後の民衆蜂起であった。

　民衆の抵抗を圧殺したテルミドール派は、ロベスピエール治下の政府委員や行政官の追放、処刑にのりだした。モンターニュ派は、軍事専門家のカルノーとプリユール・ド・ラコ・－ト・ドールをのぞいて、すべて逮捕された。

　テルミドール派は礼拝を復活し、紙幣の増発を続けた。かれらのスローガンは「自由経済」であった。４月に名目価値の８％までさがっていたアッシニア紙幣は、６月には５％、７つきには３％にさがった。貧乏人にとって、これはただちに購買力の切り下げを意味した。

　左翼への弾圧は右翼を勢いづかせた。王党派が力を増し、三色の帽章を踏みにじったり、革命を記念して植えた「自由の樹」を切り倒した。ルイ１６世の皇太子は牢獄で病死したが、ルイ１８世を自称したプロヴァンス伯は、宣言を発して、パルルマンと教会の復活、王の殺害者の処罰を主張した。（１７９５年６月）

　イギリスは王党派に資金を与え、亡命者の軍隊をブルターニュの南岸に上陸させた。オッシュの率いる共和国軍は、この王党派とイギリスの混成軍を打ち破った（１７９５年７月）。

　左右からの脅威を乗り切ったテルミドール派は、権力を固めるため、新しい憲法の立案に着手した。保守的な共和主義者と立憲的な王党派が憲法委員会に参加した。彼らのねらいは、民主主義と独裁制の双方に歯止めをかけ、１７８９年の原則を再確認することにあった。テルミドール派の頭の中にあったのは、権力の集中が再び独裁に導くことがないように、予防と保障の機構をつくり上げることであった。

　これから、国民公会はいよいよ憲法制定をもって解散した。それが「９５年憲法」である。この憲法の目的は、ブルジョア共和制をもって、革命を終結したことの宣明である。このため、制限選挙へ後退した。そして、革命独裁に懲りて防ぐ目的がもられていた。一院制をやめ２５０人の元老院（上院）、５００人の５００人会（下院）という二院制をとった。

　しかも、両院の議会が毎年改選して３分の１ずつ交替することになった。政府の中心は集団指導で５人の総裁があたることになり、これも毎年１人ずつ交替していく。要するに９１年憲法と同じとみてよい。９５年から総裁政府の時期に入った。これが４年間続く。

この９５年憲法は、国民投票の結果承認された。ただし、憲法案にたいする左右からの不満を封じ込めるため、議席の３分の２を確保しておくこととした。この３分の２案には、強い反対がパリで起こった。ル・ペルチエ地区では、市民の集会がもたれ、１０月４日武器をもって闘う訴えが出された。

国民公会は、右からの攻撃にたいして左翼の援助を求めようとし、サン・キュロットの援助を求めたが、成功せず、一般の市民の反感を深めた。そこで、国民公会は、バラスを国内軍の司令官に任命した。バラスは有能な軍事指揮官を早急に探し出した。目をつけられたのが、ツーロン包囲戦で活躍したナポレオン・ボナパルトであった。１０月５日、彼はバラスの頼みを引き受けて、６人の将軍の一人として「ヴァンデミエールの乱」に立ち向かった。ボナパルトの大砲は、抵抗する王党派を粉砕した。

彼は、このときすでに内乱に終止符をうち、フランス革命を終わらせる力を自覚した。国民公会はボナパルトを国内軍の総司令官に任命し、叛徒にたいして寛大な恩赦を行うことで、一切の事態を収拾しようとした（１０月２５日）。

翌日、１７９５年１０月２６日国民公会は「共和国万歳！」を唱和したのち解散した。

第一次総裁政府（１７９５～９７）が直面した状況は、テルミドール公会の時代と変わらなかった。国内的には左右からのくり返しておこる攻撃にたえる中道を守ること、対外的には対仏同盟諸国との戦争を推し進めることであった。両院を構成した議員は、すべて温和な中道派であり、ジャコバン派も王党派も含まれていなかった。彼らは上層のブルジョアジーからなる選良たちであった。総裁にはバラス、ルーベルその他が就任した。

　だが、革命に翻弄されつづけた多くのフランス人は、政治的に無関心になっていた。彼らは左右からの揺り返しに厭き、投票に厭き、政治家の与える約束に厭きていた。地方選挙では多数の棄権者がでた。人々が望んだのは平穏であり安定であった。金持ちは、一時の休暇を楽しんでいたが、インフレは慢性化し大衆の生活は悪化した。

総裁政府の次の目標は、フランスの自然国境を回復することであった。特に、ライン川一帯を確保しようとすると、フランスにとっての障害は、オーストリア軍の存在であった。総裁政府は、オーストリアと同盟するイタリア諸王を攻撃し、背後からオーストリアを脅かす計画を立てた。１７９６年３月５日、ボナパルトをイタリア軍総指揮官に任命した。この将軍の提出した計画は、速戦速決であり、攻撃点への圧倒的な兵力の投入であり、息もつかせぬ攻撃を敵に浴びせかけることであった。戦地についたボナパルトは兵士に次のように呼びかけた。

《兵士よ、諸君ははだかで栄養も悪い。わたしは諸君をこの世で最も豊か平原に連れて行こう。富める田園や大きな都市が諸君の支配下にはいり、そこで諸君は名誉と栄光と富を見出すだろう。》

この言葉の中には共和主義や革命への情熱はない。あきらかに、ボナパルトの戦争は、征服戦争であり、領土と資源を獲得するための戦争であった。ボナパルトは快進撃でニースとサヴォアを征服した。それからボナパルトは、イタリア、オーストリア軍と交戦し、大戦果を上げた。

１７９７年３月に両院の３分の１の議員を改選する最初の選挙が行われた。２１６名の改選議員のうち、再選されたものはわずかに１３人であった。新人議員の大部分は、立憲王政的な傾向をもっていた。著名な王党派のバルテルミーが総裁のひとりとなった。総裁のなかの実力者バラスがどう動くかが注目された。バラキは大胆で貪欲、あくことのない陰謀家であったが、そのバラスがまたもや、軍隊の力を頼って反対派を一掃することを考えた。

ボナパルトはイタリア遠征中であったが、部下のオージュローを指揮官として送り込み、１７９７年９月４日、パリは軍隊の制圧下におかれた。総裁カルノー、バンテルミー、下院の五百人会の議長ピシュグリュを含む１２人ほどの議員が逮捕された。５日の夜に召集された議会では、４９県から選出された１７７人の議員が資格を剥奪し、カルノーその他６５人をギアナ送りの流刑に処した。こうして右翼への弾圧は成功した（１７９７年９月４日フリュクチドールのクーデタ）。

第二次総裁政府（１７９７～１７９９）の時期には、政府はますます権威主義的になった。９５年の自由主義的な憲法は維持されたものの、政府はもっぱら例外措置にたよった。

政府がフリュクチドールのクーデタで王党派を弾圧したあと、「新ジャコバン派」と称する左翼の動きが活発になった。１７９８年４月の選挙に当たって、政府は「恐怖政治反対」「王政反対、独裁反対」という均衡政策を宣伝した。しかし、選挙の結果は、政府は３００議席が、無政府主義者でつまり政府反対派によって占められているのを知った。総裁政府はただちに、選挙運動を審査する委員会なるものをつくり、１００人ほどの当選を無効にした。

　そして、９８年５月エジプト遠征のため出発したナポレオンは、無断で戦場を離れて、１７９９年１０月９日に帰国しており、総裁政府に変わる権力樹立を狙っていた。ブリュメール１８日と１９日の両日に軍事行動によって、総裁政府が打倒され、ナポレオンの統領制に移行する。このクーデタをもってフランス革命が終わる。

ロシア革命を導いたレーニンは、特に、ロベスピエールという名前を忘れなかった。彼は、ブルジョア革命と社会主義革命の過程とのあいだに、深いつながりがあることをみぬいていたのである。事実、ロシア革命の一歩一歩は、フランス革命におけるジャコバンの闘いと１８７１年のパリ・コンミューンの経験を先例として押し進められた。

《専制的な絶対王政か、あるいはリベラルな立憲制か、あるいは革命独裁かということは、いわば国家の制度の違いであって、国家の構造とは別問題です。私がここでいう国家の構造とは、政治単位としての国家が動員できる人的・物的な資源の規模、いいかえるなら、国家の凝集力のことで、たとえば、１９世紀のイギリスは１８世紀のフランスにくらべて制度的には遥かにリベラルですが、国家として人的・物的な資源を動員しうる力は大きいため、国家の凝集力は強いということができます。そして、この国家の構造という点からみると、フランス革命はアンシャン・レジームの領主権、ギルド制、売官制などの「社団」を廃止したという点で、国家の凝集力を制度的に一挙に強めたのです。…中略…このような国家の凝集度の強化の前に立ちはだかっているのが、伝統的な民衆の世界なのです。》

　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　『フランス革命』　柴田三千雄著　

　

ここで、柴田三千雄がいっているのは、従来のマルクス主義のブルジョア革命論や、近代化論が、フランス革命のなかで、社会的契合関係や民衆生活の解体を文化の問題としてとらえることができず、フランス革命を十分説明できなかったことと関係している。

国家の凝集力と関係しているのかもしれないが、フランス革命は、いわば、葛藤の連鎖でなりたっていた。貴族と王権、王権とブルジョアジー、貴族とブルジョアジー、農民と貴族、農民とブルジョアジー、諸外国との戦争、モンターニュ派とジロンド派、モンターニュ派の内部対立、都市民衆と王権、都市民衆と農民、モンターニュ派と平等派そしてロベスピエールとテルミドール派、ローマ法王とブルジョアジー、僧侶とブルジョアジーなど、数えあげればきりがない。

しかも、これらの矛盾のベクトルが合力をつくって、まとまった成果を上げ、「国民国家」に結実したといわれると、歴史はとどまってはいないと反論もしたくなる。しかし、現在の世界の状況の中にあるものにしても、フランス革命によって産まれたものは多い。だから、ほんとうなら、その時、その場の同じ場面に遭遇したら、ひとつひとつの事態に対応できるといわなければならないのかもしれない。

だが、わたし（たち）の実力では、解決できると思えるものは少なかった。「政治的国家」の始源についても同じである。ここまでは分かった、という境界線を引くことはできなかった。ただひとつ、｢政治的国家｣と「市民社会」の疎外とその「構造」は、「自己思想」をもってしては、解決できないということははっきりしたとおもえる。その点について、ただ、漠然とではあるが、これだけの歴史的蓄積をもってするならば、その分だけ、時間さえあれば、回収することができることは予想できた。これからしばらくは、わたしにとって、「政治的国家」の死滅も遠くて近い理想になるはずだ。

果たしてほんとうに「ブルジョア革命」などというものがあったのか、という最初の設問の答えは、これらの矛盾と葛藤の現象そのもののなかに、厳にあった。定義づけするにはあまりに多様で、この中でたくさんの犠牲者が生じたことも、それが容易でないことを知らされた。　

その上、それ自体、グロテスクであり、今ではわたしたちの心情に届かないことも多い。このブルジョア革命によって近代資本主義国家が成立し、たくさんの物資と欲望を産み出したのは確かだ。わたし（たち）が、フランス革命のたくさんの事態を「混乱」とみなし、「群生革命」と呼んだのはまちがっていなかった。　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（了）

＜参照した文献＞

『フランス革命小史』　河野健二著　　　　　　　　　　　 岩波新書　　　1974

『フランス革命』　柴田三千雄著　　　　　　　　　岩波書店　　　1989　

『パリのフランス革命』　柴田三千雄著　　 　　東京大学出版会　　1988　

『フランス革命史』　クロポトキン著　淡徳三郎訳　青木文庫 　　 1952

『フランス革命とその思想』　河野健二著　　　　　　　　 岩波書店　 　　1968

　『空想より科学へ』　エンゲルス著　大内兵衛訳　　　 岩波文庫　 　　1983　

『ドイツ・イデオロギー』マルクス・エンゲルス著　古在由重訳　　岩波文庫 1978

『共産党宣言』　マルクス・エンゲルス著　大内兵衛・向坂逸郎訳　 岩波文庫 1989

『フランス革命と祭り』　立川孝一著　　　　　　　　　　　　　　　　 筑摩書房　　 　 1988

『歴史哲学講義』　ヘーゲル著　長谷川宏訳　　　　　　　 岩波文庫　　　 　　1999

『ヘーゲルの歴史意識』　長谷川宏著　　　　　　　　　　　　　 講談社学術文庫1999

『社会契約論』　ルソー著　桑原武夫・前川貞次郎訳　 岩波文庫　　 　1991

『フランス革命　世界の歴史１５』　河野健二著　　　　？　

『革命とコンミューン』　滝村隆一著　　　　　　　　　　　　　　 イザラ書房　　　　　 1979

『フランス革命の社会史』　松浦義弘著　　　　　　　　　　 山川出版社　　　　 1997

『フランス革命秘話』　川島ルミ子著　　　　　　　　　　　　 大修館書店　　　　 1989